http://www.asyura2.com/12/hasan78/msg/583.html
| Tweet |
海外展開で問われる邦銀の覚悟
2012年11月21日（水） FINANCIAL TIMES
金融危機や欧州債務危機、金融規制強化で身動きが取れない欧米の金融機関。それを尻目に90年代海外事業で手痛い損失を被った邦銀が海外展開を加速している。だが、外国人取締役もいなければ海外事業が国内の不振を補える保証もなく課題は多い。
英国の人は、日本の高速鉄道「新幹線」を何十年も前からうらやんできたが、そのメトロノームがごとく時間に正確な鉄道がようやく英国にも登場すると期待できそうだ。
高速鉄道の建設に40年間携わってきた日立製作所はこの7月、英国のエンジニアリング会社と立ち上げた合弁企業アジリティ・トレインズを通じ、英国の都市間鉄道網を近代化するプロジェクトの受注を勝ち取った。
日本が誇る技術力とともに邦銀による資金提供もプロジェクト受注の決め手となった。初期投資に必要な22億ポンド（約2800億円）の資金は9行から成る融資団が提供したが、そのうち6行が邦銀だった。
海外攻勢に転じた邦銀
欧米金融機関の不振を横目に海外事業に力を入れる邦銀だが、国際業務展開で大きく後れを取る（写真：ロイター/アフロ）
今回の邦銀による大型融資は、邦銀が内向きの姿勢から世界市場で攻勢に転じ始めた動きの1つだ。欧米の大手銀行が金融危機と規制強化で体力を消耗し、身動きが取れなくなっていることが背景にある。
邦銀が世界で進出していない地域などもはやなさそうだが、景気低迷を受け日本国内の借入需要が冷え込んでいることが邦銀の海外進出を加速させている。三菱東京UFJ銀行と三井住友銀行（SMBC）はこの秋、ガーナのココア産業の振興を担うガーナ・ココア・ボードに対する15億ドル（約1180億円）の貿易金融枠の引き受けに参加。SMBCはさらに、サウジアラビアのメディナ空港を民営化する案件で、政府側の単独ファイナンシャルアドバイザーに選任された。
1990年代、日本は金融危機に見舞われ資産価格が暴落、銀行は多額の不良債権を抱え込み、危機が深刻化する中、先を争うように国内回帰を急いだ。だが最近の一連の案件は、こうした邦銀の心理に変化が生じたことを表している。
日本の3大銀行グループである三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）、三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）、みずほフィナンシャルグループ（MHFG）はいずれも、世界の辺境の地における長期インフラプロジェクトから先進国における大型の協調融資に至るまで、世界中で様々な大型融資案件の獲得を競っている。
過去2年で海外貸出残高は急増
過去2年間に、みずほの海外貸出残高は52％増え、1278億ドル（約10兆1200億円）に膨らんだ。SMFGは42％増の1280億ドル（約10兆1400億円）に、MUFGも2010年3月末の16.7兆円から2012年3月末には約20％増の19.9兆円に海外貸出残高を拡大させた。
「金融危機により顧客と取引できる銀行の数が減少した今は、海外顧客との関係を強化する絶好の機会だ」と、みずほの国際銀行部門の責任者、林信秀常務は語る。
いわゆる「メガバンク3行」の一角を占める別の銀行の国際部門の責任者も、幅広い顧客が日本からの海外金融サービスを求めていることに驚いている。「中堅企業まで問い合わせをしてくるし、協調融資で主幹事を務めることも少なくない。誠にうれしいことだ」と歓迎する。
それでも日本の金融関係者は、前回の積極的海外展開で苦杯をなめた時の轍を踏まないよう心している。1990年当時、邦銀の支店はニューヨークだけで100店近くあったが、金融危機発生で多くが撤退を余儀なくされた。
海外業務の強化で捲土重来を期すべく態勢を整えた日本のバンカーたちは、過去の問題点をかなり見直したと主張する。リスク管理システムを改善し、国際的な関係を構築する能力も向上させたと言う。
貸出金利を巡り既に激烈な競争
それでも銀行関係者は、2度目とはいえ海外進出にはリスクが伴うことを認めている。特に外国人取締役がいないことと海外預金を獲得する難しさだ。海外預金を十分集められないことは、ドル資金の調達に支障を来す可能性を意味する。
