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「１９１」 論文 アメリカの日本政治研究者の紹介（１） Ｔ・Ｊ・ペンペル 古村治彦（ふるむらはるひこ）筆 ２０１２年６月３日
ウェブサイト「副島隆彦の論文教室」管理人の古村治彦です。今回から数回に分けまして、拙著『アメリカ政治の秘密』（ＰＨＰ研究所、２０１２年５月）で取り上げなかったアメリカの日本政治研究者を取り上げたいと思います。今回は、カリフォルニア大学バークレー校のＴ・Ｊ・ペンペル教授です。ペンペル教授は、リベラルな立場から日本政治を分析し、小泉改革に対しても批判的な人物です。それでは、拙文をお読みくださいませ。
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創造的保守主義（Creative Conservativism）：T・J・ペンペル（T.J. Pempel）―日本では有名ではないがアメリカでは高く評価されている日本政治研究家
日本国内で、日本政治研究者として著名なのは、ジェラルド・カーティスである。彼はテレビや新聞に頻繁に登場したり、首相官邸を訪問したりと何かと目立つ存在である。しかし、ここではっきり述べておこう。カーティスは、アメリカの学界ではあまり評価されていない。彼よりも若い世代の日本研究者たちはカーティスのことを馬鹿にしているのだ。カーティスと同じ世代の日本研究者で、アメリカ国内の学界で高い評価を得ているのは、T・J・ペンペル（T. J. Pempel）である。日本で有名ではないのは、彼の本がほとんど翻訳されていないこと、そして現実の日本政治に関わっていないことが理由として挙げられる。
ペンペルは日本政治やアジア政治について一〇冊以上の本を出版している。しかし、日本語翻訳が出ているのは一冊だけだ。それも彼が一九七八年に出版した、博士論文を基にした日本の高等教育政策についての本（『日本の高等教育政策―決定のメカニズム』）が二〇〇四年になって翻訳されているだけだ。
古森義久著『透視される日本 アメリカ新世代の日本研究』（文藝春秋、一九九九年）に登場している若手学者たちは、カーティスを批判する一方で、ペンペルを評価する者が多い。
カーティスは、一九六九年に、ペンペルは一九七二年にそれぞれ政治学博士号をコロンビア大学で取得している。アメリカでは日本にあるような、先輩・同期・後輩という人間関係は希薄であるが、日本的に言えば、二人はほぼ同期だ。カーティスは、著書『政治と秋刀魚』（日経BP社、二〇〇八年）の中で、自分を日本研究の第三世代と位置付け、ペンペルを自分と同じ第三世代であると書いている。カーティスは、自分たち第三世代について次のように書いている。
（引用はじめ）
我々第三世代の日本研究の動機を一言でいえば、好奇心であった。
日本は世界史に前例がないほど経済的に躍進し、アジアで唯一の民主主義国になっていた。凄い勢いで近代化はしたが、それは必ずしも西欧のモデルに従う近代化ではない。いったい、日本はどうなっているのか。固定観念はなく、ただ好奇心があったのが我々第三世代の日本研究者だと思う。（五五ページ）
（中略）
後にミシガン大学の教授になった私より二年くらい後輩のジョン・キャンベル教授は、政治学の観点からそれまで誰も手をつけようとしなかった大蔵省と予算形成過程の徹底的な研究をした。カリフォルニア大学教授になっている後輩のT・J・ペンペルは文部省、トロント大学のマイク・ダナリー教授は農業政策を研究し、それぞれが博士論文を書いた。第三世代は実態調査を重視して、日本学の観点からではなく、社会科学の比較政治学のアプローチで日本の政治、社会、経済構造を本格的に分析しようと試みた。
（引用終わり）
