118. 2012年7月20日 17:30:25
: p2RAaDcbGU
尖閣諸島購入 日中分断工作
阿修羅は、アメリカの犬である。石原も同類で有る。
阿修羅は、投稿禁止キーワードは、投稿できない。削除される。検閲機関だ・・ ジャパンハンドラー指揮官の名前が有ると投稿出来ない。 電通は、情報操作、洗脳機関であり CIA下請け日本支部で有る。
阿修羅は、犬で有る。特に、原発、地震、汚染で投稿出来ない。
又、削除しますか。。。
小泉の功績 イラク侵略・郵政民営化・日韓日中軋轢は
米国経済の破綻を先延ばしにするための計略 ブッシュ政権がイラクを侵略した目的はなんだったのでしょうか？当初開戦の理由とされた大量破壊兵器は存在しなかったと判明しました。では、なぜ、なんのために？イラク同様にブッシュ政権が敵対姿勢を見せている相手が、イランとベネズエラです。なにか、この三カ国に共通点でもあるのでしょうか？実は、その共通点が、何であるかがわかれば、ブッシュの進める戦争の意図も、日本で郵政民営化が強行されたわけも、小泉が靖国参拝に固執するわけも、瞬時に理解できるのです。 「お父さん、ブッシュ政権ていうのは、実質的にユダヤ人主導の政権なのはわかっているんだけど、なぜ、イラクを侵略したの？」 「ブッシュ政権が隠れたユダヤ政権だという観点には、とても重要な意味があるんだ。ブッシュが実は、キリスト教徒を装った隠れユダヤ人だという『極秘事項』も、そろそろ露見し始めているしね。で、フセイン政権当時にイラクがイスラエルにミサイルを撃ち込んだことがあったろう。ユダヤ人は、イスラエルの生存を脅かすフセインを排除したかったんだよ。だから、一般の米国ユダヤ人は、こぞって、ブッシュの侵略戦争に内密で拍手喝さいしたのさ。でも、ブッシュの背後のCFRの黒幕ユダヤ人の本当の戦争目的は、石油の............」 「うん、知ってる。イラクの石油の埋蔵量はサウジよりも多い可能性があるんでしょ？ブッシュの背後のロックフェラーユダヤ人が、それを欲しがったんでしょ？エクソン･モービルのロックフェラーが......」 「ジェニファー、それも正解といえば正解なんだが、米国ユダヤ人にはもっと切実な問題があったんだよ。今、世界の基軸通貨はドルだよね。ところが、米国経済は、双子の赤字で破綻寸前だ。ドルの基軸通貨としての地位も、ひどく弱体化しているんだ。そんな状況下で、イラクが原油取引をユーロ建てに切り替えちゃったんだよ。これが定着してOPECやロシアがユーロ建てで原油取引を始めたら、世界の基軸通貨が、ユーロに切り替わってしまって、『ドルなんか要りません。勝手にドル崩壊してください。』状態になってしまうんだよ。そしたら贅沢三昧の米国経済は、あっという間に凋落さ。米国経済を支配するウォール街のユダヤ金融資本も、帝王の座から滑り落ちる。だから、なりふり構わず、イラクを占領して荒縄で縛り上げたってわけさ。で、ブッシュ占領軍が、早速、原油取引をユーロ建てからドル建てに戻したってわけだ。」 「お父さん、それで解ったわ。ロックフェラーのCFRは、イラクを三分割して、北と南の産油地帯を分離独立させようとしているけれど、これって、親米の傀儡国家を作って、石油取引を支配してドル防衛しようってことだったのね。ついでに、油田地帯は実質、小ユダヤ国家化してイスラエルと一体化してしまおうということね。ジェニファー、やっと解ったわ。」 「よくわかったね、いい子だ。物事の本質を見極める目を養わないと、騙されるばかりだ。お前と私だけは、そうならないように気をつけようね。」 ←イラク侵略の黒幕,デービッド・ロックフェラー
