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2013/02/10 東京新聞 こちら特報部〜ニュースの追跡 ：大友涼介です。
小さな地震を人為的に起こしてエネルギーを発散させ、巨大地震の発生を防ぐ。東海大の地震予知研究センター長、長尾年恭教授ら国際グループが、こうした「地震制御」の研究を中央アジアの旧ソ連キルギスで進めている。実現すれば、究極の防災といえるが・・・。（小坂井文彦記者）
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「地震の予知ができるようになれば、避難することで人命を救える。巨大地震の発生そのものを抑えることができれば、もっと有効でしょう」
長尾教授は、地震制御の研究の意義をこう説く。
きっかけは二〇〇五年の愛・地球博（愛知万博）だった。長尾教授はキルギスの展示を見学した。ソ連時代、科学アカデミーの科学者が一九八三〜九〇年、キルギスの首都ビシケク郊外の施設で、地中に大電流を流し、地震を誘発する実験を行っていたことを知った。
独自の技術で大容量の「ＭＨＤ（電磁流体力学）発電機」を製造し、大電流を起こして、潜水艦との交信や宇宙空間での戦闘で用いようとしていたという。
キルギスでは、第三次世界大戦の勃発を想定し、地上の通信手段を断たれた場合に、地中でモールス信号を送る実験をしていたという。その副産物が地震の誘発だ。
軍事目的だったため、当時は極秘扱いだった。ソ連崩壊後、実験の文献は公開されていたが、ロシア語で書かれたものしかなく、科学者の間でも長く話題に上らなかった。
その後の地震の誘発研究では、六千〜一万アンペアを通電した翌日から数日間、小規模の地震の発生回数が増えたという。通電による刺激が引き金となって、地震が誘発されたと考えられるという。
地震は、地殻変動のエネルギーによって起こる。小さな地震を人為的に起こし、エネルギーを少しずつ解放させることで、大きな地震が起きるのを防ぐことができるというわけだ。
ただ、大電流を流すのにも多額の費用が掛かる。軍事目的で実験していた際には一回の通電に約三百万円が掛かっていた。現在の実験では、市販の商用発電機で、以前の十〜二十分の一の六百〜八百アンペアの電流を月曜日から金曜日まで流している。
長尾教授ら国際測地学・地球物理学連合（ＩＵＧＧ）傘下の研究グループは一昨年、科学アカデミーとの研究協力に調印。昨年からは、通電が誘発する地震のデータを取り続ける。
長尾教授は「最も恐ろしいのが、通電によって巨大地震を誘発してしまう危険性です」と説明する。そんな最悪の事態を起こさないためにも、まずは十分なデータ収集が必要だという。
「小規模の通電では地震の全エネルギーを解放することは難しい。でも、巨大地震の発生を先送りさせることは可能かもしれない。その間に防災対策を進められれば、それだけでも意義はある。成果を出すには二十〜三十年は掛かるだろう」
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