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Ｉ子が講師室に入ってきた。
Ｉ子「先生、安倍政権はバブル再燃を狙っているけど、本当に来るの」
安心「来ない。それは、なぜバブルが発生したかを分析すればすぐわかる。1985年のプラザ合意で円高になると恐れた政府は、金利を５％から2.5％に下げた。そこで不動産投資が始まったが、その背後に大きな理由があった。
第一に、当時、団塊の世代が家を欲しがっていた。ベビーブーム世代の人たちで、その多くは地方出身だ。４０、５０代になって一戸建ての家やマンションが欲しいと思っていた。そこに低金利だ。みんなお金を借りて、家を買った。つまり需要があった。
第二に、貸す側の銀行に安心があった。土地は上がり続けるという神話があった。借りる側ももちろん疑わない。だから土地を担保にすぐ貸した。今思えば、不思議だが、時代の風潮は、土地は上がり続けると信じて疑わなかった。
第三に、借りる側の心理だ。終身雇用と年功制が健在であった。定年まで会社は倒産しない、というか倒産など頭になかった。給与は上がり続ける。だからローンの返済計画が立てられた。
Ｉ子「信じられません、私たちの世代は。会社はいつ倒産するかわからない。賃金は上がらない。むしろ下がる」
安心「加えて少子化だ。結婚してもどちらかの親が家を持っている。家を買う必要もない。現在、条件がすべて逆だ。このような時、ゼロ金利でも投資は増えない。需要が無い。銀行は不良債権を恐れて貸さない。借りる側も不安で借りない」
Ｉ子「本当ですね。経済理論だけではうまくいきませんね。需要や人間の行動心理を考えないと。どんなにお金をばらまきインフレにするぞと言っても、投資は増えませんね」
安心「今の金利はゼロに近い。しかし条件がバブル期と逆だ。インフレ2％と言っても、金持ちか、公務員のように安定した人がマンションを買うことはあっても、長続きしない。そもそも少子化で需要が圧倒的に少ない。一度バブル崩壊を経験した銀行は、いずれ暴落すると見て慎重だ。だからバブルは再燃しない」
Ｉ子「先生、公共事業はどうですか」
安心「一度不況を経験したゼネコンンは利益を貯めこみ、賃金を上げない。賃金が上がらないと波及効果はでない。そのまま財政赤字になる。バブル再燃どころか国家破産だ」
Ｉ子「バブルを知らない私たち世代は、バブルが来てほしいと思いますが。いい方法はありませんか」
安心「もちろんあります。しかしその方法は言えません」
Ｉ子「なぜですか」
安心「安倍内閣はバブルをつくって国民を躍らせ、その勢いで憲法9条を改正し、自衛隊が海外に出てもよいように計画しています。これは困ります。むしろ失敗した方がよいのです。だから言いません」
Ｉ子「先生、そんなこと言うと、本当は知らないくせにと、ボロクソに言われますよ。どこかのコメントのように」
安心「えっ、Ｉ子さん、先生の投稿読んでいるの。ありがとう。でも誰が何と言おうと、先生は言いません」
- 憲法九条は地球の最先端であり、これを無くすことは当然などではない オリハル 2013/7/25 20:41:32
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