加えて国際市場に復帰するに当たり、邦銀大手は既に激しい価格戦争を展開している模様で、競合行より安価な貸し出しを提供する消耗戦まで始まっているらしいことも懸念される。
だが、多くの点で邦銀が健全であることは間違いないだろう。欧米の銀行を蝕んだ問題証券への投資をほとんどしなかったうえ、大手3行は大幅な増資を行い財務体質を強化した。そうした努力が奏功し、今や十分な資本を海外事業の強化に振り向けることが可能になっている。
欧州の銀行が苦境に陥ったことで、邦銀の存在感が高まっている分野の1つがプロジェクトファイナンスだ。プロジェクトファイナンスは英ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド（RBS）をはじめ、欧州の銀行がとりわけ積極的に取り組んでいた分野だ。
通信社ロイターによれば、MUFGは年初来9カ月間のグローバルなプロジェクトファイナンスで主幹事として首位に浮上。SMFGは3位を確保、みずほも2年前の21位から4位に大幅にランクを上げた。
ノルウェーの資源探査大手、ペトロリアム・ジオ・サービスは国際協力銀行とSMBCから2億5000万ドル（約198億円）の融資を受けて、新型探査船2隻を購入する。これは船舶ファイナンスにおける欧州勢の後退を示す典型例と言える。
また、欧米の金融機関を襲った金融危機は、RBSなどバランスシートの圧縮に迫られた欧州勢が放出する資産を厳選したうえで購入する絶好の機会を邦銀に与えている。
MUFGがプロジェクトファイナンス1位に躍進した背景には、2010年にRBSの欧州、中東、アフリカの協調融資事業を買収したことが大きく寄与している。SMFGは今年、住友グループの企業と協力し、英銀の航空機リース事業を買収した。
「以前ならあり得なかった案件が今は市場に出てくる。それがすごい」と、大手3行の一角を占める銀行の経営幹部は意気揚々と語る。
出所：Thomson Reuters
資金を抱え込みすぎている邦銀
欧米勢のつまずきが邦銀大手の海外強化を後押しする形になっているとはいえ、苦境にあるという点では日本勢も変わらない。日本国内の貸し出し需要が冷え込み、企業がひたすら手元資金を積み上げているからだ。
日本銀行によれば、邦銀の貸出残高はピークの1997年の493兆円から昨年426兆円に13.5％減少する一方、預金は同じ期間に475兆円から599兆円に26％増加した。
限られた事業機会を巡って銀行がしのぎを削る中、利ざやも縮小している。みずほでは国内貸出金利が2008年上期の1.79％から今年第1四半期には1.33％に低下した。
おかげで邦銀は、日本国債を購入してささやかな運用益を稼がざるを得ず、MUFGでは今や日本国債が総資産の22％に達する。「邦銀の最大の問題はあまりに資金を抱え込んでいることで、これは銀行にとり由々しき事態だ」とCLSAキャピタルパートナーズジャパンの銀行アナリスト、ブライアン・ウォーターハウス氏は指摘する。
こうした様々な事情が重なり日本勢は、旺盛な貸し出し需要と高い利ざやを狙って一段と海外攻勢をかけている。
MUFGはグローバルビジネスの業務純益を昨年度の2650億円から2015年3月期には35％引き上げる意向だ。SMFGは全体の利益に占める海外銀行部門の比率を、今年3月末の26％から2015年3月期に30％に引き上げることを目指している。
邦銀大手は特にアジアの拠点網拡大に意欲的だ。日本勢が以前から事業展開に積極的だったアジアでは、経済成長と足並みを揃え、資金需要が高まっている。「アジアとアジアの顧客基盤こそ、われわれの競争力の源泉だ」とみずほの林常務は語る。みずほは85の海外支店・事業所のほぼ半分をアジア太平洋地域で展開している。 日本は1980〜90年代当時も現在と同様、健全な財務体質と円高を強みに自信過剰に陥り海外展開を性急に進め失敗した、と懐疑的に見る向きもある。
日銀の調査によれば、国内の金融危機発生を受け邦銀の海外貸出残高はピークだった97年の84.3兆円から2004年には13.5兆円まで縮小した。だが銀行関係者は、過去の国際展開から教訓を学んだと主張する。
リスク管理法を学んだと言うが
「1990年代には邦銀はリスクと資本の全体的な関係を見ていなかった。個別貸出先に対しては詳細に吟味したが、全体的な視野を欠き、資本力が許容する以上のリスクを国内外で取ってしまった」と、みずほの元経営幹部で現在はDIAMアセットマネジメント社長の中島敬雄氏は振り返る。