そうなんです。イラクのフセイン政権は、原油取引をドル建てからユーロ建てに変更してしまったのです。そして、チャベスの率いるベネズエラの反米政権も、「ホロコーストは神話」と真実を暴露して物議を醸しているアハマディネジャド大統領のイランも、同様に産油国であり、原油取引 にユーロを採用したか、その動きを見せたかの点でフセインと共通しているのです。『世界の原油取引がドル建てからユーロ建てに移行してしまう』ことが、米国経済の破綻に直結する危機を生んでいるのです。だから、ブッシュ･ユダヤ人政権は、「仲間内の便利な過激派」であるビン･ラディンと「協力｣して、９１１内部犯行テロを敢行し、それを口実にイラク侵略を行ったのです。『原油のドル建て取引』を維持するために。しかし、『ユーロ建て原油取引』の流れは、イラク侵略だけでは止められそうにありません。そこで、イランを戦争に引っ張り出し、「米国のドル支配に反抗するやつらは.....破滅する。」ことを中東の産油国に教えてやろうと企んでいるようです。イランが見せしめに使われる模様です。一方で、ベネズエラでは、CIAがクーデター騒ぎまで引き起こしており、「原油のユーロ取引」を 企てたチャベスを引き摺り下ろそうと必死になっています。CIAは、本来ウォール街のユダヤ資本の私兵集団ですから、ロックフェラーのための政変捏造など、「通常の業務範囲」のことです。 「アメリカが経済的な大破綻（ハルマゲドン）を回避できる可能性は１０％」だそうで、ここまで米国ユダヤ財閥は追い詰められていたんですね。だから、武力を行使して、「てめえら、原油のドル取引から離脱したら、どうなるか、わかってるんだろうなぁ」とヤクザのように凄んでいるわけです。糖尿病と動脈硬化と高血圧と肝硬変でぼろぼろになった、自由の利かない太ったからだを引きずりながら、周囲に毒を振りまいているのです。アメリカって、もはや、成人病で満身創痍の断末魔状態だったんですね。 そもそも、ユーロが出来たからこそ、ドルの基軸通貨としての地位が脅かされたのです。世界の基軸通貨がドルである限りは、世界中の貿易黒字国からドルが米国に還流します。「ドルが国際貿易や原油決済通貨ならば、世界は決済通貨としてのドルを買わざるを得なくなる。アメリカにしてみれば、世界の貿易決済のおかげで借金返済のために乱発する赤字債券（印刷の時点では無価値の紙切れ）が売れる（現金になる）ことになる。つまり、アメリカの恒常的双子の赤字補填のもう一つの方法は、ドルを国際決済通貨にして赤字米国債を世界中に買わせること。（増田俊男先生」という仕組みです。だから、ユーロはドルの敵でしかない。もし、ユーロ以外に、「東アジア」通貨なるものが出来たら、事態は米国にとって、最悪です。米国の赤字国債を買ってくれるお得意さんの筆頭は日本と中国です。日中が揃って、東アジア共同体に参画し、「東アジア通貨」の創設に加われば、米国債に廻していた資金を引き上げます。ドル依存から脱出します。そうなると、浪費放漫経済国家米国は一発で玉砕です。ブッシュに近いアーミテージは隠すこともなく、東アジア共同体構想に反対しています。
郵政ユダヤ化で米国経済の延命を助けた国賊政治家
イラクを攻撃し、アジアの団結を阻害しても、米国経済の問題の根本的解決にはなりません。米国の経済破綻は刻々と迫っています。そこで、ロックフェラーは、あらたな延命策を考案し、属国である日本に押し付けてきました。この危機を回避する唯一の方法は、「日本に米国債を押し付けること」だったのです。小泉ユダヤ犬が、郵政民営化＝郵政ユダヤ化を急いだのは、郵貯の350兆円で米国債を買い支え、米経済の破綻を先延ばししようと企んだ結果だったのです。本来、日本は、米国放漫経済と心中する道ではなく、東アジア共同体の枠組みの中で、ドルに代わる東アジアの基軸通貨を作り、米経済が倒れても日本は生き残る道をとるべきでした。それでは 困る米国ユダヤ人が、手先の朝鮮系宗教を使って、日本を必死に引き戻したのです。おい、日本、米国の延命の犠牲となってくれと。
