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高層ビルが立ち並ぶ東京都庁周辺
南海トラフ地震発生なら特定階層の高層ビル損壊 30階建てなどで「大規模な改修必要」な被害
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20130902/dms1309021211005-n1.htm
2013.09.02 夕刊フジ
南海トラフで地震が起きた場合、最大想定ではないマグニチュード(M)8級の規模でも東京都内や大阪湾周辺で、30階や45階建てなど特定の高さの高層ビルが大きく損壊する可能性があるとの試算を、防災科学技術研究所(茨城県つくば市)が2日までにまとめた。
建築の専門家によると損壊の程度は、倒壊や床の落下などはないが、フロア全体が大きく変形し、建物への立ち入り禁止の措置も必要になる。
南海トラフ地震で想定される最大規模はM9級だが、それよりも小さな地震でも深刻な被害が出る恐れが示された。政府の評価では、今後30年以内にM8以上の地震が起こる確率は60〜70%。新たな防災対策が急務となりそうだ。
特定の高さのビルに大きな被害が出るのは、ビルごとに振動しやすい「固有周期」があるため。高層ビルを揺らしやすい地震動は長周期地震動と呼ばれ、周期は長く、震源から遠く離れた場所へと伝わる特徴もある。
研究所は、南海トラフ地震で生まれるさまざまな周期や大きさの地震動を仮定。振動が伝わる方向や建物の大きさなどを検討し、長周期地震動の揺れによる被害の大きさを試算した。
試算によると、東京都庁付近では「宝永地震」(M8・6)級の地震が起きた際、30階建てや45階建て相当のビルで、大きな損害になる恐れがある。大阪市此花区の舞洲では、30階建て、45階建て、60階建てのビルに同様の被害が生じる可能性があるという。
名古屋市中区の愛知県庁舎付近でも、30階建てビルが損傷する場合がある。実際の被害は建物の構造などにより異なると考えられる。
■北村春幸・東京理科大教授の話 「南海トラフ沿いの巨大地震では、超高層ビルに大規模な改修が必要となるような被害が生じる恐れがある。ビルの固有周期や強度は、ビルの高さや設計の時期によっても違ってくる。個々の建物ごとに、最新の技術を用いて耐震性能を診断する必要がある」
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