さらに邦銀は当時、人目を引く案件を好んで手がけたが借り手と密接な関係を築かなかった。そのため日本を金融危機が襲った時、最も簡単な解決法として海外資産を手放し、国内回帰する羽目になった、と中島氏は続ける。
同氏によれば、邦銀は今や資本をベースにしたより高度なリスク管理手法を導入し、海外顧客とは長期的な関係を保つことに注力している。また、各地域の事業に以前より力を入れていることから、困難に見舞われても資産を売り払うような事態にはならないはずだ、ともつけ加えた。
にもかかわらず、懸念材料には事欠かないとアナリストは警告する。
「懸念の1つは海外での預金獲得が貸し出しの伸びに追いついていないことだ」とメリルリンチ日本証券の銀行担当アナリスト、大槻奈那氏は指摘する。海外で預金の拡大を図れない限り、資金調達コストがより高く不安定な資本市場に頼らざるを得ない。ある銀行幹部も「不安があるとすればドル資金の調達が干上がることだ」と指摘する。
海外の景気が悪化すれば、現在1ケタ台前半という健全な水準にある不良債権比率の悪化は避けられない。大槻氏は、「デフォルト（債務不履行）のリスクが今後上がるだろう」と見ている。
プロジェクトファイナンスに力を入れている点もリスクだ。スタンダード・アンド・プアーズ（S＆P）の銀行業界アナリスト根本直子氏は、大型インフラプロジェクトはスケジュールの遅延や規制上の問題が起きやすいため、引き受け及びリスクについて高いレベルの管理能力が問われると言う。
だが、たとえ邦銀がリスクをうまく管理できるようになったとしても、海外貸し出しが国内業務の低迷を補えるのかという根本的な問題が解決するわけではない。
まず邦銀はリスクを最小限に抑えるため優良企業への融資に力を入れているが、その分利ざやが薄くなっている。
さらに、メガバンク3行が海外貸出業務の拡大に必死になるあまり、既に過剰競争の兆しが出ている。一部の銀行は貸出金利をダンピングし、資本コストを下回る金利を提供していると、ある銀行マンは不満をあらわにした。
海外業務によって、国内業務の利ざや低下の影響をある程度緩やかにすることは可能だが、銀行が意図するように流れそのものを反転させることはできない、とCLSAのウォーターハウス氏は指摘する。
海外拠点数はHSBCの10分の1
邦銀が競争力を高めるには、業務を一段と国際化させることが必要だ。海外で519の支店及び事業所を展開するMUFGは、メガバンク3行の中では最大の拠点網を築いているが、英HSBCの海外拠点数5661と比べると、規模の差は歴然だ。
また、メガバンク3行が外国人取締役を1人も置いていないという事実も衝撃的だ。「邦銀は、本当にグローバルバンクに変身するために必要な構造改革を成し遂げてルビコン川を渡れるのか」と野村証券の銀行業界アナリスト、高宮健氏は疑問を投げかける。
こうした懸念材料が存在するにもかかわらず、低迷が予想される国内市場を相殺すべく海外業務を強化するよう邦銀に対する圧力は高まるだろう。
また、ユーロ圏危機はまだ数年続く公算が大きく、その隙に乗じて邦銀の海外貸し出しは当面2ケタの成長が期待できると高宮氏は見ている。「ユーロ圏危機が収束するまでには、海外における邦銀のプレゼンスは現在とはかなり違ったものになっているだろう」と高宮氏は予想している。
Michiyo Nakamoto
（©Financial Times, Ltd. 2012 Oct. 25）
©The Financial Times Limited 2012. All Rights Reserved.
Users may not copy, email, redistribute, modify, edit, abstract, archive or create derivative works of this article.
Nikkei Business is solely responsible for providing this translated content and The Financial Times Limited does not accept any liability for the accuracy or quality of the translation.
