46. 2012年6月29日 08:05:00
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マスゴミの本質
日本のマスコミが親戦争屋報道を続ける理由⇒マスコミは生まれながら金貸しの手先
『新ベンチャー革命』2009年12月24日の記事で、「日本の大手マスコミ人になぜ愛国心がないのか」という問題が提起されている。
１．日本の大手マスコミの異常さ際立つ
このところネットでは、今年8月末の政権交代以降、大手マスコミの報道姿勢があまりに異常であるという指摘が急増しています。筆者もこの指摘に賛同します。大手マスコミ内部の関係者はどう思っているのか、異常とは思っていないのか一度聞いてみたいところです。
最近の彼らは日本が民主党政権となって米国要人の対日感情が悪化しているのではないかという予断に基づいて、かなり歪曲した報道をすることが多くなっています。米国要人は日本語が読めないので、事実と異なる誇張の著しい日本語記事を書いても、米国要人からクレームがくることはありません。そのため彼らは日米関係の問題で平気でねつ造に近い報道を行う傾向があります。 彼らに共通するのはそろって、米国サイドから日本を見る視点しか持っていない点です。もはやこの現象は宇宙人をみたときのように不気味ですらあります。筆者には彼らは愛国心のある“日本人”とは到底思えません。 こういう傾向がほとんどすべての大手マスコミで日常化し、毎日それが国民に吹き込まれていくといったいどういうことになるのか、非常に心配です。
５．日本の大手マスコミの攻略ターゲットになるのは非親米の日本人政治家
2001年、小泉政権誕生以降、日本の大手マスコミの日本の首相に関する報道姿勢を観察して浮かび上がるのは、非親米の日本人首相や有力政治家が攻略ターゲットとなっていることがわかります。自民党、民主党は問いません。清和会（親米）、経世会（非親米）も問いません。清和会政治家であっても安倍首相や福田首相の場合、対米面従腹背であったことが発覚したとたんに攻略ターゲットと化すようです。
これらの事実からわかるのは、戦後の日本を牛耳ってきた米国ジャパンハンドラー（主に軍産複合体系米国覇権主義者、すなわち戦争屋＝CIAの対日攻略部隊）にとって不都合な政治家、政党を無差別攻撃するという傾向が日本の大手マスコミにみられる点です。とりわけ、小泉政権交代以降にその傾向が顕著になったといえます。小泉以降の首相は自民、民主を問わず、常に、小泉首相と比較されて、その対米従属度が小泉氏より低いとただちに攻略対象とされるようです。
７．大手マスコミ人にはなぜ愛国心がないのか
上記のように、日本の大手マスコミ人の行動分析により、彼らには愛国心のかけらも失われていることが判明します。大手マスコミ人にはなぜ愛国心が欠落しているのでしょうか。考えられる可能性は以下のとおりです。
戦後の日本人は一般的に愛国心をもたないよう教育されてきた可能性があり、愛国心が希薄な日本人は米国ジャパンハンドラーの対日マインドコントロールにより、容易に親米化してしまいます。大手マスコミの幹部にはそのような人間が優先的に登用されてきたのではないでしょうか。 大手マスコミ以外の産業界や官僚の世界にも同様にアメリカナイズされた日本人が多く登用されていると思われますが、日本国民の洗脳には寄与しないのに対し、大手マスコミ人はその言論、思想が大手マスコミの報道姿勢に影響を与え、結果的に、国民の洗脳や世論操作に大きく寄与するといえます。 戦後、日本を支配してきた米国戦争屋＝CIAが陰に陽に、大手マスコミ人をコントロールしてきて、悪徳ペンタゴンの一角を占めるようになっているのは確かでしょうが、今日の大手マスコミの異様さは、それだけでは説明がつかないと思います。それだけに実に根が深く、容易に大手マスコミ人の言論、思想を変えられないでしょう。 戦後の戦争屋支配だけでは、現在のマスコミの暴走ぶりは説明できないというのは、指摘の通りである。「マスコミに愛国心がない」という問題が「根が深い」ということは、この問題はマスコミの出自にまで遡って解明する必要があることを意味している。
『るいネット』「近代通信社の黎明期」によると、
近代通信社の起源は、19世紀前半に設立され、後に世界３大通信社と呼ばれるアバス（後のＡＦＰ）、ロイター、ウォルフだが、その経緯を見ると、近代の世界覇権闘争が、金貸しの資金、通信社の情報、そして国家の権力の結託によって繰り広げられていた構図が朧げに見えてくる。
つまり、通信社は元々は金融資本家たちへの市場情報提供を生業とし、職場をも同じくする３人のユダヤ人の立ち上げた通信社が、１９世紀後半には世界中の情報を牛耳る立場にまでのし上がっていったということだ。そして、この情報寡占状態に対抗すべく、米国からＡＰ（1848年）、ＵＰ（1907年、現在のＵＰＩ）の２つの通信社が登場することになる。
また、『Renaissancejapan』「郵政民営化-2 〜通信社の歴史〜」では、
