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かつて羽仁五郎博士が「文部省廃止論」を唱えた。そして２０年ほど前から私は「東大廃止論」を唱えている。東京電力、福島第一原発、原子力御用学者、通産官僚や経済産業省官僚、保安院と大半が東大出のたまり場であった。いまではこれは誰の目に明確となってしまっただろう。
さて、電通は戦後の闇市時代のどさくさの時期にチンピラをしていた成田が米軍CIAに認められて、片方入れしてもらってできたものである。ロイター、共同、電通などすべて米シオニストの金融資本家の持ち物である。
そんな電通マンも東大出が多い。そんな東大出の電通マンが例の超反日CM、「白戸家」の「犬のお父さん」と「黒人お兄さん」のCMを作ったようである。
その制作者とはこの人物だった。澤本嘉光。
１９６６年６月生まれの「６６６」マンである。つまり、オーメンですナ。東京麻布高校、東京大学文学部出身とか。
そこで、「なぜお父さんは犬なの？」という至極もっともな疑問は当然でてくる。一応表向きの理由はこれであるという。
ソフトバンクCMのホワイト犬 「お父さん」になった理由
そして、お隣の韓国朝鮮人向けの別の影の理由がこれだという話である。
ソフトバンクの日本人侮蔑CMと在日特権料金・日本人を侮蔑する犬のお父さんと黒人のお兄さん・韓国では「ケセッキ」・・・
ソフトバンクは、料金の日本人差別と平行して、CMによる日本人侮蔑も行ってきた。
上戸彩と、犬のお父さんと、黒人のお兄さんが、出てくるソフトバンクのCMのことだ。
ソフトバンク白戸家の人々
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犬のお父さんと黒人のお兄さんは、日本人侮蔑の設定
（犬の肛門（COMEON)から日本人が生まれるのだとサ。天皇家を馬鹿にするのと同じ精神が垣間見える。）
ソフトバンクのCMの「白戸家」は、お父さんが犬で、お兄さんが黒人で、犬の子（ケーセッキ）が日本人という設定だ。
最大限に日本人を侮蔑していることになる。
実際にソフトバンクやヤフーの関連企業には多くの韓国人・朝鮮人が就職している上、電通などの広告代理店にも多数の在日が就職しているのだから、日本人を侮蔑するために意図的に制作したCMであることも間違いないだろう。
★さて私がこの記事の中で実に興味をひかれたのは、この部分である。つまり、最近のソフトバンクの採用大学である。
ソフトバンクグループ 2009年度新卒採用
ソフトバンクグループ 2009年度新卒採用 営業・企画職／エンジニア職 1230名
経営基幹職 42名
営業・企画系 30名
朝鮮大学校 9名 東京大学 6名 ソウル大学校 3名 京都大学 九州大学 高麗大学校 延世大学校 2名 一橋大学 慶応義塾大学 東北大学 梨花女子大学校 1名
エンジニア系 12名
朝鮮大学校 3名 東京大学 ソウル大学校 2名 東京工業大学 九州大学 九州工業大学 高麗大学校 浦項工科大学校 1名
★大半が韓国朝鮮の大学出身者。そして、日本の国立大学である。この流れからすれば、日本国内の名門大学から入社した新入社員たちは、おそらく在日朝鮮人である可能性が非常に高い。
★というわけで、ソフトバンクグループとは、朝鮮企業そのものであり、一種の「トロイの木馬」であったということになる。
ソフトバンクの中から日本人を攻撃するエージェントが出て来るということである。
とまあ、そんなことだろうとは思っていたがここまでひどいとはひどい。
私は２０年ほど前から東京大学は廃止すべきだという意見を言っていた。もちろん、昔もいまもだれも聞く耳を持たなかったが、東大がなければ、その予算や人材を全部、京大や地方大学に割り振ることができる。さらには、世界一物価や土地代の高い東京で大学運営せずにすむわけだから、同じ大学予算を地方に使えば、同じ規模の大学を１０ほど作ることができる。結果として、研究者や大学職員の働く場が１０倍以上増やすことができるはずだ。東大の研究者も職員も地方で働くことができる。さらには地方に非常に素晴らしい大学や大学病院ができるから、地方が活性化するのだ。
