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2012年4月2日 No.561
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28969413.html
1.唐突な大津波シミュレーション発表の意図を疑う
このところマスコミは北朝鮮のロケット実験や、その防衛用PAC3のニュースと並行して、南海トラフ連動地震(M9)による大津波シミュレーションのニュースを繰り返し詳細に報道しています。いずれも国民を不安に陥れる効果は絶大です。
しかしながら、ちょっと待て!多くの国民の素朴な疑問、それは、なんで、今頃、こんな大津波シミュレーション結果を国民に発表するのかというものです。
そこでネットでは、マスコミ報道姿勢の異常性を指摘する人が増えています。本ブログではナオミ・クラインのショック・ドクトリンを取りあげています(注1、注2)が、これらの扇動報道もショック・ドクトリンの一環なのではないかと疑いたくなります。国民を大津波恐怖で震撼させて思考停止させ、そのスキを突いて消費税増税を強行したいのでしょうか。
ショック・ドクトリンは、日本を属国視する米国戦争屋の十八番(おはこ)ですし、米戦争屋に牛耳られているマスコミは悪徳ペンタゴンですから、日本のマスコミが日本国民向けにショック・ドクトリンを実行しても決しておかしくありません。
なお、上記、米国戦争屋およびそのロボット・悪徳ペンタゴン日本人勢力の定義は、本ブログのNo.225の注記をご覧ください。
2.何者かに踊らされているのか、日本の地震専門家たちよ!
それにしても最近、悪質なのが、日本の地震の専門家たちです。彼らは研究予算増額のエサにつられてか、何者かに巧妙に利用されているのではないかと疑われます。
彼ら日本の地震専門家をわれら国民はまったく信頼できません!なぜなら、3.11大地震を全く予知できていなかったのが何故なのか、国民にちゃんと説明できていないからです。ここで大きな矛盾が生じます。
南海トラフで大地震が起きると予測できるのなら、なぜ、3.11大地震が事前に予測できなかったのでしょうか。この理由をちゃんと国民に説明できない限り、人心を惑わすような大津波シミュレーション結果をヌケヌケと公表するのは国民を不安に陥れようとする勢力に利用されているとしか考えられません。
それとも、3.11震災ガレキの全国分散化のように、業者の利権が絡んでいるのでしょうか。確かに、大津波対策で膨大なハコモノ投資が必要となりますから、ゼネコンを喜ばす話ではあります。
3.日本の地震研究は米国に比べて大幅に遅れ(後れ)ているのではないか
日本の地震学者が3.11地震を正確に予知できなくても、国民に東日本太平洋沖にて海底大地震の起こる可能性を警告するくらいはできたはずですが、それすらなかったわけです。なぜかというと、地震予知に先端技術を応用せず、伝統的な地震学に依存していたからではないでしょうか。
日本の地震研究技術が遅れ(後れ)ていると知っていた上田誠也・東大名誉教授は米国と同様に、先端技術を駆使する地球総合研究システムを構築して地震予知する研究開発プロジェクト案(地球総合フロンティア計画)(注3)を2007年に国に提案していますが、あっさり却下されています。
今、振り返ってみると、国はなぜ、画期的な上田提案を却下したのか、それは米国政府(2007年時点はブッシュ米戦争屋政権)から圧力を掛けられたからではないかと推測できます。なぜなら、この上田提案は米国政府の地球総合研究システムとそっくりなのです。米国政府にとって、地球総合研究は軍事研究なのです。
筆者の所属した米国シンクタンクSRIインターナショナルは米国政府から地球総合研究(Geospace Research)を受託していますが(注4)、この研究に応用される先端技術が上田提案(注3)にも含まれています。
米国の地球総合研究の目的は必ずしも、地震予知ではなく、軍事研究と石油資源探査技術研究にありますから、地球研究技術は米国にとって国家機密もしくは米国技術覇権の領域です。日本がこの分野に参入しようとすれば、米国の国益の観点から絶対に妨害してきます。
4.米国政府は極秘に地球上の地震危険地帯を特定できるのではないか
3.11地震以来、ネットでは米国のHAARP(注5)が地震兵器ではないかとうわさされてきましたが、本ブログにて、HAARPは米国の軍事技術に間違いないと断じています(注6)。
HAARPは電波を電離層に照射させて反射(再放射)させて、地球上の物理現象を探知したり、地殻を共振させて人工地震を誘発したり、石油資源探査もできるようです。
米国の地球総合研究が日本よりはるかに進歩していても、それは軍事研究なので、その情報が外部に公開されることは決してありません。米国のHAARPの技術レベルから類推して、米国は電波技術の応用によって地球上の地殻歪エネルギーがたまっている場所を特定できるのではないかと想像されます。
ちなみに、電通大の早川教授研究室は3.11地震の5日前、震源域上空の電離層異変を検知していましたので(注7)、米国の地球研究専門家ならもっと正確かつ詳細に3.11地震を予知していたとみなすのが常識です。
上記、上田博士は米国の地球総合研究レベルをある程度、知っていて地球総合フロンティア計画を国に提案したのではないでしょうか。上田案が実現していれば、3.11地震の震源域の地殻歪エネルギーが検知できて、日本近海の巨大地震の予知がある程度可能なのかもしれません。
米国政府もしくは米国防総省が国家機密の最先端地球探査技術にて地球上の地殻歪エネルギーの高い地域を特定できているなら、そこにHAARP電波を照射したり、核爆弾を仕掛ければ人工地震を起こせることになります。
追記:上田博士は地殻歪エネルギーのたまった場所なら、人工的入力エネルギーの100万倍もの自然地震エネルギーを放出できると述べているのは注目に値します。
注1:本ブログNo.559『日本資産の買い叩きと対米債権帳消し策動:ステルス化した対日ショック・ドクトリン攻勢に気付け!』2012年3月31日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28936567.html
注2:本ブログNo.560『われわれ日本国民は今、ステルス攻撃を受けているという認識をもたないと自己防衛できない!』2012年4月1日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28946541.html
注3:上田誠也東大地震研名誉教授『地震予知研究の歴史と現状』(平成19年)
http://www.geocities.jp/semsweb/Uyeda_070309.html
注4:SRI International Center for Geospace Studies
http://www.sri.com/esd/cgs/index.html
注5:HAARP
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%AB%98%E5%91%A8%E6%B3%A2%E6%B4%BB%E6%80%A7%E3%82%AA%E3%83%BC%E3%83%AD%E3%83%A9%E8%AA%BF%E6%9F%BB%E3%83%97%E3%83%AD%E3%82%B0%E3%83%A9%E3%83%A0
注6:本ブログNo.551『3.11事件後、話題のHAARPはやはり軍事技術だった:われら日本国民は兵器に対する先入観を改めるべき』2012年3月18日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/28806373.html
注7:本ブログNo.415『3.11人工地震説アレルギーの人に再考を促す』2011年8月7日
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/25936871.html
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