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２０１３年９月末、東京五輪招致決定後、週刊現代は高らかに黄金の７年間が訪れると予見し、ぶち抜きで記事を書いた。
メジャー雑誌の常で、数字は少し高め、内容は若干オーバートーク気味ではあるが、デフレ大好き経済アナリスト以外は概ねその予想に同調するであろう。
実際に、二ヶ月前に東京五輪招致が決定したら・・・という前提の予測と、東京五輪招致決定後の予測は数字的には１．５倍くらい高めで推移している。中には２０２０年の日経平均を４万円と予測したりもしている。１ドル＝１２５円予想なのに日経平均４万円は辻褄が合わない気もするが、日銀の金融緩和が２０１７年〜１９年くらいまで継続すれば、或いは可能な数字かも知れない。
そうなると単純計算だが１２００兆円あった金融資産が１５年で８００兆円まで目減りしたにも関わらず、一気に１０００兆円から１２００兆円までV字回復する可能性がある。これにGDPの拡大予想が加味されると、含み資産と現金資産は１５００兆円も見えてきた。
これは６４年の東京五輪後どころではない。実に日本経済始まって以来の好景気の可能性もあるのだ。
消費税は間違いなく来年８％、再来年１０％になるだろう。
ところが、既に８月〜９月のインフレ率は１．４％を超えそうな勢いであり、同調して平均所得も実は１．５％程度増加に転じているのだ。消費者マインドの動向も踏まえて、GDPの年率換算だと３％を少し上回る計算になる。これは基本給以外の給与水準が高まっているためで、総所得から計算するとこのような数字になる。つまり企業も頑張っているということだ。これには消費増税するかわりに法人税減税が行われるという期待感も含まれてはいるが・・・
同時に失業率は３．６％から３．４％に転じた。これは大変な数字で、３．５％を下回ると給与水準は５％程度好転するという経済学上の理論値そのままに推移していると見て取れる。つまり、給与は益々、上がるという予測が成り立つ。
これに上記の資産価値の要である地価の高騰が拍車をかけることになるだろう。
海外に日本を買われたくないなら、今のうちに株と土地に投資することだ。
日本にとって問題なのは、労働力の不足である。
コシミズのようなネット駐がうら若き青年諸氏をたぶらかして、陰謀論などとバカな妄想につき合わせているのもその原因の０．０００００１％くらいはあるが、実は原因はそこにはない。デフレマインドが助長してしまった少子高齢化は、圧倒的に１０代から２０代の労働意欲を削いでしまった。だから、今の日本は海外からの労働力に頼らざるを得ないのだ。事実、年平均５０万人程度の外国人が就労目的で来日している。裏を返せば、今が若い世代が個人的なスキルを高めるチャンスだし、企業は将来の幹部候補を育成するまたと無い機会なのだ。事実、既に製造業、加工業の多くは海外進出と同時に若年層の人材の掘り起こしを徹底している。今は水面下の動向であるが、１年を経ずしてその動きは加速し、表面化するだろう。
社会から隔絶したニート生活を送るコシミズ教信者も、アホな妄想に付き合うヒマがあったら、まともな人として当たり前の人生を送る方向転換をすべきだろう。
さて、このような現在の日本の只中にあって、池袋の妄想メルヘン作家は「２０１３年テロ説」なる虚言を吐き始めた。
今まで散々、デマと妄想を繰り広げたにも関わらず、またぞろ「テロ阻止だ！」などとわめき始めた。加えて「新たに銘銘しないとな・・」などと言う始末だ。
未曾有の好景気を目前に、またぞろ自分の妄想メルヘン本販売のために、うら若き世間知らずの青少年を動揺させ、「テロに遭いたくなかったら、黙ってワシの本を買い、折伏説教会に参加せい！」と脅しともとれる発言だ。
コシミズよ、金儲けなら他の方法を考えてはどうだ？
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