まあ、そういう論点であった。１９９１年のことである。これが拙著「３セクター分立の概念」という本であった。この本の主張の一部はすでに日本社会でもよく知られた「セクター」という言葉、「大学セクター」という語として普遍化したのである。しかしながら、私自身の本来の主張であった、地方に東大級の大学を作れという提案は未だに実現していない。しかし、大学に予算をつけるべきだという主張は日本社会に流布され、結果として日本に「科学技術基本法」が１９９５年に誕生したのであった。これを生み出したのは東大の理論物理学者の有馬朗人さんであった。私は理研時代に理事長をしていた有馬さんに直にこの本を手渡したのであった。
そんなわけで、その法律の誕生の本当の経緯は私の知るところではないが、機運としてはそういう時代を私は醸成した人間の１人であったことは確かだったのである。そして、それまでの土木建築などの公共事業の予算がそっくりそのまま、大学や高専に莫大な国家予算がついたのである。１年で５兆円、５年の１期で２５兆円が大学や高専に振りまかれる「大学バブル」の時代となったのである。それからすでに１７年が経った。第４期目に入る。今の大学や高専関係者はこの恩恵を受けていることを忘れてはいけないヨ。
こんな「大学バブル」を裏付けるできごとが今年の初めにあった。私の次男の大学入試で京大に行った時、京大の駐車している京大職員の自家用車がほとんど「外車」だったのである。これにはさすがに驚いた。我々が大学院生の頃は、阪大の職員も学生もほとんどが徒歩であった。３０年ほど経って、それも１９９５年の科学技術基本法ができてからの１５年ほどでまったく様変わりしたのである。大学教授はセレブに入ったのである。
しかし誤解してはならないのは、同じ職員でも、正規職員と非正規職員との待遇には破格の差があるということである。在日の小泉純一郎／竹中のネオコンの「狂牛病の骨太の方針」という政策のおかげで、日本社会はいわゆる「格差社会」に引きづり込まれたのである。その結果、正規社員と非正規社員との間で際立った格差、給料や待遇の格差がついたのである（それも特にひどいのは派遣社員。派遣会社の幹部はエリートである。高額所得者のセレブ。派遣登録者を奴隷にしているわけですナ）。だから、同じ大学職員といっても派遣されている職員と正規職員との間で、仕事量や作業内容には人間のやることだから大差はなくとも、給料面では雲泥の差が生まれることになったのである。そんなわけで、大学教授はセレブになったが、派遣嘱託の職員は厳しいという、およそ昔の大学にはあり得なかったような状況が生まれているに違いない。
そしてさらには、東大エリートは霞ヶ関官僚となり都心に住む。東京を離れない。また都内には何百もの大学や高専がある。結果として科学技術記法法案で大学へ投資するとなると、再開発される場所は大学なのだから、大学のあるなし、大学の数によって予算の増減が比例することになる。これまた東京が一人勝ちしたわけである。こうして、東京都だけが潤い、いくら地方に老舗の良い大学があったとしても、大学の中だけでも格差社会が生まれ、地方の有名大学はかなり疲弊した。正確に言えば、それなりの投資を受けたのだろうが、都市部の大学と比べれば、見劣りする形となったのである。相対的には差がついたのである。
しかしながら、世の中とは皮肉なものである。もし私が２０年前に提案した地方に東大級の大学を作れという提案に従っていれば、いま頃は地方がここまで窮乏・疲弊しなかったはずである。なぜなら公共事業は大学を中心に行われてきたからである。橋やダムの建設が中止になっても、大学内の研究所や学部の建設はOKなのである。しかし地方にマンモス大学はできなかった。だから投資先がなかったのである。それとともに地方が格差社会の底辺に沈没したのである。
また、昨年の福島原発の崩壊による放射能飛散の場合も、東大を２０年前に廃止していれば、いわゆる「東大話法」も「東大の御用学者」もいなくなっていたはずであった。だから、もっと抜本的な対処を考え出せる研究者や学者が誕生したはずである。さらに、そもそも被爆環境の中で研究する必要も無かったに違いない。被爆するずっと前に逃げているのと、被爆してから逃げて来るのとでは雲泥の差があるのだ。本当に運が悪かったとしか言いようがない。
とまあ、そんなわけで、私は「東大廃止論者」なのである。東大がなければ、上の電通マンも誕生しなかったはずである。
★それにしても、東大は学生を日本人の敵にしたてあげる組織なんだろうか？謎である。
いやはや、世も末である
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