郵政民営化に先んじて、小泉は、既に米国の放漫経済を救うために日本の資産を秘密裏にブッシュに差し出しています。（全く報道されていませんが、とんでもない売国行為が小泉・竹中の手で進められていたのです。）2003年時点での話ですが、日本の持つ外貨準備高、62兆円の殆どが、実は米国債の形で保有されているのです。為替相場介入という名目で、買われていた外貨は、殆どが米国債だった。本来ならユーロなどもバランスよく保有すべきなのに。結局のところ、小泉ユダヤ傀儡政権は、ウォール街のために、不利益なドル買いを続けてきたのです。そして一説には、1兆円もの為替差損を発生させているのです。 「イラク侵略・郵政民営化・日韓日中軋轢」の三つの問題は、実は相互に深く連関しており、全てが米国の放漫経済のつけを誤魔化して、日本を犠牲にして米国経済を延命させようとする、ずる賢い計略の結果だったのです。イラク戦争を支持していた貴方、小泉の郵政民営化に拍手喝さいした貴方、韓国や中国に憎しみを募らせている貴方。貴方は、ブッシュの手先の朝鮮人右翼宗教に騙された、「ただの馬鹿」です。猛省を期待します。目を覚ましてください。いつまで、IQの低いB層をやっている積りですか？ アメリカえの貢物
１０００兆円以上増加中
売国と使用人日本の財務省（勝栄二郎 と 武藤敏郎がドン）藤井元財務大臣が民主党で指揮
消費税増税（年間１３．５兆円になる）など国民は誰も望まない。この増税は、アメリカにさらに貢ぐための資金づくりだ。日本の財務省（勝栄二郎 と 武藤敏郎がドン）がアメリカの言いなりになって、今でさえ総額１０００兆円（政府系銀行の、米国債の秘密での購入の、貢ぎ額の総額だけなら２５０兆円ぐらい）もアメリカに奪い取られているのに、さらに衰亡するアメリカ帝国は、残酷に日本から、「ＩＭＦを通じたヨーロッパ救済のための資金」として毟（むし）り取る。 アメリカ自身は、Ｇ２０（ジー・トエンティ）の場で、赤っ恥もので、ＩＭＦへの冥加金（みょうがきん）、奉加帳（ほうがちょう）に１ドルも出せない。世界中の 乞食（こじき）のようだ。日本は５兆円（６００億ドル）出させられた。
今度の増税のお金も、こういう処に、今後も、どんどん使われてゆくのだ。
国民の福祉のためのお金ではない。野田たち民主党内の裏切り者、売国奴どもと、自民党のワル（石原のぶてるのチンピラはもうすぐ首だ）、公明党（ただの宗教団体に戻れ。国民政治をするな） の 野合集団だ。 以下の新聞記事にあるとおりの、 「増税談合（だんごう）集団」だ。 「国民の生活が一番（大事）」の逆の、この「国民生活など最後でいい。まず、アメリカさまへの忠誠、貢ぎ物が一番だ」の 増税法案への賛成など、許しがたいことだ。 私は、小沢一郎という優れた国民指導者と共に最後まで増税法案に抵抗し反対する。日本国民で増税に積極的に賛成の者などいない。２００９年の８月のあのマニフェスト（国民との約束）の総選挙の結果を、踏みにじるすべての狡猾な勢力と、私たちは、闘い続けるべきです。 増税反対と言い続けるべきだ。それが日本人としての正義だ。
国税庁
財務省内に引越しで、税務調査で個人、企業、団体を脅している。例東京新聞、ゲンダイ査察です。
歳入庁を潰すためにお引越しです。之を売国奴の為に使用する悪知恵である。 以前は、銀行ATMの送金、受け取りは５０万では無く１千万とかで有ったが、お金の流れを捕獲する為、お金が外国に流れない様にしている。金融庁も絡んでくる。 之も個人、企業の金を盗みやすくする為の手段です。 相続税は、金持ちから８割、９割取り、アメリカ様は大喜びです。収入増えるのですから 個人にも所得の控除無くしたり。国民保険額増額、東電値上げ等で税金を毟り取ります。 これからも、官僚の悪だ組みがお金盗み、アメリカ、官僚、輸出大企業に貢ます。
消費税増税で得した人は、輸出大企業、労働組合
消費増税＝ハザールユダヤ人への貢物
◆消費税１０％なら大企業は６兆円のボロ儲け
2012年4月10日 ゲンダイネット
○還付金制度の重大欠陥
＜湖東京至氏（元静岡大教授）＞ 「消費税は最大の不公平税制です」。
消費税増税にヒタ走る野田政権に対し、元静岡大教授で税理士の湖東京至氏（７２）が怒りの声を上げている。消費税は「国民が広く公平に負担する税」などといわれてきたが、これは大ウソだ。
