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(回答先: Re: てすと 投稿者 初心に帰るお天道様に恥じない生き方 日時 2014 年 3 月 12 日 13:43:01)
「２０１４年度の大学一般入試で、近畿大（大阪府東大阪市）の志願者が過去最多の１０万５８９０人に達し、明治大や早稲田大を上回って日本一になることが確実になった。首都圏以外の大学では初めて。」
日本政府は、1970年代以降一貫して各種人口削減策を継続し、同時にデフレ経済の定着を目指している。だから、当然ながら、国内人口の減少傾向はいっ そう鮮明になり、デフレ経済は継続的に深化してゆく。人口削減のターゲットとして、人口の集中する関東を含む東日本地域が選ばれた。その目的は、①長期的 に人口を低減させること②東京に集中する経済活動を低減させるために、エネルギー源となっている東京電力の電力供給量を低減させること、だ。①の目的を達 成するために、人工的に大地震、大津波を発生させ、福島原発を爆破させることで、同時多発的大災害を造作した。これによる直接被害で、ターゲットになった 地域住民の生命財産を奪うことで、まず第一次的目的は達成された。
「巨大地震と大津波による戦後最悪の自然災害と、福島第１原発事故の放射能汚染が東北を襲った東日本大震災は、１１日で発生から３年を迎える。警察庁の１０日現在のまとめで全国の犠牲者は死者１万５８８４人、行方不明者２６３３人の計１万８５１７人に上る。」
しかし、大災害といえども、全人口比で0.015%程度であって、実態としては大きな影響はない。やはり、長期的に効いてくるのは、福島原発爆破に伴い 大量にばら撒かれた放射性物質の影響なのだと思う。放射能の影響は、時間とともに低減するものの濃度を減少させながらも確実に人体に影響を続けることにな る。恐らく、あと2年程度で数字としてはっきりと影響が確認できることになるだろう。特に若年層に影響が生ずるのであって、それに伴う人口低減効果が大き いものと考えられる。一説では、100ミリシーベルト以下の低濃度の放射能の影響は低いとの報告もあるが、あくまで一説であって、よくわからない。何せ、 主張しているのが、御用学者集団である日本原子力学会だからだ。当然、プロパガンダと考えるべきだろう。
「福島産の野菜を食べて応援」、などというトンデモプロパガンダが流布されたものだが、目的は当然ながら、大量被爆者拡大であるに過ぎない。あからさまな人口削減策の一環であり、特に若年層は、これらプロパガンダには注意する必要があると私は考える。
ところで、東大阪市にある近畿大の志願者が早明を上回ったというが、当然の現象だろうと思う。要するに若年層が放射能の汚染地域である関東東北地区に移 動しなくなったためだ。大量の放射性物資で汚染されている地区になぜ好んで移住する必要があるのか。私には全く理解不能だ。水道が汚染されていることが明 確だし、水道が汚染されれば、すべての食料品も汚染され、関東東北の住民は体中が放射性物質で汚染されている。いつ、人体的影響が生じるやら全くわからな い状態だ。
放射能の人体に対する影響は、100ミリシーベルトを境にして、影響を重視するグループと影響を軽視するグループに分かれ、影響を重視するグループは西 日本に住み、影響を軽視するグループは北海道を除く東日本に住めばいいんだろう。そうすれば、影響を軽視するグループは、東日本で人口削減ターゲットに指 定され、実際に間引きされてゆくんだろう。今後、東日本住民層は、遺伝子への影響もあり、婚姻にも影響するのではないかと考える。子供の将来を考えるに、 親もよくよく慎重に考えるべきだと私は思う。
東京は狙われている。 超高層マンション スカイヲーカー
http://blog.livedoor.jp/sky7777777777/archives/52064338.html
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- Re: てすと 初心に帰るお天道様に恥じない生き方 2014/3/14 12:42:41 (6)
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