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首都直下「震度7」千葉、神奈川も直撃の可能性!専門家が警戒
2012.03.08
ZAKZAK http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20120308/dms1203081130007-n1.htm
●首都圏被害拡大イメージ
東日本大震災以降、いつ起きてもおかしくないと指摘されるようになった巨大地震。いまもっとも懸念される首都直下型地震が発生した場合、東京どころか神奈川、千葉県の一部でも最大震度7の破壊的な揺れに襲われる可能性があることが判明した。首都圏の地震の発生頻度は3・11前と比べて約3倍という高い状態にもあり、専門家は警戒感を強めている。
文部科学省のプロジェクトチームが首都直下型の1つである東京湾北部地震(マグニチュード7・3)が発生した場合、従来想定の震度6強を上回る震度7になると正式に公表した。プロジェクトチームがまとめた震度7の地点は、江東区豊洲や江戸川区葛西などの東京都東部の沿岸部のほか、神奈川県川崎市、横浜市、千葉県浦安市付近も含まれ、東京湾に添った形で広範囲に及んでいる。
「これまで想定されていた震度6強では木造家屋の倒壊の恐れが指摘されていたが、震度7では、耐震性の低い鉄筋コンクリートの建物が倒壊する可能性も出てくる」(地震学者)だけに、一刻も早い耐震補強が必要になる。
先の大震災後、地震の発生頻度も急激に上昇している。8日午前3時51分、茨城県南部で震度3(M4・3)の揺れを観測したほか、4日に茨城県北部で震度3(同3・3)、1日にも茨城県沖で震度5弱(同M5・4)など比較的規模の大きい地震が相次いでいる。
プロジェクトチームが南関東で起きたM3以上の地震の数を大震災の前後半年間で比較したところ、震災後は約7倍に増加。徐々に減少してきているが、現在も震災前と比べて約3倍の高い状態にあるという。
国の中央防災会議ではこの研究結果を受けて、4月以降に首都直下型地震の被害想定の見直しに入る。現在の想定では東京湾北部地震の死者は約1万1000人、経済被害は約112兆円と試算されているが、「死者、経済被害ともに大幅に塗り替えられる可能性が高い」(先の地震学者)。予断を許さない状況が続いている。
(以上転載完了)
(以下参考記事)
◎HAARPモニターにも顕著な異常が!
高周波活性オーロラ調査プログラム、通称HAARPモニターにも、200〜300nT程度のかなり強烈な地震電磁波が出て来ている。昨年の東日本大震災の前にも、同様の乱れが生じていた事から注目が集まっている。
●2011/03/11data
昨年2011/3/11大震災時のHAARPモニターの測定図。グラフ内の05:49が日本でM9.0の大震災が起きた瞬間。図からは、3月10日から一気に乱れが生じているのが良く判る。
●2012/03/0data
これが本日のモニターデータだ!昨年と全く同じように異常な現象が起きているのがわかる。地震の前兆なのかどうか、要注意だ!
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