そのまんま「泡」をイメージしてください

淡いですよね

針すら必要ないのだから

上げ下げがあっても定時定額ドル平均法で買っていくしかない

下手な相場観はかえって迷惑

アホ太郎やアホ田村がアホノミクスで年金運用が増えたとぬか喜びしているが

素人同然

実体経済＝付加価値の生産ですから、時間がかかりますよね。
まずはマネーゲームをやっているアホを退場させましょう。

なかなかねぇ…
地道に人を育てるしかないでしょ。

これまでの上昇ピッチが速かっただけに調整幅も大きくなる可能性もあるが、日本経済の回復やデフレ脱却期待がはく落したわけではなく、市場心理が落ち着きを取り戻せば金融相場による株高が再開するとの見方も依然根強い。

「プチバブル崩壊」──松井証券シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎氏は、きょうの株価急落に対してこう表現した。日経平均.N225は大型連休明け後から２３日の高値１万５９４２円まで約３週間で１９４８円（１６％）上昇。昨年１１月半ばからはほとんど調整がないまま８４％上昇した。日経平均全体のＰＥＲ（株価収益率）やＰＢＲ（株価純資産倍率）に割高感があったわけではないが、原発再稼働が依然不透明な電力株の急騰など「ファンダメンタルズをきちんと判断したわけではないギャンブル的な買いが目立っていた」（準大手証券ストラテジスト）という。

２３日の市場では、そうした過熱感が一気に解消されるかのように株価は急落。下げ幅は前日比１１４３円２８銭安と、下げ幅としては２０００年４月１７日の同１４２６円０４銭安以来となる歴代１１位を記録。終値は１万４４８３円９８銭で安値引けし、朝方に更新した年初来高値１万５９４２円６０銭から１５００円近く水準を切り下げた。通常、７％が過熱といわれる２５日移動平均線とのかい離率は２２日時点で１０．０６％にまで拡大していたが、２３日終値では１．６６％まで縮小した。

相場急落の材料とされたのは、中国の５月製造業ＰＭＩのやバーナンキ連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の議会証言で、米資産買い入れ規模の縮小観測が強まったことだったが、あくまできっかけに過ぎないという。「ここ２週間ほどの異常な上げ相場の反動が出て、パニック売りが加速した」（松井証券の窪田氏）との見方が大勢だ。一部特定銘柄に投機的な買いが集中するなど「歪み」が出ていたことも下げ幅を広げる背景となった。

下げ幅を助長したのは先物への売りだ。日経平均先物の板の価格毎に数十枚程度の注文しか入らず、大口の成り行き売買が入れば一気に２００─３００円程度の値幅が出てしまう状況が続いた。日経平均先物は午後２時２８分から同４３分までサーキットブレーカーが発動し、一時売買停止となったが、パニック売りは止まらず、その後も下げ幅を拡大。日経平均オプション市場では相場急落を警戒したプット（売る権利）買いが強まり、日経平均ボラティリティ指数.JNIVは前日比５８．４２％高の４３．７４と、終値で東日本大震災後の２０１１年３月１８日以来の水準まで急騰した。

ゴールドマン・サックス証券・エクイティデリバティブトレーディング部長の宇根尚秀氏は、相場急落の背景にオプション引受業者による順張りヘッジの加速があったことを挙げる。相場下落局面では順張りヘッジは売りとなる。「今までグローバルマクロファンドがコール買いを進めてきた一方で、引受業者たちはコールの売りポジションを多く抱えていたため、引受業者による日経平均先物への順張りヘッジが膨らみやすい状況だった」という。宇根氏の試算によれば、日経平均先物が１％下げるごとに２００─３００億円の売り需要が発生。午後２時過ぎには３％近い下げとなっていたため、引けにかけて１０００億円近い売り需要が出て、売りが売りを呼ぶ展開が起こりやすかったと指摘している。

日経平均は大幅な水準訂正が起こった後だけに目先はボラタイルな値動きとなりやすいが、中期的な株高期待は依然根強い。緩和縮小観測が出ている米国に対し、日銀は２％の物価目標という「縛り」があるため、緩和環境はしばらく続く可能性がある。米緩和縮小による流動性縮小は日本株にとってもネガティブだが、ドル高・円安は日本株の下支え要因だ。「日銀の緩和継続姿勢が崩れたわけではなく、株高の構造に変化はない。悪材料が重なったため一気に調整が出たが、落ち着けば再び上値を試す可能性はある」といちよしアセットマネジメント・執行役員運用部長の秋野充成氏は話している。

（ロイターニュース　杉山容俊；編集　伊賀大記）

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