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東日本大震災:余震100年以上 京大准教授発表へ
http://mainichi.jp/select/news/20120515k0000m040139000c.html
毎日新聞 2012年05月15日 02時30分(最終更新 05月15日 03時49分)
東日本大震災の余震が、福島、茨城県境で少なくとも今後100年以上続くとの推計を京都大防災研究所の遠田晋次准教授(地震地質学)がまとめた。震災後、地震活動が活発になった地域の観測データを基に、誘発地震の減衰を計算した。余震には体に感じない地震も含み、秋田県内では約40年間、首都直下では約3年にわたり続くという。20〜25日に千葉市で開かれる日本地球惑星科学連合大会で発表する。
遠田准教授は震災後、地震発生頻度が増加した地域と、減少した地域があることに着目。増加が目立つ地域を対象に、観測データと減衰予測式を利用して、発生頻度が平年レベルに戻る日数を算出した。
その結果、活発な地震活動が続く福島第1原発に近い福島、茨城県境では計算上、「800年以上」と算出された。しかし、時間が進むにつれ本震の震源域のプレートの固着が進み、地震が起きにくくなることなどを考慮し、両地域では「少なくとも100年以上」と結論付けた。
ほかに、日本列島を東西に分ける活断層帯「糸魚川−静岡構造線断層帯」(長野、山梨県)では誘発地震が約25年間続く見通しという。
マグニチュード8.0とされ、岐阜県を中心に7000人以上の死者を出した濃尾地震(1891年)の余震は、120年以上たった現在も続いているとの学説もある。遠田准教授は「大震災の余震は長期間続くと見て、気を抜かずに生活することが大切だ。余震が活発な地域は、火山活動にも影響を及ぼす可能性もあるので、注視する必要がある」と話している。【鳥井真平】
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