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長谷川幸洋「2020年に新聞メディアは生き残っているのか」
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2013年09月20日 BRAVE NEWS ：現代ビジネス
■「東京開催決定」翌朝に休刊日
2020年の東京オリンピック開催が決まった。五輪の開催はメディアにも大きな影響を与えるだろう。今回は20年にメディア、とりわけ新聞がどうなるか、を考えてみる。
1964年の東京五輪では、新聞をはじめメディア各社が事前に大量の新人を採用した。人海戦術で報道競争に勝ち抜こうとしたのだ。メディアに就職を希望する学生にとっては、五輪はまさに絶好の追い風になった。今回も同じようなことになるだろうか。
私はならないと思う。少なくとも、新聞が人海戦術で速報競争に挑むような事態は起きないだろう。なぜかといえば、新聞はすでに速報競争から完全に脱落してしまったからだ。それは7年後ではなく、2013年の今の時点であきらかである。
東京五輪が決まった翌9日の月曜日、玄関に新聞を取りに行った人は「あれっ」と思ったに違いない。その朝、朝刊はなかった。新聞休刊日だったからだ。新聞社に勤めている私でさえ、その日が休刊日であることを忘れていた。それくらい朝刊に五輪の記事を期待していたのだ。しかし期待は裏切られた。
だが、新聞がなかったからといって困ることがあったか。べつにない。東京五輪決定のニュースはテレビで繰り返し報じられていたし、ネットでもリアルタイムで速報が続いていた。
何十年に1回あるかないかの大ニュース、それも多くの国民が喜ぶ吉報であったにもかかわらず、当日朝の新聞はなかった。しかも1社を除いて、業界横並びで、である。
■新聞がなくても困らない
その1社とは読売新聞だ。読売新聞はこの朝、特別号外と称して全国で約842万部の新聞を配った。号外は普通、繁華街の駅頭で配ったりするものだ。たいていペラ1枚、裏表に印刷されていればいいほうである。
ところが、読売の特別号外は全部で16ページ、しかも宅配した。私も自宅で読売をとっているが、特別号外を手にしたとき、「号外を家にまで配るのか」と思いぎょっとした。同時に感心した。本当である。記事自体はネットが報じている内容に、あらかじめ事前取材した内容を加えた程度で、特ダネが載っていたわけではない。
それでも他社が駅頭の号外にとどまったことを考えれば、販売店を動員して宅配までした読売の姿勢は評価できる。「ニュースを読者に伝える」という新聞の原点に忠実だった、と思うからだ。
もちろん他社にも言い分はあるだろう。配達員に休みを与えるのは大事なことだ。こういう抜け駆け的なことを許してしまえば、業界の秩序は成り立たず、やがて販売店と配達員、社員にしわ寄せが回ってくる可能性もある。だが、それは新聞社と業界の事情である。肝心なのは読者ではないか。
読者からみると、東京五輪決定の朝に新聞がなかったという事実を前に「新聞がなくても困らない」ことを体感してしまった。この体験はこれから2020年の東京五輪に向けて、じわじわと深い影響を与えるのではないか。私はそう思う。
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