カーティスは、自分がアメリカの学界ではほとんど無視され、後輩である若い世代からは、批判され、馬鹿にされていることは知っていると思う。自分のほぼ同期であるペンペルとキャンベルの方がアメリカの政治学界で有名で、若手研究者たちからも評価が高いことも知っているだろう。しかし、日本人向けに日本語で書かれた『政治と秋刀魚』の中では、いかにも自分が第三世代を代表するかのような印象を与える表現をしている。しかし、アメリカでは、カーティスの研究はあまり高い評価を得られていないのが現状なのだ。これから、T・J・ペンペルについて見ていく。
●ベトナム反戦運動にも参加したバイタリティにあふれた人物
ペンペルは一九四二年にニューヨークで生まれた。高校を優秀な成績で卒業し、そのまま海兵隊に入隊した。一九六〇年に日本の岩国基地勤務となり、日本について興味を持つようになった。一九六四年に名誉除隊となり、コロンビア大学に入学した。ここでカーティスの後輩になった。一九六六年には学部を卒業し、そのままコロンビア大学大学院に進学した。一九六六年には政治学と東アジア研究で修士号を取得し、一九七二年には政治学で博士号を取得した。博士論文のテーマは日本の高等教育政策だった。
ペンペルは、コロンビア大学で学生運動にも参加し、学内ストを指揮し、またベトナム反戦運動ではリーダーの一人となった。そして、一九七〇年から一九七一年にかけて日本に住み、日本の学生運動を観察し、やがて学生運動に対応する文部省（Ministry of Education）について興味を持ち、研究するようになった。これが彼の博士論文につながった。
博士号取得後、ペンペルは、一九七二年から一九九一年までコーネル大学で教鞭を執り、その後、コロラド大学、ウィスコンシン大学、ワシントン大学を経て、現在、カリフォルニア大学バークレー校の教授を務めている。カリフォルニア大学バークレー校の日本政治の教授と言えば、チャルマーズ・ジョンソンが思い出される。そう、ジョンソンがバークリーから同じカリフォルニア大学サンディエゴ校に移籍した後、教授となったのがペンペルなのだ。ジョンソンがカリフォルニア大学バークレー校での激しい学生運動（アメリカ映画の名作『いちご白書』のモデルとなった）に大学教授として対峙していた時、アメリカの東海岸ニューヨークで学生運動・反戦運動に没頭していたのが若き日のペンペルであったことは面白い偶然である。
ペンペルは海兵隊出身で体力があるからだろう、マラソンやスキューバダイビングを趣味としているそうだ。マラソンを二時間三〇分台で完走したこともあるそうで、青白いインテリとは一線を画す存在のようだ。海兵隊に入隊し、その後ベトナム反戦運動に参加しながら、博士号を取得するというなかなかバイタリティにあふれる人物である。
●労働組合が排除されたコーポラティズムの国・日本
一九七〇年代、世界的にコーポラティズム（Corporatism）という政治体制の研究が盛んになった。「社会の諸階層・諸個人の利害を職業団体や企業、労働組合、さらにその連合体などによって集約･調整する政治経済体制のこと」（出典：http://note.masm.jp/%A5%B3%A1%BC%A5%DD%A5%E9%A5%C6%A5%A3%A5%BA%A5%E0/）各国の政治体制を分析するのに、コーポラティズムが分析の枠組みとして使われ、「この国はどれくらいコーポラティズム的であるか」という研究が行われた。そして、その研究成果として、シュミッター・レームブルッフ編『コーポラティズム―団体統合主義の政治とその理論Ⅰ（Trends toward Corporatist Intermediation）』（山口定監訳、木鐸社、一九八四年）に、ペンペルは恒川恵市と共著で、日本のコーポラティズムの状況を論文として書いている。その題が「労働なきコーポラティズムか―日本の奇妙な姿」である。ちなみに原著は一九七九年に出版されている。
この本の中で、ペンペルは恒川恵市と共同で、「日本をコーポラティズムで分析すると、労働なきコーポラティズム（Corporatism without Labor）だ」という研究成果を発表した。ペンペルの研究成果を見る前にまずコーポラティズムという政治体制について簡単に説明したい。
