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もし日中が戦ったら…自衛隊が圧勝！専門家が徹底シミュレーション
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20120921/plt1209211810009-n1.htm
2012.09.21 夕刊フジ
沖縄県・尖閣諸島の領有権をめぐって、中国が攻勢を強めている。尖閣周辺の接続水域に中国公船が出入りし、北方海域では海軍のフリゲート艦２隻が展開していることが判明した。中国共産党内では好戦的な軍部の対日強硬論が台頭し、武力衝突の危険が高まる。万が一、戦闘状態に突入するとどうなるのか。軍事のプロが、自衛隊と人民解放軍の戦力を徹底解剖。領海の最前線で繰り広げられる局地戦をシミュレーションした。
「日中開戦」という最悪のシナリオが現実味を帯びてきた。
日本政府による尖閣諸島国有化をきっかけに中国の圧力は日に日にエスカレート。１９日には中国海軍のフリゲート艦２隻が尖閣の北方海域に姿を現した。これに対し、自衛隊は大型レーダーを搭載した空中警戒管制機（ＡＷＡＣＳ）を投入するなど警戒態勢を強化している。
中国外務省の洪磊（こう・らい）報道官は２０日の会見で、尖閣周辺での人民解放軍の活動について問われ、「中国側の釣魚島（日本名・魚釣島）問題に関する立場は十分に明確だ」と述べるにとどめたが、外交筋は「共産党内では『開戦やむなし』とする軍部の対日強硬論が台頭している」と指摘。軍事力をちらつかせ、日本に脅しをかけてきているのは明白だ。
中国系香港紙の報道では、１５日に北京で人民解放軍の将軍５人による座談会が開かれ、徐光裕少将が、「海上自衛隊が釣魚島の１２カイリ（約２２キロ）内に入るか、中国の民間船舶を攻撃すれば、断固として軍事行動を取る」と語ったという。他の４人も主戦論を展開し、中国内での好戦ムードは広がる。
武力衝突という最悪の事態はどのようにして起きるのか。
軍事評論家の世良光弘氏は「中国は漁民に紛れさせた軍の工作員を尖閣に上陸させる公算が大きい。工作員は、テロ対策や島しょへの上陸任務を行うため、１９９０年代に人民解放軍内に設けられた特殊部隊のえりすぐり。自衛隊はまず、彼らと戦闘を繰り広げることになる」と解説する。
その最初の任務に当たるとみられるのが日本が誇る精鋭部隊。島しょ防衛・奪還を主な任務とする陸自の「西部方面普通科連隊」（長崎県佐世保市）と、米軍最強の海軍特殊部隊（ネイビーシールズ）を参考に創設された海自の「特別警備隊」（広島県江田島市）だ。
「『西部方面普通科連隊』は、レンジャー部隊やパラシュート部隊の中から選んだエリート集団で、ヘリから降下しての制圧を得意とする。『特別警備隊』は、時速約５０キロで航行可能な高速艇を備えており洋上戦闘に秀でる。暗視スコープも装備し、夜間作戦にも対応可能だ」（世良氏）
尖閣奪還を果たしても、中国がさらなる攻撃を仕掛け、そのまま本格的な戦闘に突き進む事態もあり得る。
別表は、現時点での日中両国の戦力を比較したものだが、これを見る限りでは日本の戦力はいかにも心許ない。
日本の総兵力が、陸自１５万４０００人と海自・空自の約７万人を合わせた約２３万人（推定）なのに対し、中国はその１０倍の約２３０万人。他の戦力でも見劣る。
これで大丈夫なのか。
「制空権と制海権を握れば問題ない。現在の中国の軍事力は自衛隊とは比較にもならない」
こう断言するのは沖縄・南西諸島地域の領空を守る航空自衛隊南西航空混成団司令を務めた佐藤守・元空将。不測の事態が起これば、那覇基地に待機する約２０機のＦ－１５戦闘機が出撃する。
中国は、Ｆ－１５と同じ「第４世代戦闘機」と呼ばれる最新鋭の主力戦闘機Ｊ－１０（殲撃１０型）が迎え撃つとみられるが、佐藤氏は「Ｊ－１０はイスラエルの戦闘機をベースにして製造されたもので、所詮は他国の模倣品。故障、事故は多く、Ｆ－１５ほどの性能は期待できない。それにパイロットの技能も数段劣る。空中戦で自衛隊が圧倒するはず」とみる。
洋上での戦いでも自衛隊に分がある。
人民解放軍は、中国版イージス艦の「蘭州」級駆逐艦を擁するが、性能は日本が所有するイージス艦とは雲泥の差がある。
「自衛隊には、空中司令所ともいえるＡＷＡＣＳがある。半径約４００キロ以上をカバーできる探知能力を備えており、人民解放軍の動きは手に取るようにわかる。情報戦でも優位に立てる」（佐藤氏）
たとえ中国が武力侵攻しても、尖閣を守るだけのポテンシャルはあるようだ。
ただ、一時的な戦闘に勝利できても、その後の消耗戦に耐えられるかどうか。
中国事情に詳しいジャーナリストの富坂聰氏は「一度の失敗で、中国が簡単にあきらめるはずがない。どちらかが疲弊するまで攻防が続く。ひとたび戦闘が起これば、外資が一斉に日中両国から資金を引き揚げるほか、中国の経済制裁で日本は大打撃を受ける。開戦は、両国にとって『終わりの始まり』となる」と危ぶむ。
中国が一線を踏み越えた時、政府は難しい判断を迫られることになる。
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