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日本を囲むプレート
巨大地震からどう生き延びたらいいのか!専門家が指南
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20120502/dms1205021601011-n1.htm
2012.05.02 夕刊フジ
4つのプレートが衝突する世界有数の地震多発地帯で、おまけに地盤が軟弱な平野に3500万人がほぼ逃げ場もなくひしめき合う。ほかでもない、東京を中心とする首都圏のことだ。同じく平野の大阪も似た条件。生活に便利な都市も地震に対してはもろく、被害を拡大させる。大地震が起こったそのとき、自分、家族、周囲の人々はどのようにすれば生き延びられるのか。武蔵野学院大の島村英紀特任教授(地震学)に聞いた。
−−都市を直撃した大地震は1923(大正12)年の関東大震災が代表例です
「日本の地震災害史上、最も多い10万人超が亡くなった。都市は人口が増えるほど危険が増す。当時、東京の人口は220万人で、現在は周辺の神奈川、埼玉、千葉にも『東京圏』は拡大し、総人口は約3500万人。地球上で大きな地震を起こしている環太平洋の地震帯で、3500万人もの人が住むのは東京を中心とする地域だけだ」
−−加えて平野の地盤は弱い
「平野は川が運んできた土砂で形成されたり、火山灰が降り積もったりした“ワケあり”な弱い土地。地震の揺れは大きくなる。都市はそんな場所にでき、しかも過密状態になって逃げ場を失うため、どんどん地震に弱くなっていく」
−−最近、大地震が「○年で○%の確率で起きる」といった話をよく聞きます
「確率予測は阪神・淡路大震災以降の国策なので、今後も色々な数字が発表されるだろう。しかし、小さな数字を受けて気を緩めてはいけない。大地震はいつでも、どこでも起こり得ると考えなければならない」
−−行政側は老朽化した木造住宅の建て替え促進、幹線道路の整備などで震災時の火災に備えています
「例えば都内の環七、環八は延焼を防ぐ『防火帯』の役割を持つが、大きな地震が起こると大渋滞になるだろう。各乗用車には40〜60リットルのガソリン、トラックはそれより多い燃料を積み込んでいる。幹線道路は防火帯どころか“火災道路”になる危険があることも、忘れてはならない」
−−大地震に備えてまず、やるべきことは
「ご近所付き合いをよくしておくこと。周囲に誰が住んでいるのかご近所同士で把握していなければ、お互いに助けようがない」
−−日中、職場にいるときなら周囲は知った顔ばかり。でも家にいるときだと案外、隣近所のことを知らないものです
「阪神・淡路大震災では犠牲者の9割が発生から10分以内に亡くなっていたといわれる。人命救助は最初の10分が勝負。災害発生時の混乱で、救急車などプロの救助はすぐにやってこない。地域の自助が生死を分ける」
−−建物の下敷きになった人を助けるとき、どうすればよいのでしょう
「乗用車に積んであるジャッキが力を発揮する。家のはりは1トン程度なので、車のジャッキで十分持ち上げられる」
−−街で「地震、火を消せ」といった標語をみかけたりします
「それは昔の話で、今は台所に近づかないのが防災の常識。割れた食器の散乱など、地震発生時は屋内で特に危ない場所となる。現在のガス台はほとんどが揺れを感知してすぐ止まる仕組み。下手に近づいてやけどをする方がよっぽど危ない」
■4つのプレートが衝突する日本
日本列島は4つの大きなプレートの影響下にある。昨年3月11日の東日本大震災は、太平洋プレートと北米プレートが接する海域で大地震が発生。同日午後2時46分、マグニチュード(M)9・0の本震が大津波を起こし、約30分後の余震(M7・7)が首都圏に液状化など深刻な被害をもたらした=地図。
首都直下地震で最も大きな被害が想定されるのは東京湾北部地震(M7・3)。これまで最大震度は6強とされてきたが、首都直下におけるプレート構造の解明が進み、震源はより浅い部分になるとの研究結果も=図。3月に文部科学省が発表した震度分布図では、震度7の地域が初めて示されたほか、震度6強も広範にわたるとされた。
■島村英紀(しまむら・ひでき) 1941年、東京都出身。東大理学部卒、東大大学院修了。理学博士。東大理学部助手を経て、北海道大教授、北大地震火山研究観測センター長、国立極地研究所所長などを歴任。『地震と火山の島国−極北アイスランドで考えたこと』(岩波書店)、『「地震予知」はウソだらけ』(講談社)など著書多数。
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