今日のドイツポストは、ハプスブルグ家に保護された約500年前のタキシス家の郵便ネットワークに起源を持ち、タキシス家はロイター家とも婚姻関係を持ち通信業界に大きな影響をもたらしてきました。
情報伝達手段としての郵便は、エレクトロニクス技術の進化と共に、形を変えながらの新しい通信に変わっていっています。 その先駆けともなったロイターを中心に、通信社の歴史を紹介したいと思います。
ロスチャイルドが財閥になっていたのは、ナポレオンのワーテルローの戦いでの敗北のニュースをいち早く掴み、ロンドンの証券市場で巨額の利益を上げた事はよく知られていますが、ロスチャイルド財閥の歴史は、通信にはじまり、世界的にまたがっての繁栄を成し遂げてきました。 今日では、益々その情報を武器としたビジネスは、大きな利益をもたらす物として、インターネットを使った通信手段は重要性を増してきております。 世界の報道・ニュースの源を支配する通信社として、AFP, AP, Reuters, UPI等があげられますが、最も古いのはフランスのＡＦＰ通信(Agence France Presse)です。 創業者はハンガリー系のユダヤ人、シャルル・ルイ・アヴァスで、1800年代前半では、まだ腕木信号と呼ばれる何段かに並べた腕木の向きの組み合わせで、通信していました。 アヴァスは、フランス政府が交信しているのを望遠鏡で盗み見て、自分で通信するのでなく暗号を解読し、この盗み取ったニュースを流すビジネスを思いつきました。 実質ロスチャイルドに雇われながら、事務所を開設したのが1832年の事です。 アヴァス通信（AFP）の創始者アヴァスの部下に、ポール・ロイターとベンハルト・ヴォルフのユダヤ系のドイツ人が居ましたが、1848年にヴォルフはドイツに赴き、翌年にはロイターがアヴァス通信を退社し、各地を転々とした後、1851年にイギリスに渡りロイター通信を設立しました。 ロイターは、伝書鳩を使ってブリュッセル−アーヘン間を通信していましたが、シーメンスの電信技術の影響をこうむって、失業してしまいました。 しかしながら、彼の優れたところは時代をちゃんと見据え、シーメンスに電信技術を学び、電報を使った通信でロンドンに事務所を開いたところです。 1856年には、アヴァス、ヴォルフ、ロイターの3人で、互いニュースを交換する契約を結び、1959年には3社で世界を3分割する秘密協定を結びます。
アヴァス ： フランス、スペイン、イタリア、南米のラテン語圏
ヴォルフ ： ドイツから北欧にかけてのハンザ同盟の貿易圏
ロイター ： 大英帝国の植民地を含む広大な英語圏 ロイターの最初の顧客は、ライオネル・ロスチャイルド、シティにあるロイターの大理石像が公開された時、除幕式の紐を引いたのが、そのひ孫のエドマンド・ロスチャイルドで、大英帝国の実質的な繁栄は、このロスチャイルドとロイターの蜜月の関係によって、もたらされたと言っても過言ではありません。 特に、スエズ運河株を、ライオネル・ロイスチャイルドが買収した世紀の取引の影には、ロイター通信エジプト支局の貢献は大なるものがありました。 このロスチャイルドとロイターの情報網が、今日のイギリスの情報機関MI5,MI6となってゆきます。 007の作者、イアン・フレミングはMI5の出身です。 MI5 ： Military Intelligence #5 （国内の軍事情報を担当する課）
MI6 ： Military Intelligence #6 （国外の軍事情報を担当する課）
世界の3大通信社は、このフランスのアヴァス、ドイツのヴォルフ、イギリスのロイターでしたが、その後アメリカのAP（Associated Press）が創設され、自由競争化されていきました。 通信社の存在なくしてマスコミの拡大はなかったわけだが、その通信社は金貸し（ロスチャイルド）の手先として設立されたわけだが、事は通信社に限らない。 全てのマスコミは、金貸しに都合のよい思想＝自我・私権収束を正当化する近代思想のパラダイムの中にあり、金貸しに都合の良い思想で大衆を洗脳することを生業としてきた。マスコミは生まれながらにして金貸しの手先だったのではないか。
そして今も欧米のマスコミは欧州勢力（欧州貴族＋ロスチャイルド）の支配下にあり、彼らに都合の良い報道を続けている。その代表は、地球温暖化ＣＯ2説というデマ報道だ。
マスコミが金貸しの手先として生まれ拡大してきたのだとすれば、マスコミは金貸し（その一方のロックフェラー）の力が弱くなっても、金貸しに都合のよい発信を続けることを止めることはできない。マスコミは国益や国民のためにできたものではなく、最初から金貸しの手先だったのだから。
これが、二大金貸し勢力の一つである戦争屋の支配力が衰弱しても尚、日本のマスコミが親戦争屋報道を続ける理由ではないだろうか。
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