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マスコミが報道しない高層階症候群に要注意！６階以上に住んでいる方の２０．８８％が死産＆流産！三井不動産などの財閥系が情報を隠蔽？
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-1072.html
> 例えば、イギリスでは、育児をしている世帯は４階以上に住まないように法規制されており、「高層病」という病気の存在すら認知されていない日本とは、かなり大きな差があると言えるでしょう。
高層ビル / shibainu
日本のマスコミは全く報道していませんが、高い場所に長時間滞在するのは非常に危険です。平成5年に当時の厚生省が「厚生省心身障害研究 平成5年度研究報告書」という資料を発表しました。
こ の資料には妊婦に関する研究調査結果がまとめられており、東海大学医学部講師の逢坂文夫氏が発表した「住居環境の妊婦に及ぼす健康影響について」による と、「流産・死産の割合は、１〜２階で６．０％、３〜５階で８．８％、６階以上で２０．８８％、と高くなるにしがたい、増加」と記載されています。
しかも、逢坂氏はその後も継続的にデータの収集活動を行っていますが、いずれでも同じような結果になっているのです。これは海外で「高層階病」と呼ばれており、イギリスやフランス、アメリカなどでは法律で高層マンションに対して、何らかの規制が設けられています。
例えば、イギリスでは、育児をしている世帯は４階以上に住まないように法規制されており、「高層病」という病気の存在すら認知されていない日本とは、かなり大きな差があると言えるでしょう。
日本にはそこら中に高層マンションが並んでいますが、それだけ多くの方が「高層階病」になっているかもしれないということです。
日本の不動産産業というのは、三井不動産を筆頭とする財閥系や銀行、広告業界などが絡んでいます。彼らは自分が持っている不動産の価値を維持するためには何でもすると言われ、福島原発事故などでは政治家に対して相当な圧力を加えたというような話があるほどです。
つ まり、このような不動産を大量に持っている大財閥が不動産が売れなくなるのを防ぐために、裏からマスコミを動かしているかもしれないということなのです。 原発問題とも似たような構図になっていますが、日本の少子高齢化を本気で改善しようと思っているのならば、まずは高層階病などの隠された病気を減らすべき だと私は思います。
☆住居環境の妊婦に及ぼす健康影響について
URL http://www.niph.go.jp/wadai/mhlw/1994/h061004.pdf
☆マスコミが報道できない「高層階病」の実態 6階以上＆33歳以上で44％流産
URL http://www.mynewsjapan.com/reports/1348
引用：
次々 と建設される超高層マンション。住環境と病気との関係についてはシックハウス症候群や化学物質過敏症が知られているが、高層階の居住が、流産、死産、神経 症、低体温など各種病気の要因になっていることは、ほとんど知られていない。背景には、三井不動産を筆頭とする財閥系からリクルートまで、デベロッパーを 巨大広告主に持つマスコミが報道できない構図がある。
このほど『コワ〜い高層マンションの話』（宝島社）が発売となり、帯には「33歳以上の約7割が流産の経験」などとあるが、真偽はどうなのか。著者である東海大学医学部の逢坂文夫講師（基盤診療学系・公衆衛生学）に、医師の三好基晴氏が話を聞いた。
医学的な正式診断名ではないが、高層階に住むことによって生じる各種病気を、便宜上、この記事においては「高層階病」と名付ける。逢坂氏は、この高層階病について、横浜市内の3ヶ所の福祉保健センターを対象に、16年以上にわたって継続的に調査を続けている。
◇想定外の調査結果から始まった
―――高層階病の研究を初めて発表したのはいつ頃でしょうか。
高層階の住居の健康被害についての研究発表をしたのは1994年です。「厚生省心身障害研究 平成5年度研究報告書」（現在の厚生労働省は当時厚生省）に「住居環境の妊婦に及ぼす健康影響について」のタイトルで私が研究報告しました。
横浜市の３つの福祉保健センター（当時の名称は保健所）において４ヶ月健診を受けた母親の中で、第一子のみを出生した人だけを対象に行いました。このときの調査の母数は４６１人でした。
流産・死産の割合は、１〜２階で６．０％、３〜５階で８．８％、６階以上で２０．８８％、と高くなるにしがたい、増加していました。その後継続的な調査を行い追加データを取っていますが、ほぼ同じような割合で推移しています。
：引用終了
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