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ハーバード大学などのビジネス・スクールは、リーマンショックを引き起こした責任を認め、利益至上主義から二度とこのような事件が起こらないための教育方針を改めると宣言した。
ロースクールや、ファイナンスを専門としている教授たちの中には、不届き者も大勢おり、特に金融工学を研究している教授には、「お金の知識があるのに、それを使わないにはバカである」という考え方の教授も多い。
例えば、スタンフォード大学ビジネススクールのウィリアム・シャープ、マイロン・ジュール、デビット・クレブス、ケネス・シングルトンなどのファイナンス研究のチャンピョンたちは、自分の投資顧問会社を経営しており、日本の証券会社を介して、荒稼ぎしているのだ。
彼ら強欲の金融経済学者たちを、シカゴ大学のアラン・ブルーレは、
「今ここにセックス科学という研究分野があるとしよう。この学問を研究すると限りない性欲と快楽が得られるという。金融経済学者はそれと同じく、これを研究すれば、限りなく金銭欲が満たされるのだ。」と揶揄している。
この強欲の教授たちに師事した学生たちは、その後どのようになったのか?
MBA取得の卒業生らは、強欲の先生たちに「物事は正義だけでは片付かないということ」を学んだ。
半数以上が、ゴールドマンサックス、リーマン・ブラザース、ソロモン・ブラザーズなどのウォール街の投資銀行(実際は証券会社)に就職した。
彼らは、MBAコンサルタントとして活路を見出した。
科学と市場をプログラミングし、、合法的、効率的な解答を導き出して、企業に提案する仕事だ。
提案内容は、個別企業特有の伝統、制約、カルチャーなどを無視し、あくまで
ストックされた多数のケースの中から、いくつかを取り出し、それらを適当に組み合わせ、商品化し発売することだ。うまくいけばメデタシ、メデタシ。失敗しても、責任は取らずに、巨額のコンサルタント報酬を請求するのである。
頭脳明晰な彼らは、フル回転した頭で、今までに存在しなかった完璧な金融派生商品を考えた。
そのひとつが、世界に経済ショックを与えた、住宅債権を商品化したサブプライムローンである。
その後、ハーバードビジネス・スクールが宣言したように、本当に正常な教育内容へ方向転換したのだろうか。
実は、世界を霊感させる経済スキャンダルを起こしたウォール街のMBAたちは、その都度生まれ変わり、再び大きなスキャンダルを引き起こしている。
2009年に第四十四代アメリカ大統領に就任したバラク・オバマ氏は、金融機関の法制強化に手をつけようとした。しかし、金融機関は政治家を書き込んで抵抗を行い、巨額の税金が再建のために投入された。
現在、世界の不安定な経済スキャンダルを引き起こしているのは、これらの巨額の支援マネーが、金融コンピュータにより、世界の脆弱な金融市場へ投機されており、世界経済を混乱に貶めてるのだる。
ウォール街に住みついたMBA強欲モンスターたちは、一旦、退治されたかに見えても、ほとぼりが覚めるとゾンビのように生き返っている。
そもそも、製造業が力を失ったアメリカが、生き残る術は、金融、IT、農業の御三家と、オイル・シェールで活況を取り戻したエネルギー産業しか残っていない。
その中でも、金融ビジネスは、手取り早く財政再建できる国策であるには明白だ。しかし、金融市場を無視した導入は、世界恐慌を引き起こす可能性があることは、高校生でも分かることである。
世界経済の安定を図るなら、処方箋のひとつとして、何度も再犯を繰り返すウォール街の金融工学MBA戦犯たちを即刻収監することが真っ先であろうか。
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