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アメリカの総人口のうちユダヤ人の人口は2％程度です。しかし、全米の富の半分は彼らが所有していると言われています。実際はもっと多くの割合を所有しているのでしょう。
金融業界は彼らの独壇場です。報道やハリウッドなどのマスメディア、学会における大学教授の椅子も彼らが独占しています。
彼らは、総じて運動音痴で、オリンピック等でメダルを獲得したり、プロスポーツの有名選手になったりなど、スポーツ選手で成功した人は少ないのですが、とにかく勉強ができます。
アメリカのユダヤ人の３分の１はNYに住んでおり、NYの医者と弁護士の９割はユダヤ人だそうです。
ノーベル賞受賞者の20％はユダヤ人です。
ITのベンチャーで成功しているのもユダヤ人ばかりです。
心理学などの人文系でも圧倒的な強さを持ちます。
私の本棚もユダヤ人著者の本の占有率が高いですが、彼らは本を書かせても超一流です。
そして、アメリカの財務省とFRBはユダヤ人の巣窟です。
自由・平等・民主主義の国アメリカは、通貨の発行権を独占しようとするユダヤのロスチャイルド家などの国際金融資本家と、歴代大統領が暗殺されるなどの血みどろの戦いを繰り広げてきました。
しかし、ニクソン・ショックで、ついにアメリカはユダヤ人の手に落ちます。
金の兌換を停止することにより、国際銀行家は、貨幣をフリーハンドで発行できる力を手にいれました。それ以降のFRB議長は一人を除き、ユダヤ人が独占しています。
１９７０年〜１０７８年；アーサー・バーンズ（ユダヤ人）
１９７８年〜１９７９年；ウィリアム・ミラー
１９７９年〜１９８７年；ポール・ヴォルカー（ユダヤ人）
１０８７年〜２００６年；グリーンスパン（ユダヤ人）
２００６年〜２０１３年；ベン・バーナンキ（ユダヤ人）
２０１４年〜 ；ジャネット・イエレン（ユダヤ人）
※イエレンと並んで候補に上がったサマーズ、ガイトナーもユダヤ人
ミラーは唯一ユダヤ人ではないのですがＦRB議長としては1年5ヶ月余りという極めて短期間の在任でした。当時、景気が悪くなるため反発が多かった利上げに踏み切るための藁人形だった可能性大です。犠牲は大きかったのですが、利上げによりインフレを抑制しドルの価値を回復させることには成功しました。
権力の中枢や情報の発信源といったコアの部分を独占するユダヤ人ですが、そのユダヤ人の弱点は、人口が少ないことと、土地を持たないことです（イスラエルを除く）。
土地がないので資源に恵まれません。かといって、日本のように人口がいるわけでもないので、世界の工場となって加工産業に特化するわけにもいきません。彼らの武器は情報です。それは技術やノウハウといった知識であったり、交換価値（マネー）であったりします。
しかし、それは物質的な裏付けのない抽象的なものであって、その価値を維持するのは難しいものであります。情報は隠しても、それを喋りたがる人がでてくるため漏れていきます。完全にコントロール下に置くのは放射能と同じで難しいです。それは人から人に伝わる口コミで瞬く間に広がっていきます。
IT革命によって、デジタル化できる情報はその拡散するスピードが更に加速します。文字情報だけでなく、音楽、画像、映像すべてがデジタル情報として広まります。法で規制しても、海賊版ソフトなどの完全規制は事実上、不可能でしょう。著作権保護の刑事罰もそれをすべて適用するだけの予算はどの国もありません。たまに見せしめ的に逮捕して警告するぐらいしかできないのが現実です。
今まで、専門家が独占していた情報が、グーグル一つあれば調べることが可能な時代になっています。料理のレシピ、日曜大工などのDIY、病気の症状、法律知識など、長時間かけて学習したり、その業界の先人から伝達されるなどしたりして、人が人生の大半の時間をかけて専門化して習得したノウハウが、誰でもすぐ、いとも簡単に手に入れること可能になっています。
貨幣などの金融資産も、デジタル化され情報化されたことで、紙幣や株券や為替手形などの有形物を介することもなく、空間と時間の壁を超えてやり取りすることが可能になりました。
インターネットで、金融業を職業にしているわけでもない一般の人が、金融情報を手に入れて、自分の家のPC端末で世界中の金融資産に２４時間投資（投機）できるような時代になりました。業者と素人の間の差が縮まってきています。
