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日経平均は崖を駆け上るような勢いで、１万５０００円に到達した。とはいえ、その「強さ」には不安も付きまとう。上るのが急なら、落ちるのも急なのでは？ 我々はそれを、どう見極めればいいのか。
アメリカの動きを読む
上へ上へと加速するアベバブルに、世界中の投資家、そして政策担当者たちの視線が集まっている。
日経平均株価は、５月15日に１万５０００円を突破した。５年４ヵ月ぶりの大台回復に日本中が沸いたが、その反面、海外の一部からは、アベバブルに対し、強い批判も上がり始めた。
「日本は円安に為替を操作することで、貿易相手国、特に米国を犠牲にして経済回復をしようとしている」
そう声明を発表したのは、米自動車政策協議会（ＡＡＰＣ）である。
日銀の金融緩和で過度な円高が是正され、日本の自動車産業は完全に息を吹き返した。たとえばトヨタの２０１３年３月期の決算は、営業利益が前年比約３.７倍の１兆３２０８億円、最終利益は同約３.４倍の９６２１億円。今期はさらにそれが拡大する見込みだといい、まさに驚異的な数字が叩き出されている。
だがそれは、トヨタやホンダ、日産のライバルである米国の自動車業界にしてみれば、悪夢でしかない。
「これ以上、調子に乗るならば許さない」
そんな声を、彼らは公然と上げ始めたのだ。
果たして政府と日本企業は、そうした圧力を押しのけ、さらなる高みを目指して突き進むことができるのか。日本の景気は、本当に回復基調に乗るのかどうか。いまアベバブル・アベノミクスは、大きな岐路に差し掛かっている。
少なくとも日本国内では、株価の上昇とそれに伴う景況感の改善が続いている。証券マンのメッカ、東京・兜町では、これまでほとんど注文がなかった４０００円の特上うな重が、飛ぶように出ているという。
証券マンが意気軒昂だということは、その顧客である個人投資家の動きも活発ということだ。アベバブルに乗り遅れまいと、慌てて動き出した人々もかなり多いようだ。マネーパートナーズ・証券アナリストの藤本誠之氏はこう語る。
「証券会社では投資信託が売り切れたり、ネット証券でコールセンターの電話が繋がりにくくなったりしています。アクセスが集中したことによるシステム障害も、あちこちの会社で発生しているようです。こうした事態は、いまだかつてなかったことです」
株価が短期間でこんなに上がって大丈夫なのか？ そんな不安をよそに、日経平均株価はほぼ右肩上がりのカーブを描き、安倍政権発足以来の６ヵ月で50％近く上昇している。
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