「増税で潤うのは大企業だけ」と言い切る湖東氏に
“カラクリ”を解説してもらった。 「消費税の最大の問題は、輸出企業への還付金制度です。外国人に日本の消費税を負担させるわけにはいかないという理屈で、国内の部品仕入れ段階などで発生した消費税を国が後で戻す仕組みのことです」
消費税の税額は年間売上高から年間仕入れ高を差し引いた額に５％掛けて決まる。輸出分の税率はゼロだから、輸出割合が高いほど、仕入れ段階の税額と還付金の逆転現象が起きるというわけだ。 「例えば、ある企業の売り上げが国内で５００億円、輸出で５００億円だったとします。
仮にトータルの仕入れ額が８００億円だったとしましょう。その場合、国内で販売した５００億円の売り上げに対する税額は２５億円、仕入れの税額は４０億円となり、差し引き１５億円が還付されることになるのです」
つまり、本当は１０００億円の売り上げがあるのに、５００億円も低くなり、それでいて仕入れ額の８００億円はそのままで計算されるというわけだ。
＜つづく＞ ミディアム
2012/06/25 11:40
＜つづき＞
「政府の予算書を見ると、こうした還付金は約３兆円（１０年度）あり、消費税の総額（約１２兆５０００億円）の約３割に上ります。
仮に１０％に引き上げられれば還付金は単純計算で６兆円にも達するのです」 こうした輸出企業の本社を抱えた税務署は徴収する消費税よりも還付金の方が多く、「赤字」になっているという。「トヨタ本社がある愛知の豊田税務署は約１１５０億円の『赤字』です。税務署はトヨタに毎月、２００億円近くを振り込まなければならず、
遅れると巨額の利息が付くので大変です」
黙っていてもカネが入る――。
政財界が一体となって消費税増税にシャカリキになる理由がここにあるのだが、対照的に中小企業は苦しくなる一方だ。 「消費税の滞納率は５割にも上ります。これは事業者がわざと滞納しているのではなく、経営が厳しくて納めたくても納められない中小企業、自営業者が多いのが実態です。ズルズルと税率が引き上げられれば、滞納額も大変な額になるでしょう。
欧州並みに失業率が高くなり、国家は疲弊する。
還付金制度を廃止するだけで３兆円の増収になります。
増税などとんでもない話で、消費税自体を廃止するべきです」
*************************************************
だから、経団連のモンサントに遺伝子組み換えされた米倉会長は恥も外聞もなく「早く消費税を上げろ」と抜かしている。 労働組合が何故消費税増税賛成か？ 御用組合だから。。。。庶民の味方では有りません 財政が厳しいから消費増税やむなしという人のよい人がいる。
こらは間違いだ。
なぜなら、消費増税をあげてから国家の税収は減少しつつけて
いるのだ。３％から５％にあげるとその傾向はさらに激しくなった。
消費増税によって高額所得者への税額控除、法人税減税等が税収減だった。
消費増税によって、間違いなく税収減になり、景気はさらに後退する。
これが歴史的事実である。
現在、中小企業の消費税滞納は８７００億円もある。
これが１０％になったらどうなるか、およそ１兆５０００億円の
消費税滞納を生み、消費税倒産の中小企業は１０万社にも及ぶという。
そうなればまちがいなく大不況となり、失業者は増大し、税収減となる。
いわゆる輸出戻し税の問題もそのままである。
現在、輸出企業に３兆円の戻し税がある。トヨタ一社で毎年２２００億円もの
戻し税をうけている。これが１０％になったらどうなるか、税収１３兆円の
６兆円が輸出大企業にいくのだ。だから輸出大企業や経団連は
消費増税を歓迎している。国民を苦しめればやがて自分の企業がつぶれることも
知らない。車を買えなくなる層が増えてくるはずだ。
低所得者への対策もまったくなされていない。
逆進性に対する軽減税率の対策も取られていない。欧米で当たり前の食料品や住宅、教育など生活必需品への非課税対策がとられていない。 300兆円を凌駕する財務省聖域である特別会計に斬り込まない限り、
