05. 佐助 2013年9月11日 20:23:04
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心配ご無用だが,何もしないと未曾有のパニックがくる米長期金利の上昇すると円安になります。キンとリンク宣言すると円安になる(MAX200円もある)。そして米国は金の出番,その時を今,待っているのですよ 米国民はドルを信用していない、そして風船のように膨らんだドルに歯止めをしなければならないことを彼らは知っている。今の通貨体制が崩壊させて基軸通貨の多極化にすること,そして新しいシステムを作ろうとしている。そのために新ドル発行その後デノミでチャラにする。ダメならアメロでチャラにする。さらに1ドル60円相当にしてチャラにすることを狙っているといわれる。キンにかわるシステムを構築しなければならないとキン本位制のチャンスを狙っているのです。 世界のキンの30%を保持していると云われ,現在8133トン保有で世界一金を保有している米国は金本位制になったとたんに世界一の金持ちになります。一方日本は765トンしか金を保有していませんので、米国の10分の1以下の資金しか持っていないということになります。中国はと言えば1054トン程度ですから国力の割には資産は急減です。日中とも膨大な外貨準備を持っていてもいざ金本位制になれば担保となる金がありません。まさに外貨は絵に描いた餅、紙になりかねないのです。アジア諸国は貧乏に、欧米諸国は平穏というわけです。そんなことが起こるわけがない! 起こせるわけがない! と思うでしょう。その通り今の時代、如何に米国といえどもそんな乱暴なことはできません。ムチャなことしないと思う。 だから金本位制やむなし、という状況を作りだしたいのです,円相場は果てしない暴落となっていくでしょう。米国が音頭をとって新しい金にリンクした通貨体制を構築するという構図です。これでめでたし、めでたし金を一番持っている米国は世界一の金持ちに返り咲くというわけです。ユーロが、ドルに続いて第二次金本位(通貨発行枠の基準)制を宣言すると、ユーロと円が基軸通貨に加わると、ポンドが基軸通貨になる前の、複数基軸通貨の時代になります。そして、基軸通貨でない通貨は、どれかの基軸通貨又はバスケット(混合)させた通貨とリンクして為替を固定させ、世界信用恐慌は収束されます。 ところが日本は天皇家のキンが世界一保有していることがバレています。そして世界一の金を保有している米国のキンはメッキが殆どだとバレてしまい。ドルの暴落は止まらなくなりました。米国は人工衛星で日本のキンを探索したといわれるほどです。天皇家のキンを隠した日銀を自分たちで操ろうとした情報も流れました。小切手をもらったとかの霧ような噂も堪えません。 そのために世界通貨はドル・ユーロ・円そして元の可能性があります。元は多部族,多民族国家とその他などで基軸通貨の仲間入れない可能性が高く,キンの分かち合いができればドル・ユーロ・円が基軸通貨になるでしょう。ドル・ユーロ・円がそれぞれ25%のキンを保有することが望ましく,天皇家のキンを差し上げなければならなくなるでしょう。そしてキンを保有しない国は、日本の日銀から天皇家のキンをただで借り、自国の紙幣にキンと交換すると表示して金本位制に参加し、為替を固定化することができる。 本当の原因が分かり、解決できない現象は、この世の中にはありません。日本と世界で発生する信用恐慌を、全世界の政治と経済の指導者が認識していないことが根因なのです。 政治と経済の指導者と経済学者は、世界の強固な信用通貨制度を構築せずに、百ドルが一ドル、一万円が百円の原価で印刷できる紙切れの信用にあぐらをかいて、栄耀栄華に酔いしれ、キンが再び通貨尺度に復活することは絶対に無いと確信してきました。米国が、第三次金本位制早期採用の最短距離にありますが、何度でも国際会議がドルの防衛に合意するために、2015年頃一ドルが60円に一瞬なる衝撃を受けないと、第三次金本位制は採用されないと思われている。 「船頭が多くして船山に登る」の譬えのように、アベノミクスバブルやオリンピック景気などで先送りされる。そして日本は、米国の顔色をうかがっているために、ユーロの第三次金本位制採用から。さらに三年遅れることが避けられない。だからもし、ドルが即時に第三次金本位制採用を宣言すれば、ユーロや円の追随時期も早まります。又、ユーロや円がドルよりも早く第三次金本位制を採用すれば、世界の信用恐慌は、三年で収束します。 (オリンピックでチャンスがきた) 対米従属外交の日本だって産業革命を10年前倒しする産業革命へ大胆にシフトすると金本位制やドルの暴落は止められるし世界信用縮小も止まる。しかし大企業は既得権益(設備・技術)を失うため、国家から補助金をもらいながら、ゆっくりと進行させたいと考え抵抗しています。先進工業国の基幹産業は、自動車とエレクトロニクスと住宅です。この基幹産業の好不調が、約3年半ごとの景気の上昇下降を決定しています。だから、三大基幹産業の製造は上昇すると、全産業に第二次産業革命は拡大し、景気は上昇します。
「CO2を発生させない動力」への転換革命,世界信用恐慌は、三年に短縮し脱出することができます。ところが大企業の抵抗が脱出を遅らせます。日本は自動車の動力は重量が重くなるハイブリッドでなく、CO2の出ないオール燃料電池に早期に移行し、第二次産業革命でリードすることです。そうすると太陽電子電池など画期的なエンジンレス車が完成します。産業革命に早期シフト企業は、大不況下でビジネスを飛躍できます。世界の技術革新をリードし、全産業を活性化させることができます。産業革命を10年前倒しするだけで金本位制をしなくてもドル暴落は止まります。そして新たな基軸通貨システムを構築することです。 |