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３Ｄテレビ放送、早くも退潮 欧米メディア続々打ち切り
2013/7/14 0:30
【ニューヨーク＝小川義也】欧米のメディア大手が、立体映像を家庭のテレビで楽しめる「３Ｄ（３次元）放送」を相次いで打ち切っている。３Ｄ対応のテレビが期待したほど普及せず、割高な制作費に見合う視聴者が集まっていないためだ。３Ｄ放送は次世代のテレビとして2010年ごろに鳴り物入りで登場したが、日本を含め世界的な退潮が鮮明になってきた。
米ウォルト・ディズニー傘下のスポーツ放送局「ＥＳＰＮ」は、ＣＡＴＶなどで有料配信する３Ｄ番組専門チャンネル「ＥＳＰＮ ３Ｄ」を13年末に廃止する。10年６月のサッカーのワールドカップ（Ｗ杯）南アフリカ大会から放送を開始。３年間で380番組を制作したが「（米国の）家庭における３Ｄテレビの普及率が低い」（広報）ため、打ち切りを決めた。
米調査会社ＩＨＳによると、米国の３Ｄテレビの世帯普及率は12年に8.5％。ＥＳＰＮの３Ｄ専門チャンネル加入者数は未公表だが、30万人に届かなかったとみられる。
３Ｄ放送は専用の撮影機材が必要なのに加え、通常の番組に比べ1.5〜２倍の制作費がかかる。視聴者が増えない状況では採算が合わないと判断したもようだ。
英国放送協会（ＢＢＣ）も、11年に始めた３Ｄ番組の制作を年内で打ち切る。２年間は試験事業と位置付け、昨夏のロンドン五輪を含む複数の番組を３Ｄで放送。「視聴者の需要がない」（責任者のキム・シリングロウ氏）との結論に達した。
ＢＢＣによると、英国で３Ｄテレビを所有するのは推定150万世帯。専用メガネをかける煩わしさもあり、３Ｄテレビを所有していても実際に３Ｄ方式で番組を見る人は少なかったようだ。昨年のクリスマスに放送した特別番組を３Ｄ方式で視聴したのは、所有世帯のわずか５％。最大級のテレビイベントだったロンドン五輪の開会式でも50％にとどまった。
シリングロウ氏は、３Ｄテレビが予想より普及しなかった理由の一つとして、いわゆる「ながら視聴」の難しさを挙げる。専用メガネの不要な３Ｄテレビが普及すれば制作を再開する可能性もあるが、「当面は様子を見る」方針だ。
米国では、衛星放送大手ディレクＴＶがパナソニックと組んで10年に立ち上げた３Ｄ専門チャンネル「ｎ３Ｄ」の24時間放送を昨年終了した。日本でも衛星放送大手のスカパーＪＳＡＴが今年３月末、３Ｄ専門チャンネル「スカチャン３Ｄ」の放送を打ち切った。
米調査会社のＮＰＤディスプレイサーチは、13年の３Ｄテレビの世界需要を前年比16％増の4792万台と予測。「３Ｄ」を好む中国市場がけん引し、17年には9074万台まで増えると見込む。ただ、同社の鳥居寿一アナリストは「ＥＳＰＮとＢＢＣの放送打ち切りは、３Ｄテレビの需要を中長期的に押し下げる方向に働く」とみる。
メディア各社は今後、フルハイビジョンの約４倍の解像度を持つ「４Ｋテレビ」向けの番組制作に注力する構え。４Ｋ映像は画面の奥行きを自然に表現できるとされ、「専用メガネが必要だった３Ｄより普及を期待できる」（米テレビ大手幹部）との声が多い。
今なお映画館で上映する３Ｄ映画の需要は底堅い。だが、テレビ放送に関しては「３Ｄへの情熱は失われてしまった」（米ホライゾン・メディアのブラッド・アドゲイト氏）との見方が大勢だ。
http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM1300I_T10C13A7FF8000/?dg=1
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