日本は何にも変わりません。
小沢グルーブ以外の議員連中は、石井議員刺殺事件を語り草にしているはずで
おまけに財務省に逆らえば、国税査察で踏みこまれるので、手も足もでません。 何度も言いますが・・・
特別会計の聖域に切り込まない限り、日本は非民主国家のままです。 日本銀行の闇と売国奴
ただの役所もしくは悪の組織の本拠地？
日本銀行って他の欧米流の中央銀行と同様に特別な存在だ。建前の世界では日本銀行法に基づいて作られた半官半民な特殊組織だ。お金を自分達で作って、その量を経済規模に合わせて市場に出す。あまりたくさんのお金を作るとインフレが起きるし、あまり絞ると経済が冷え込むという。この建前の話は誰でもわかる。
しかし陰謀論の世界では、日本銀行や他の中央銀行は世界の秘密政府の人間を家畜のように扱うための道具だという。
僕は２０年以上金融ジャーナリストの経験から総合すると真実はこの二つの定説の間にあるとおもう。
日本銀行の広報部に問い合わせると株の５５％は財務省（日本国家）のもので３９％は個人のものだという。残りの部分は金融機関や公共団体だという。個人投資家の名前を公表してない。「制度上個人が政策に影響を与えることがありえない」という。
私も１９８０年代ごろ日本銀行担当記者も経験をしている。基本的に日本銀行の役員が財務省同様に東大法学部など卒業生が国家公務員の試験を経得て入る。日本銀行総裁は代わりばんこで財務省の天下りか日本銀行の生え抜きにきまっている。そうして金融政策の大枠の決め方がいろいろな経済データに基づいて景気やインフレのバランスをみながらかじをとる。
しかしその建前の裏はまた別です。アメリカと同じように大枠は基本的に透明だ。インフレが起きないようにお金の全体量を管理する。問題は、作ったお金のばら撒き方だ。どうやってだれにそれを配るか？
それが陰謀論の基本だ。それを理解するために明治時代にさかのぼる必要がある。ペリー艦隊が来てからイギリスのロスチャイルド系が別の艦隊を送り込んで薩摩と長州を完敗させた。その後日本の天皇を暗殺しておおむらとらのすけという１６歳のボウヤを天皇にした。 その後いろいろな専門家を派遣して日本銀行を通じて日本の発展のためのお金の投資法を決めた。その後見事に日本を近代化させた。ロスチャイルド系はすでにヨーロッパの隠れの王室だった。彼らがヨーロッパ各地にいいところを持ち込んだ。海軍はイギリスから学んだ。陸軍がドイツから学んだ。各産業も同じように欧米各地から一番いいやり方を入れた。嬉嬉として日本が奇跡的に発展をして、のち日露戦争で勝利をした。
今度第二次世界大戦の時軍事政権がアジアを支配するために日本銀行を乗っ取った。軍の司令部の命令に従って大蔵省が日本銀行にお金の配り方を決めさせた。今でも神田などの古本屋さんで買える戦時中の国債を買うことができる。国債の上に戦車や戦艦の絵が描いている。日本のお金はやっぱり全部軍にそそがれた。
戦後は大蔵省（現在財務省）が通産省の支持の元で日本銀行が作ったお金のばら撒き方を決めた。いろいろな銀行が専門分野を持っていた。たとえば日本興行銀行が大手製造業にお金を貸すのは専門だった。日本は資本主義の顔をした社会主義経済だった。役所が決めた５年計画の中でお金が各業種に銀行を通じてばら撒かれた。これが日本戦後の見事な経済発展の秘密だった。
影ではロクフェラー系がロスチャイルド系に代わって日本の裏のドンだった。かれらはが、外交さえ米国追従型なら、基本的に介入しなかった。
次の大き分岐点は１９８０年代だった。その時日本が脅威だった。大量の貿易黒字で日本がアメリカを乗っ取るのではないかということがおそれられた。貿易黒字を下げるためにあの手この手を使ったけれどもうまくいかなかった。日本人の勤勉さと清さにアメリカが負けた。
