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〜代表作「自然的経済秩序」〜
第4部 自由貨幣・お金のあるべき、そして可能な姿
4-0 序論
「経済にきちんとした循環、つまり完全で規則的な商品交換が生まれたならば、商品や労働は現金よりも高い地位を占め、そして人間社会は安定し、労働に本来あるべき秩序が与えられる」 プルードン
序論
山を前にした牛のように、人間の精神は抽象的なものの前で困惑してしまう。そして今まで、お金は完全な抽象物だった。お金にたとえられる物は何もなかった。金貨や紙幣など、異なった種類のお金はあったが、お金の本質である流通の制御能力との関係ではこれらの変種は完全に同じもので、このため貨幣学者はお金の本質に対してお手上げとならざるを得なかった。完全に同じだと比べようがなく、理解の糸口も見い出せない。通貨理論は常に乗り越えられない山に直面していた。世界のどの国にも、法的に認知され、お金を管理運営するための通貨理論はなかった、今もない。どこでもお金の管理は経験則を基にして「だらだらと進められ」るが、お金の力は無制限に野放しのままにされている。ここでは金融や経済の基盤、すなはち、何千年もの間人間の手を次から次へ渡り歩き、その実際的な働きによって想像力が刺激される対象が問題になっているが、その対象をわれわれは3000年前から人工的に作り出していたのだ。これはどういうことなのか、考え直してみよう。政府部門でも民間部門でも最も大切とされることが、3000年前から意識もされず、盲目的に理解もされずに見過ごされてきたのだ。このいわゆる抽象的思考への絶望の証拠がまだ必要なら、それはここにある。
ここで叙述される自由貨幣で、この状況が一変する。お金は抽象的なものでなくなる。自由貨幣によって初めてお金の考察をするための相対的な視点が与えられる。お金が背景を獲得し、人間が観察することができる色の濃淡や輪郭を得るのだ。アルキメデスは「私に支点を与えよ。さらば私は地球を軸から動かそう」と叫んだが、比較する視点があればいかなる問題も解決可能である。
自由貨幣は通貨理論を建築する基準点を定めるものであり、その点を中心として理論の広がりが直接観察される。
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プルードンやゲゼルの思想は新自由主義をイカサマ市場原理主義とすれば、純正市場原理主義とも言うべきものですね。
貨幣に人間が人工的に価値をつけた（減価しないという）、だから商品より流動性（マネー）選好が起きると。
商品の所有者は絶えず商品をマネーに交換しようとする。マネーの所有者は成るべくマネーを商品に交換しないようにする。
これは商品よりマネーに優位性を与えたおかげだ。
これによりマネーは商品の交換の妨げをしている。
マネーも商品と同じく減価するという特性を持たすべきだ。
そうすればマネー選好というものは起きず、商品の交換がスムーズに行われる。
こういう社会、経済の根幹に関わるような問題を、誰も考えようとしないのはどういうことだろう。１９世紀２０世紀の経済学者、政治家はこういう社会の根幹に関わることを必死に考え、どうしたらよい社会が出来るかと考えたものなのに。
社会の劣化の現われなのだろうか。
でもスタンプ通貨というのは作業が大変、効率性に問題がある。
ならば減価する水準を決められれば、その分をインフレにすれば良いことじゃないですか。
何もスタンプを張る必要は無い。インフレで自動的に減価する。（ただし仮儒のインフレは悪性だから不可）
しかしこれだけでは思想が完全には成らない。
お金が減価するものなら、ゴールド、資源、土地などに需要が集まる。
自然にあるものはなかなか減価しない。だからこれらを保有しようとする動きが出る。これではお金を減価させても抜け道を造るようなものだ。
。
ここに地球は誰のものでもないとする思想が必要になる。
自然にあるものから利益を得られなければ、自然にあるものに需要は集まらない。
人間の造ったものは人間のもの
自然にあるものは誰のものでもないとする必要がある。
さらに絵画、骨董品などにも問題が出る。これらのものは流通性財産なのに問題がある。
ではその流通性を譲渡税で奪ってしまえば問題は無くなる。
絵画、骨董が欲しい人はどうぞ買ってください。ただし流通性財産には成りませんということです。流通性財産とはお金の替わりになる財産ということです。
知的財産権にも問題がある。
知的財産権とは自然にあるものではない、人間が創り出したものだ。
果たして知的財産権を保護する必要があるものか、大いに疑問がある。
知的財産権は社会のためではなく、企業のために創り出されたものではないか。
マネー選好よりは商品選好の方が少し強いのが好ましい。
そうすれば企業はより商品を生産しようとする意欲が出るからです。
生産意欲が出れば労働力選好が起こり失業問題が解決します。
社会に大量の商品が生産され、商品選好によりそれがお金と交換され、商品選好により労働力選好が起こり失業問題が解決される。
みんなが豊かになれる社会です。
でもこんなのは遠い将来の話でしょうね。
しかし人間は目標を知らねばその方向に歩いていくことは出来ない。
それにしても昨今の経済学者という連中は頭が悪い。こういう根本的問題はまるで理解せず、表面的な問題をどうするかということばかりを考えている。
これでは政治家、政党が無知に成るばかりだ。だから消費税増税などという、キチガイじみた話が持ち上がってくる。
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