ユダヤ金融資本家の筆頭であるロスチャイルド家はナポレオン戦争において、いち早く戦いの勝敗情報を得ることに成功することで巨額の富を手にいれました。彼らはナポレオンの敗戦情報を、海を超えたロンドンで最初に入手することに成功しました。スピードに優る情報の独占はありません。彼らは、イギリス敗戦を恐れて売られていた英国債を底値で買い漁ることに成功しました。
しかし、今はネットがあるので、世界中の人が同時に大きなイベント情報を入手できる時代です。確かに今もマクロ経済指標の発表直前のゼロコンマ数秒に大きな値動きがあることから、マクロ経済指標の事前情報を、投資銀行などの一部の金融業者が独占しているという疑惑があります。株式市場の個別銘柄ではインサイダーは当たり前でしょう。
それでも、インサイダー情報などの独占が難しくなっているのも事実です。匿名の内部告発もIT革命によって行われやすくなっています。漏れた情報はマーケットが織り込んでいくので価値が薄れていきます。
金融業を含めて、情報を独占することで成り立っていた職業は、今後、IT革命によって衰退していくと思います。
このように情報といったものは物理的な障壁が役にたたず漏れやすく脆いものです。情報しか武器のないユダヤ人はそれを守るために、なんでもやってきます。彼らが独占した情報のなかでもっとも強力な武器はドルです。
そのドルの価値を脅かす金やコモディティや土地といった実物資産は彼らにとって厄介なものです。彼ら国際銀行家は、自分らの既得権益を守るために金やコモディティを売り崩そうとするインセンティブがあります。それに対して、広大な領土と人口を抱えるロシアと中国を盟主とする新興国が立ち向かっているのが今の図式です。
世界の富を独占するユダヤ人とそれを多くの人に再配分して飢餓や貧困を無くし、中間層の生活水準を高めようとする新興国との戦いです。世界の経済のパイはひとつです。そのパイの奪いあいですが、パイはユダヤ人ら資本家が独占するほど小さくなっていきます。
この対立の図式はIT革命によって形成が変わってきたと思います。IT革命は情報の入手を容易にしました。それは情報の独占価値を減少させることになります。自然科学の知識、人間の技術やノウハウも流出します。西洋は中世までは、中国やアラブ諸国に科学技術やノウハウ、そしてイノベーションなどの点で大きく劣っていました。
ルネッサンス後、産業革命を経て逆転しましたが、再び東洋が追い上げてきました。
中国のオリンピックの開幕式ではお国自慢で文字や火薬や印刷機や羅針盤が演出されていましたが、その後は黒歴史か近代のものはほとんどありませんでした。逆にロンドンオリンピックでは、お国自慢として産業革命後の産業や文化がこれでもかというぐらいにでてきました。日本のオリンピックでも結構、中国やイギリスに負けないぐらいの世界に自慢できるものを見せれると思います。
人口数の差があるので、今後、人類の未来を変えるような大きなイノベーションは東洋から生み出される確率が高くなるでしょう。アメリカの人口の４倍の中国やインドからは、それだけ多くの天才が生まれる可能性があります。
最近中国では２つ無差別的な殺人があって、それを政府への不満が高まっているというイデオロギーのバイアスのかかった解釈をして大げさに騒ぎたてる報道が多いようですが、それだけ中国で大きな事件があまりおこっていないということだと思います。同じようなレベルの無差別殺人は、人口の４分の1のアメリカでは3日に一度ぐらいの割合で日常茶飯事におこっています。中国の事件で大騒ぎしている間にもっと多くの銃乱射事件がアメリカで発生しています。
これから東洋の資本によって西洋の知的財産の買収（個人や会社の買収）が加速するので、既存の知識の組み合わせがベース（パクリともいう）のイノベーションの下地ができてくると思います。人物本位ではなくペーパー試験の得点重視なのも、階層の固定化を廃し、純粋に優秀な知識を抽出することに有利です。その点で、アメリカは教育制度的に劣っています。今後その欠点が顕著化していくと思われます。
IT革命によって、衰退していたアメリカは延命をはかることに成功しましたが、結局長い目でみればそれがアメリカにトドメをさすことになりそうです。それはアメリカの支配者であり、情報を独占してきたユダヤ人衰退の第一歩でもあります。
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