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2013年07月13日 | 中国
http://toyokeizai.net/articles/-/13817
原田武夫氏によると、2015年上海金融センター成立へ向けて、中国は金融立国を目指して
いると言う。逆に米は製造立国を目指していると言う。
その真偽は別として、もし中国が金融立国を目指したらどうなるのか？
それを、今後の予想される波動から想定してみます。。
中国が金融センターを上海に創る事は、其れなりの理由が有るのでしょう。
１．お金が溜まれば、次は資産運用と言うのは、個人でも国でも同じである。
１．特に中国は、国民の消費よりも、投資が盛んである。権力者にとっても、容易に
儲けるシステムとしても最高である。
１．共産党の崩壊を恐れ、多くの共産党幹部が大量の資金を外国に持ち出しているので、
その流れを止める為にも、魅力のある資産運用の金融センターの設立は意義が有る。
１．金融センターは、比較的規模は小さくても出来るし、管理しやすいし、何よりも
黄昏れのロンドンのシティを脱出する金融機関が手伝うと言う。
１．世界の製造業、特に日本の製造業は中国を脱出しつつあり、金融立国化は意味が有る。
もし、金融立国化後に世界の金融危機が起こり、失敗したらどうなるのか？ 其処が問題に
なるところです。結論から言えば、非常に危険な賭けと言えます。
私の今までの波動分析は、
１．２０１６年末前後に、世界の株式市場が崩壊する、つまり再度のリーマンショックが
起こると言う事です。
１．その直前は当然中国の株式市場も大活況を呈しています。つまりその時に上海金融機関は
大暴落による多大な損失を被ると言う事です。勿論国際金融機関は売り逃げるでしょう。
株式市場の崩壊による、第一のショック。
１．日本の波動が示すのは、日本のデフレ不況は終わったのであり、又2018年からは、先進国の
景気も回復し、好景気が2030年まで続くと思われることです。
１．つまり、先進国の繁栄を尻目に、中国の金融機関は暴落の後始末に苦労すると言う事です。
又製造業は日本や先進国の回復や元高の為に、地盤沈下が予想されます。
日本再生による、第二のショック
１．これは中国は2030年までは苦労すると予想されます。
１．更に波動分析は、2030年〜2046年の先進国の不況が予想されますから、と言うよりも
英米の金融帝国の崩壊が始まると言う事ですから、これに中国の金融機関も巻き込まれ
崩壊すると思われることです。
英米資本主義崩壊による、第三のショック。三度目の正直。
１．つまり、英米の資本主義の崩壊に伴う、大損失を受けて、中国に経済の大崩壊が
予想されます。中国の内乱・下剋上による共産党の崩壊or/&中国分裂が予想されます。
もしこの予想が当たれば、中国は国際金融機関の支配階級に結果として嵌められたと言う事に成ります。
日本は何度も痛い目に遭っていますから、2030〜2046年の崩壊はどうにか耐えられるでしょう。
しかし、危機は英米の資本主義の崩壊のみでなく、中国の崩壊等が重なれば、世界的な危機が
予想されます。英米の金融帝国支配者から見れば、中国はネギを背負った美味しい、
しかし最後の北京ダックと言う事に成ります。
つまり、安い賃金で世界のドルをかき集めた中国は、国際金融機関の陰謀で、今までの儲けを
吐き出させられると言う事です。金融帝国支配者の最後の悪あがきを甘く見てはいけません。
道連れ＆生贄は、北京ダックでしょう。豚は否北京ダックは太らせてから食べるのです。
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