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日経平均は469円下落(−3.22%)の14,142円で終わっていましたが、夜間取引では更に売られ、13,800円をつけており、事実上811円もの下落を見せていることになります。
一貫して強気で買い進んできました投資家の中には買い下がりを続けている投資家も多くいますが、明日仮に日経平均が13,500円以下にまで下落しますと、「総投げ」という事態に発展するかも知れません。
年初来高値からの下落率
トヨタ −12.43%
ホンダ −11.80%
ソニー −16.58%
日立 −15.23%
パナソニック −16.31%
東芝 −14.69%
みずほ −14.16%
三菱UFJ −20.67%
三井住友 −18.72%
ソフトバンク −15.25%
ファーストリテイリング −16.10%
これらの主要株はまだ最大でも20%程の下げとなっておりますが、明日以降、一日で5%以上の下げもあり得、そうなりますと30%近い下げになる銘柄も出てきますので追証が順次発生します。
日経平均が高値から30%下落するまで、まだかなりの「幅」がありますが、一日で1,000円、1,500円の下落を見せれば数日もあれば、この30%安まで到達します。
下落は一瞬で起こり、逃げることは殆ど不可能と指摘しておきましたが、今、まさにこれが起こっており、多くの個人投資家が高値で買いついたまま、逃げ遅れています。
今後仮に反発がありましても、一旦崩れた相場は「地獄」を見るまで回復はしません。
既に株を処分し、大急ぎで【稀少金貨】等の現物資産に逃避されている方も多く出てきておりますが、反対に追証等で至急換金される方も多く出てきています。
◆米投資家は金利上昇への備えを―日本株の変調受け
http://jp.wsj.com/article/SB10001424127887323625804578508180407720900.html?mod=WSJJP_Market_LeadStory
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米株式市場は、少なくとも現時点では日本株の急落の影響を免れている。23日に日経平均株価が7.3%急落したのを受け、スタンダード&プアーズ(S&P)500種は一時1.1%下落したが、結局小幅安で終わった。
しかし、金利上昇への懸念などに誘発された日本の株安は、米国の投資家の目を覚まさせた。連邦準備制度理事会(FRB)が金利を人為的に低水準に抑えるのを止めた場合、保有資産のうちどれが最も影響を受けるの …(以下有料)
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