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安倍総理は、2007年のアメリカ時間9月11日に、9・11テロに対する米軍を支援するテロ特措法を延長できないとして、辞任を表明した男だ。
安倍総理のこの理由にして9・11の辞任表明は、アメリカに対してあまりにも挑発的だった。
日本でこのことに気づいていたのは、外信部の記者や米国と取引のある日本人くらいだろう。
また、当時の安倍内閣は、「美しい国、日本」の標語を発表したり、「美しい国づくり」推進室を設置していた。アメリカを「美国」と綴る中国の政府や特派員は、「アメリカである日本」、「アメリカをつくるぞ」というメッセージを汲み取ったことだろう。
すなわち、「アメリカである日本が、アメリカをつくるぞ」というメッセージを中国に発信した安倍総理が、9.11に、米国に追随できないとして総理を辞める宣言をしたことになるのだ。
かなり大規模な自爆テロでもしない限り、アメリカを作り変えることなどできないだろう。
例えば、アメリカに原爆の人体実験場を誘致した昭和天皇の子孫と、原子力を金儲けに利用してきた日本人の子孫を、チェルノブイリ周辺600q圏内の人々のように、被曝で大量に病死させない限り。
日本政府は、なぜ天皇家や国民を殺そうとしているのか、わたしたち日本国民はそのこと直視すべきだろう。
政府はいつの世も、間抜けなのではなく、国民ほどお人好しでもなく、国民ほど国際関係が見えない立場にいるのでもなく、”狂人”だということを、私たち日本国民は直視すべきだ。
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