コーポラティズムについての定義は先ほど書いた。これを私なりに説明してみる。コーポラティズムは、ムッソリーニ時代のイタリアで始まった政治体制で、政策決定に政府、経済団体、労働組合、農民組合などの代表者たちを参加させる統制経済体制のことである。このコーポラティズムは、戦後、北欧諸国（スウェーデンなど）の政治体制として復活する。このコーポラティズムという言葉は、どうしてもファシズムの悪いイメージが付きまとう。そこで、北欧諸国の政治体制のことはネオ・コーポラティズム（Neo-Corporatism）と呼ぶ。学者たちは、「北欧諸国で行われている政治体制は、イタリアで発達したコーポラティズムとは違うものなんです。良い部分だけ残した新しいコーポラティズムですよ」ということにしたかったようだ。
ネオ・コーポラティズムは、労働者、経営者、農民などが単一の全国団体を組織し、それぞれの代表者たちが政府の政策決定に参加する体制のことだ。政府は単一の組織に対して政策決定に参加することを承認するが、同一分野の組織や団体が複数参加することは認めない。たとえば、政府が労働政策を決定する場合に、政府の関係部署、経営者団体、労働組合、農民組合の代表者たちが集まって決定する。古いコーポラティズムとどこが違うかというと、はっきりとした違いはない。
コーポラティズムは、労働者や農民などの意見や利益が政策に反映されやすくなる。社会が持つ要望や不満を政府が汲み上げて政策に活かすことができる。しかし、その一方で、政府は、労働者や農民たちを単一の全国組織を通して、統制、管理しやすくなる。彼らの一部が政策に反対しても、政府ではなく、全国組織が彼らの圧力をかけることになる。
ペンぺルと恒川は、日本独特のコーポラティズムについて次のように書いている。
（引用はじめ）
すなわち多くの分野で、高水準のコーポラティズム化された利益媒介が存在するけれども、労働という重要な領域では、事実上、それが存在しないのである」（二五九―二六〇ページ）。
（引用終わり）
コーポラティズムは労働組合も経営者団体も一緒になって政策決定に参加し、国家の統制を受けることが特徴だが、日本は労働組合だけが国家の政策決定に関与させてもらえなかった。このような日本の「奇妙な」コーポラティズムの形態は、明治維新以降の日本の歴史に原因があるとペンぺルと恒川は述べている。すなわち、日本の近代化の過程で、日本の労働力の過半数を占めていた農業と小企業は国家の統制に服するようになっていき、それが戦後も続いた。財閥系の大企業は国家の統制からの自由を求めたが、第二次世界大戦によって統制された。戦後は国家が資金や原料の分配を決定したために大企業も引き続き、国家の統制に従うことになった。
一方、労働組合は戦前、弾圧の対象となった。政府と財閥は階級闘争に発展する労働運動を抑え込むという共通の目的を持っていた。また同時に、政府と財閥は、労働者を先鋭化させないために、日本特有の「企業を疑似家族と捉える」ための方策を取るようになった。有名なのは武藤山治の家父長的温情主義経営だ。ペンペルと恒川は次のように書いている。
（引用はじめ）
企業別組合主義は、現政治経済体制に対して労働者のもつ潜在的な破壊能力を弱めるという点からみて重要なものと考えられた。経営側は、使用者と労働者は父と子のようなものだ、という美辞麗句を用いた。ここでは労働者は、使用者が彼らに与える家族傷病手当のような家族的温情主義的な便益と引き換えに、全面的な忠誠を使用者に提供するものとされた。国家も積極的にこの政策に協力した。（二七二ページ）
（引用終わり）
「日本のコーポラティズムは、農業や中小企業、大企業が政府の政策決定に参加する一方で、労働組合は排除されている。その理由は近代化の過程で、労働者たちは弾圧され、家父長的、温情的な使用者と雇用者の関係を強制されてきたからだ」、ということをペンベルと恒川は述べている。しかし、ケント・カルダーの「補償型政治」で明らかになっているように、労働者たちの求める政策は、社会党が主張し、それを自民党が実現するということが行われてきた。
