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脱原発、原発ゼロの代替手段はメガソーラの電気代7円で代替可能
http://blog.livedoor.jp/mkld4001/
選挙戦では、どの党も脱原発、具体的には未来、大地、社民は10年以内に廃炉、
民主党は2030年代に原発ゼロを打ち出しています。
原発ゼロは時代の流れのようです。
脱原発の代替エネルギーのメガソーラのコストは40年使用で最安になります。
これは、従来の常識をひっくり返す試算になります。
その方法はは無制限低利融資(ほぼゼロ金利)と遊休地(新たな地代ゼロ)を利用します。
現在のメガソーラの電気代(コスト)は7円
10年前コストの約10分の1以下になりました。
原発と同じ40年使用条件なら3.5円で原発の7円の半分です。
女性は自然エネルギーが大好き、原発は大嫌い
これが生物としての本能のようです。
嘉田知事の「日本未来の党」の出現で、一躍脚光を浴びるようになったメガソーラ
そのメガソーラの運営会社のトップランナーがソフトバンク(SB)、オリックスです。
SBの第3の柱メガソーラが国策で、粗利8割の恐るべし事業に発展 します。
メガソーラの100万KWhの売電で1時間で4千200万円の売り上げ!!
無制限低利融資(ほぼゼロ金利)、遊休地(地代ゼロ)を利用した場合は、83パーセントの粗利になります。
1年間だといくらの売り上げになるか算出しますと、
まず、1日の発電時間を最悪日照条件である4時間とします。
そして1年間を365日とすると、
4千200万円 X 4時間 X 365日 = 約600億円
メガソーラ・システムの設備のコストは20万円/1KWとしますと、
20万円 X 100万 = 2000億円
つまり、メガソーラの減価償却年数は下記のように3年4ケ月になります。
2000億円 / 600億円 = 3.3年
つまり買取価格が42円ならば、20年間の運用で粗利は83%になります。
(1 − 3.3年 / 20年) X 100 = 83%
もっと、分かりやすく言えば2000億円の投資で、
600億 X 20年 = 1兆2000億円 の収入になります。
つまり、2000億円が6倍の1兆2000億円になります。
そうです、このケースの場合は3年4ヶ月で減価償却後は只(ゼロ円)の設備で発電してくれます。
50年であろうと、100年であろうと、メガソーラが壊れるまでずうっと只(ゼロ円)で発電してくれます。
FIT買取期間20年のトータルで見た場合、買取価格の6分の1の7円がメガソーラの電気代(コスト)です。
たったの7円ですね。
つまり、メガソーラは20年使用ならば原価7円、
40年使用ならば原価3.5円
仮に一般家庭用(10KW以下)のFIT期間10年の使用で計算するならば14円と割高になります。
ちなみに、原発は40年利用で7円だったと思います。
原発ゼロはメガソーラで代替可能
100キロワット級メガソーラを120基つくれば原発を代替できます。
設置および建設費用は総額24兆円になります。
これは、現在31万ヘクタールある休耕地、耕作放棄地、遊休地の約3割に設置するだけで可能です。
必要面積は太陽光パネルの発電効率10%で約10万ヘクタールで設置可能だからです。
いよいよ、原発ゼロのメガソーラの時代が日本にやってきます。
冒頭の原発のコストは7円とありますが、これはどうも日本の原子力村のプロパガンダで最近の米国のデータですと、1キロワット当たり14セント(12円)です。
そうなると、太陽光のメガソーラの7円の方が圧倒的に安価になります。40年使用なら3.5円で段違いに安くなります。
それにも増して、使用済み燃料の処理費用、廃炉処理、事故時の損害賠償費等を考慮すると100円前後になります。
注意:この固定買取制度のFITは、7月から12月までの期間に設置したものは20年間ずうっと買取価格42円が適用されます。来年の1月から6月のものは買取価格が見直され、その価格が20年間ずうっと適用されることになっています。つまり買取価格は半年ごとに見直されます。
と理解してますが、資源エネルギー庁のHPを見ても半年ごとの見直しについての明確な説明が見当たらない。
42円の買取価格がこの12月末で切れるとなると、駆け込み需要で相当でるのではないかと思います。
来年がいくらなのかも明確な説明がありません。
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