そこでプラザ合意ができた。日本の売国奴の宮沢喜一をはじめに当時の政府の幹部たちが急激な円高を容認した。日本の強みの製造業がやむをえなくアジアに進出した。同時に超低金利でバブルが発生した。
じつはバブルというのは昔からのロスチャイルド系やロクフェラー系の常套手段だった。相手を大量のお金でよっぱらわせて踊らして、そうしてバブルをはじけるときに潰す。日本が見事にこの罠にはまった。勿論バブルがはじけた時に日本銀行が２－３年でその問題を整理する能力があったし、日本国家がそれに耐える体力があった。しかし日本の政界が自分たちの汚いやくざぐるみの裏騒ぎを隠すために、その問題の整理をずっと後回しにした。おそらく裏でロクフェラー系の影響もあっただろう。
結果的に水面下で問題がどんどん大きくなった。そうして１９９７年のアジア危機が始まった。そのきかけが北海道拓殖銀行の破産だった。ロスチャイルド系などが作ったＢＩＳのルールに従うために、すべての日本の銀行が急にアジアからお金を引き上げるようになった。ロスチャイルド系の息のかかったジオルジソロスなどがすぐ乗っ取りに来てアジア各国の金融業が乗っ取られた。この罠を見抜いたのはマラジア（マレーシア？）のみだった。
日本の金融業の砦でも落城が始まった。北海道拓殖の次は日本長期信用銀行。ロクフェラー系などが１０億円で買ったときに、デヴィドロクフェラー本人が勝利を味わうために来日した。その後税金を払わずに１兆円で株を売りながら影で支配権を持ったまま。
日本の金融界の乗っ取りの本番は小泉竹中の売国奴政権の時だった。彼らが歴史に残る裏切り者として見られるのは間違いない。小泉は日本初のやくざ総理でブッシュ一族とお父さんの代から仲良くしている。竹中平蔵はデヴィドロクフェラーの右腕のヘンリキシンジャーの弟子で日本経済を売り渡すために育てられたとしか思えないような行動をとった。
彼らはまず年金のルールを変えて日本企業の相互合いを解消させた。そうして次に竹中が「銀行が大きいからつぶさ(?)せれないことはない発言」をした」。その後みんなが日本の民間銀行が全て国有化にされて株が紙クズになると思った。銀行株がもちろん下落した。その時にやっぱりロクフェラー、ロスチャイルドの息のかかった外資がどんどん買った。そうして案の手定竹中が株資本を守りながらどんどん日本人の血税を銀行につぎ込んだ。
その次に小泉が米国のお金や広報会社を使って、９１１詐欺選挙をやった。いかに民営化賛成か反対＝改革賛成か反対に見せかけて日本人のテレビしか見ない一般市民を見事にだました。
現在日本の民間金融の株主を見ると必ず支配権のある３割以上が外資のものだ。しかもその外資がほとんどロクフェラー系、ロスチャイルド系の息のかかったものばかりだ。日本乗っ取りが一段深刻になった。
次の段階はやっぱり日本の銀行からお金をゼロ金利で借りて、日本人のお金と使って日本の強みの製造業を乗っ取ることをたくらんでいる。
しかし、日本が絶滅な状況になりそうな時にようやく日本の政治家、右翼、左翼などのインテリ層がようやく危機感を抱いた。今経済産業省などが日本経済防衛の最前線に立っている。悪質なお金をぶん取りたいだけを目的としたはげ鷹が追い払われている。韓国の政府もようやく反撃を始めた。
そうして、日本政府やアジアの国々が英米の秘密結社の砦：ドルとパウンドを攻撃し始めた。
しかも、イギリスやアメリカ国民が９１１テロが政府の自作自演だと気づいて、反乱を始めた。欧米の国民が３００年ぶりにお金と情報の闇の支配から間もなく解放されることになる。
中国の政府も賢くて悪質な外資金融の古くから使われているバブルの罠にはまるつもりはない。
結論として、日本銀行そのもの中立的な機関であっても、その裏にある民間金融をよく監視しないと人類を家畜にしたい大変恐ろしい勢力がチャンスを待って動き出す。今回アジアの力のおかげでうまくいけば人類が永遠にこの恐怖から解放されることになる。
|
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。