●創造的保守主義で総中流社会を作り出した自民党
ペンペルは一九八二年に、Policy and Politics in Japan: Creative Conservativismという本を出版した。ペンペルは次のような戦後日本の特徴に注目した。戦後日本では保守政党が与党の地位を得続けているが、実行する政策は「創造的」で、状況に対応してきた。そして、日本社会の凝集力をなくすことなく（社会的な格差を拡大することなく）、高度経済成長を達成した。保守派にありがちな過去へのこだわりや変化の躊躇を自民党は見せなかった。簡単に言うと、保守政党である自民党が柔軟な政策を実行し、高度経済成長を成功させながら、平等な社会を作り上げた。こうした社会的な格差を小さくしながら高度経済成長を達成した、日本の戦後政治の特徴をペンペルは、「創造的保守主義（Creative Conservativism）」と呼んでいる。
（引用はじめ）
保守連合が民主的に行われる選挙によって何度も与党の地位を獲得し、政権を握った。第二次世界大戦以降、野党勢力は組織化し、与党に対抗する政策を生み出し、選挙で争うための機会を充分に得ていた。しかしそれらを活かせなかった。しかし、保守派によって実行された政策のほとんどは抜け目がなく、人々の支持を受けた。一方、野党側が主張した政策は空想的で、人々からの支持を得られなかった。（三〇七ページ、翻訳は引用者）
（引用終わり）
ペンペルはケント・カルダーと似たような主張をしている。保守政権の下、高度経済成長が行われれば、社会的な格差が拡大していくものだが、日本では格差は広がらず、総中流の平等社会が実現した。そして、そうした政策を行った自民党は、保守政党には珍しい、柔軟さと現実への対応力、ペンペルの言う「創造性（creativity）」である。
一九九八年、ペンペルは、Regime Shift: Comparative Dynamics of the Japanese Political Economyという本を出版した。この本は、一九九〇年代の日本の政治や経済、社会と一九六〇年代の日本のそれらを比較するという「比較歴史分析（comparative-historical analysis）」の手法を使っての分析を行っている。そして、「一九六〇年代の日本と一九九〇年代の日本を比較すると、全く異なった状況を示しており、これは、レジーム・シフト（regime shift）だ」という結論を導き出している。
ペンペルは、レジームを「ある国の政治経済の形態、一貫性、予測可能性」（二〇ページ）と定義している。そして、レジームは、①社会経済的アライアンス、②政治経済制度、③公共政策の志向の三つの要素によって構成されているとしている。レジームの例として、ペンペルは、アメリカのニューディール、北欧スカンディナビア諸国のコーポラティズムなどを挙げている。レジームは、政治体制（議会制民主主義など）や経済体制（資本主義体制や社会主義体制）よりは持続しないが、ひとつの政権や内閣よりは確実に長い、政策の志向や形態のことである（二〇ページ）。そして、レジームの転換についてペンペルは次のように書いている。
（引用はじめ）
最後に、三つの要素、機構や制度、社会経済的アライアンス、公共政策で大きな変化が起きる状況にある時、第三の変化が起こる。こうした大きな変化が起きるとき、全体的な「レジーム・シフト」が起きると言える。（一一八ページ、翻訳は引用者）
（引用終わり）
