大手マスメディアの世論操作・誘導は目に余るものがあります。世論調査も含めて、わが国のマスメディアは、外国人記者から、「本当のこと」を伝えないと、揶揄され嘲笑されています。
　このような評価を受けているマスメディアがまかり通っているわが国では、国民自体が後進的であると評価されていると考えるべきです。このようなマスメディアを看過・放置するわけにはいきません。

　とにかく、今後のことも考えて、ＮＨＫ、及び読売、毎日、産経、朝日、日経と系列テレビ局、及び共同通信、時事通信の世論調査の恣意性　欺瞞性　謀略性への対抗策を講じましょう。

　ＮＨＫをはじめマスメディアの世論調査は、恣意性・欺瞞性・謀略性に充ち満ちているため、対象者となられた方々から、いろいろな疑念が提示されています。すでに、対抗策を提示されている方も少なくない状況です。
　本来なら嘆かわしいことですが、マスメディアをはじめ関係者に、そして関係学会や団体に自浄作用を期待することもできない状況下では、庶民の抵抗として、一旦、ＲＤＤ等による世論調査の信憑性を完全に瓦解させることが必須と考えます。
　以下は、みなさまのご指摘に触発されて、私なりの対抗策を取りまとめたものです。すでに実戦されている方も少なくないようです。

　ＲＤＤによる固定電話番号に掛かってきて、「個人情報は守られます」に類することに始まることが多いようですが、かなりの方が、この言葉を懐疑的に受け止めています。
　要は、ＲＤＤによる固定電話番号自体は機械的なものに過ぎません。しかし、これに各設問の回答が加わると、立派な個人情報です。この個人情報は、他の世論調査に使うことでＲＤＤの工程を短縮（費用節減）できるだけでなく、情報の持つ性向をビジネス情報として利活用すること（別途利用による付加価値づけ）も可能です。

　これまでの恣意性・欺瞞性・謀略性に充ち満ちた世論調査結果を見せつけられてきた結果、個人情報が守られる保障はないと考えられて当然です。
　統計や世論調査を業とする企業や団体だけでなく、関係学会さえも、自浄の努力が十分果たされているとは思えない状況下では、ＲＤＤ方式等による世論調査に素直に応じないこと（ただしそのことには触れないで）によって、抗議の意思を表しましょう。
　つまり、庶民の抵抗のやり方として、調査結果が信頼性を損なうようにすることです。Ｂ層とかＣ層とか勝手なこと言う社会学者や心理学者等に対する抵抗でもあります。一旦崩れた世論調査の信頼を、ひいては、マスメディアの社会性という信頼を取り戻すのは容易でないことを見せつけてやりましょう。

　こうしたことから、ボタン式の場合は適当にずらしてボタンを押す。問答式の場合は、性別・年齢、居住地や職業等の属性については事実とは異なることで答える（年齢は１０〜２０上下のサバ歳、居住地はまったく異なる圏域、例えば、九州の方なら北陸、関西なら北海道とか・・・）、職業は無職とか求職中など事実とかけ離れたこと）。

　投票に行くかどうかについては、ボタン式の場合は「わからない」か「行かない」。問答式の場合は、マスメディアがほんとのことを伝えてくれないから政治不信になったので「行かない」とか、条件付きで答える（天気が良ければゴルフを優先する、冷え込まなければ「行く」、パートナーとのデートがなければ「行く」とか）

　支持政党については、ボタン式の場合は「無党派」または「決まった政党はない」、問答式の場合はマスメディアがほんとのことを伝えないから、「どの政党も信じられない」とかごちゃごちゃ言えばよいでしょう。

　比例区の投票意向については、ボタン式の場合は民自公または維新のうちどれでも適当に押しておきましょう。あるいは「決めていない」「わからない」でもよいでしょう。問答式の場合も同様でよいでしょう。

　消費税、原発、ＴＰＰについては、ボタン式の場合は「わからない」、問答式の場合はマスメディアがほんとのことを伝えないから、「決められない」とか「わからない」と答えておきましょう。

　バカメディアの願望込みの予測を覆すため、残された３日間に、既得権益亡者（シロアリ一派）の民自公談合３党と維新、国民新及び改革には投票せず、日本人なら至極当然の自立と共生の理念の下、国民のいのちと暮らしを守り、平和と安寧を後世に引き継ぐため、脱（卒）原発、消費税増税凍結・廃止、反TPPを掲げて闘う日本未来の党及び新党大地・新党日本（田中康夫）・今は一人（山本太郎）の候補を最優先に、該当する候補がいない場合は社民の候補を次善として、必勝を期して、闘い抜きましょう。

ネットだと、答えたい人が答えたい時間に回答できるし、街頭世論調査だと、生の声も聞こえるけれど、電話は怪しいと思います。