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中国網日本語版（チャイナネット）はこのほど、日本の第6世代戦闘機は信頼できるか？と題する記事を掲載した。以下は同記事より。
今世界では各空軍大国による第4、第5世代機の開発競争が熾烈（しれつ）を極めている。日本が第6世代機の開発を宣言、いわゆる「第6世代機基準」を提案した。日本で出版されている月刊誌「軍事研究」3月号は、「防衛省技術研究本部が目指す第6世代戦闘機とはいかなるものか」と題し、興味深い文章を紹介している。
「日本基準の第6世代機」は信頼できるか？
第3世代機、第4世代機、その後派生した第5世代機にしても各世代の国際基準はいずれも米国が最終的に確立したものだ。米国は今はまだ第5世代機の技術を整備・発展中だが、日本が先に第6世代機の基準を提案。日本の技術基盤と開発経験からすると、第6世代機の基準を世界に先駆けて提出するのは少し信じ難い。結局は、技術開発の方向は正しいかどうかと計画実現の可能性といった2つの問題にかかわってくる。
日本が提案する第6世代機に関する「i3」（情報化、知能化、瞬間撃破力）基準は、現在の無人機および関連技術の動向に合わせるのが目的だが、日本はこうした動向の中で折衷案を選択、無人機が単独で作戦を行う方式ではなく、有人戦闘機が無人機を操縦する集団作戦の方式を採用した。
技術面からすれば、これは無人機発展の一つの段階となる。この技術面においてより重視されるのは、単純に無人機の性能や有人戦闘機の性能ではなく、それを一つのシステムとして統一的に考慮すること。日本は情報取得、情報処理、情報伝達の方面で高い技術的優位性を運用しているからこそ、こうした戦闘機の概念が提案された。そのため、「日本基準の第6世代機」は確かに価値があり、この技術面の合理性も簡単には否定できない
一連の技術が実現できるかは、日本の技術蓄積と政府の財政力にかかっている。大出力のエンジンは現実的に実現可能で、次世代の大出力のレーダーも信頼性がおけるはずだ。電気伝送操作から光伝送操作に変えるのは単に伝送手段、ケーブルを使うか、光ファイバーを使うかの違いだけで、本質的にも技術的な難易度は高くない。相対的にわりと空想的なのは、いわゆるスーパー素材を使って実現するステルス性能や、指向性エネルギー兵器（ＤＥＷ）だが、この2つの方面でも初歩的な技術基盤がある。
もっとも核心となる「クラウド攻撃」と「グループ・コントロール」は日本の技術の得意分野でもある。いわゆる「日本基準の第6世代機」の基準設置は日本の技術的優勢が十分に考慮されている。この角度からみると、日本はまるで空想的概念を提案しただけでなく、その中の一部のコンテンツまたはすべてのコンテンツを確実に作戦のプラットホームに活用したいと考えているのが分かる。「日本基準の第6世代機」も十分に信頼がおける部分もある。
日本 軍事技術で世界をリード？
第5世代機の技術は非常に難しく、開発や技術的優位性、コスト的に多くの問題が存在する可能性があることは周知の事実だ。特に日本にとって、将来米国から希望通りの先進的な第5世代機を調達できるかどうか不安が残る。もともと日本が導入したかったのは米Ｆ22戦闘機だったが、その可能性はほぼなくなった。米国は日本にＦ35を強く勧めたが、それは日本の望むところではなく、しかも同機にはまだ数多くの問題が存在している。
日本の月刊誌「軍事研究」によれば、日本が開発する第6世代機は主にＦ2とＦ15の後続機で、次に導入される戦闘機には言及していない。これは、日本が第5世代機の時代を飛び越え、直接、第6世代機を使用する意図があることを意味する。
また、「日本基準の第6世代機」の基準から、それが単に独立した作戦プラットホームではなく、包括的な空中戦システムの角度から考えられている事に気付く。こうした考えは、単一型の次世代戦闘機よりも幅広くなる。日本が提案する第6世代機が国際的な基準になるか、つまり将来実際に第6世代機をつくれるかは、日本が紙面上のものを現実に変えられるかにかかっている。一方、ほかの航空大国が日本の第6世代機の基準に対してどのような態度を取るかにも注意が必要だ。
どんな大型兵器装備にも国際的な基準がある。誰がその基準を確立するかで、誰がその分野の技術をリードするかが決まる。軍事航空の分野でみると、第3世代機からその国際基準は基本的に米国が確立してきた。今、日本がこうした基準を提案し、今後それが国際基準になった場合、世界の軍事技術をリードしたいという日本の野心を垣間見るかもしれない。
実際、日本は第6世代機だけでなく、早くから10式戦車を提案している。世界的な主力戦車はドイツの「レオパルト2」によって確立された第3世代にとどまっているが、日本が10式戦車で知られる、いわゆる「第4世代主力戦車」を開発した。
日本が過去に提案した次世代主力戦車の基準と今回の第6世代戦闘機の基準はやり方は異なるが同じ効果がある。これは軍事技術をリードしたい日本の野望を示している。先に軍事品、貿易、法的制約などを緩和したことと合わせても、日本が将来に向けて大きなビジョンを描こうとしていることが分かる。日米軍事同盟のパートナーとしてだけでなく、より大きな発展を望んでいる。それを考えると、日本がいわゆる第6世代機の基準を先駆けて提案したのも納得がいく。
注目したいのは、第6世代機の基準が技術的に一部だけでも現実となれば、戦闘機技術は大きく前進する。その時、第6世代機は本当に国際戦闘機の分野の模範となり、米国でさえ日本との共同開発を望む可能性がある。
いわゆる第6世代が最終的に具体的な戦闘機または空中戦システムが完成しなくても、それに関連する各種技術を現在の戦闘機に活用できる。これは日本の今後の軍事航空技術の向上、さらには将来的な世界の軍事航空市場への影響を考えると軽視できない。（おわり 編集担当：米原裕子）
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