そして、ペンペルは、一九六〇年代の日本のレジームについて検討している。一九六〇年代、日本の社会経済的アライアンスの主流は、大企業と中小企業、農民たち（農協）の連合であり、これらが与党自民党の支持基盤となった。労働者はレジームに入っていなかった。政治経済制度は、組織化と凝集性がその特徴となった。レジームに組み込まれた自民党、官僚、大企業、中小企業、農民たちは、組織化され、レジーム内の網の目に絡められていた。政策志向の特徴をペンペルは「埋め込まれた重商主義（embedded merchantilism）」と呼んでいる。これは、経済ナショナリズムの一種で、国内市場の保護、国内産業の保護育成を目指した産業政策、財政支出の抑制といった特徴を持っている（四九ページ）。一九六〇年代のレジームは、戦後の日本の高度経済成長を成功に導いた。
一方、一九九〇年代、一九六〇年代のレジームは大転換を果たした。ペンペルは、日本でレジーム・シフトが起こったと指摘している。まず社会経済的アライアンスに亀裂が入った。貿易自由化をめぐり、大企業と農民たちの利益は相反することになった。大企業は規制緩和や貿易自由化を求めたが、農民たちは保護政策を志向した。また都市化も進行し、都市住民と農民たちの利益も反することになった。政治経済制度は、分裂と断片化が進行した。政策志向は埋め込まれた重商主義が崩壊し、市場開放と規制緩和が進められることになった。こうした、機構や制度、社会経済的アライアンス、公共政策での変化を捉え、ペンペルは、日本でレジーム・シフトが起きたと結論付けている。
ペンペルは、一九九〇年代後半の時点で、二〇〇〇年代の日本で考えられる三つのシナリオを提示している（二一七―二一八ページ）。一つ目のシナリオは、新進党（当時）や民主党といった野党勢力が、埋め込まれた重商主義と、規制緩和や市場開放との間をとった経済改革を進める。第二のシナリオは現状維持で、改革は進まず、汚職や腐敗はそのままで、保護を求める農業や産業に保護を与え続ける。第三のシナリオは、政治腐敗や経済の悪化によって、反エリートの動きが起こり、これまでの政治や経済の体制を変革しようという動きが起こる。ペンペルは、これらの中で、第二の現状維持のシナリオが最も起こりやすく、ますます日本の現状は悪くなるとしている。小渕政権を引き継いだ、二〇〇〇年代初めの森政権のことを思い出してみると、ペンペルの予想もあながち外れてはいないと考えられる。しかし、その後の小泉政権のことまで考えるならば、日本政治の現実は、彼のようなベテランの日本政治研究者の予想をも上回ったと言えるだろう。
●戦後日本政治の特徴である「総中流国家・日本」の研究者
ペンペルは、戦後日本において、自民党という保守政党が一貫して与党の地位にあって高度経済成長を成功させてきたという事実に着目し、研究を続けてきた。そして、戦後は経済界と農業が自民党の支持基盤となり、これが安定した高度経済成長の実現に貢献した。労働組合などはそうした主流派には組み込まれていなかったが、労働者にも受け入れられる政策を保守政権である、自民党が実行した。ペンペルは、こうした日本の戦後政治の特徴を「労働なきコーポラティズム」「創造的保守主義」と概念で説明している。そして、一九九〇年代の日本政治は大きな変化を起こし、それを「レジーム・シフト」という概念で説明している。
ペンペルの研究の特徴は、日本の戦後政治を俯瞰し、小さな事実を積み重ねながら、大きな枠組みで見ていることだ。こうした大きな枠組みを持った研究が、若手の尊敬を集めるゆえんであろう。日本では全く有名ではない日本研究者ペンペルが、日本の戦後政治をアメリカから一貫して見つめ続けているということは何と言う皮肉であろうか。日本人はこの日本政治研究者をほとんど無視してきた。ペンペルの同期のジェラルド・カーティスは対照的に日本では大変有名で、メディアにもよく登場する。しかし、実際にはアメリカの学界ではペンペルに比べて尊敬を集めていない。日本人はほとんど知らないのに、アメリカの研究者からは尊敬を集める日本政治研究者ペンペル。何と皮肉な存在であろうかと私は思わずにはいられない。
（終わり）
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