FINANCIAL TIMES
FT、ことフィナンシャル・タイムズは英国ロンドンにて1888年創刊の新聞。世界の 主要ビジネス情報を提供し正確で鋭いニュース、評論、分析を提供。紙面でも、オンラインでも、FTはグローバルなビジネス界には欠かせないメディアである。140カ国以上の160万人に読まれ、世界23拠点で印刷している。 フィナンシャル・タイムズ紙の日本での購読に関する情報は こちら
http://business.nikkeibp.co.jp/article/world/20121120/239615/?ST=print
JBpress>イノベーション>マーケティング [マーケティング]
ビッグデータで分析的かつクリエイティブになれ
アドテック東京2012リポート：アドビシステムズ基調講演
2012年11月21日（Wed） JBpress
東京国際フォーラムで10月30日と31日に開かれたデジタルマーケティングの国際カンファレンス「ad:tech Tokyo 2012（アドテック東京）」。
基調講演リポート第2回の今日は、アドビシステムズのエンタープライズキャンペーン／デマンドマーケティング ディレクター、スコット・ハリス氏の「デジタル時代のマーケティング：今こそマーケターが変えるべきもの」をご紹介する。
マーケティングは「コスト」ではなく「投資」
マーケティングの世界では現在、デジタル化が急速に進んでいる。アドビシステムズでは過去数年デジタルマーケティングの支出を大幅に増やしてきており、現在マーケティング予算の74％をデジタルの分野に投じているという。
アドビ システムズのエンタープライズキャンペーン／デマンドマーケティング ディレクター、スコット・ハリス氏（撮影：前田せいめい、以下同）
同社がデジタルに重点を置いている理由として、ハリス氏はクリエイティビティの高さ、顧客へのインパクトの大きさなどを挙げた。
そして、「顧客に関するインサイトを得られ、顧客と緊密できめ細かなつながりが持て、マーケットに入りやすく、反復も可能である」とし、継続的に改善を加えることでマーケティングのROI（投資利益率）も上げやすいと述べた。
その一方で、デジタル化の進展でさまざまなマーケティングツールが生まれ、マーケターは従来に比べより高度なマーケティングができるようになったものの、「本当の意味で正しいマーケティングコミュニケーション」が図れているのかと疑問を投げかけた。
例えば、アドビシステムズが行ったCEO（最高経営責任者）に対する調査によると、CEOの多くがマーケティングのビジネスに与える影響について懐疑的な考え方を持っているという。
約70％のCEOがマーケターの成果に不満を持ち、またクリエイティブに偏りすぎてソーシャルメディアのバブルを生み出しているとも感じているという。ハリス氏は「マーケターはいかにムダを排除するかを学ばなければならず、よりシンプルなストーリーで伝えられるようなものを考えていくべきだ」と述べた。
同時に、マーケターは経営層に対して「マーケティングは信頼に値しないものではなく、ビジネスへのインパクトを生み出し、それをしっかりと計測できるものだ」と示す必要があると訴えた。
また、マーケティングはコストととらえられがちだが、「コストではなく投資」であるとも強調。マーケティングは「ビジネスの成長のための燃料、ガソリン」だと述べた。
その上で、「これだけの投資を行えば、どのぐらいの成果があるのか、そしてそれが顧客にどれだけのインパクトを与えられるかという根拠をしっかりと示せば、CEOはマーケターを信頼してくれるはずである」と語った。
ビッグデータは非常に有効、積極的な活用を
デジタル時代のマーケティングにおいて、ハリス氏はビッグデータの活用が重要になると指摘した。マーケターの中にはビッグデータに否定的な見方もあるというが、「データは非常に重要で、マーケターが何かを成し遂げようとする時に、その基本、根幹となるもの」だと強調。
ウェブサイトやEメール、広告などに関するデータから顧客のインサイトを得て、いかに顧客のブランド体験をより適切で価値のあるものにしていくかということが大切だとし、「マーケットに対して提供するコンテンツと、それに関するデータは密接に結びついているはずであり、あるマーケットに対してどのようなタイプの広告を提供するかを考える場合、ビッグデータは非常に役立つものである」と評した。
また、ビッグデータを活用することで、より効率的な広告投資も可能になるという。ハリス氏は、米国の百貨店王で近代広告の父と言われるジョン・ワナメーカーの「広告費のうちの半分はムダ遣いであるが、どの半分がムダ遣いか分からない」という言葉を引用しつつ、しかし状況は改善していると指摘。
各種のデータを測定、分析することで「ムダ遣いしている部分は特定できるようになった」と語った。そして、それによる学習効果で次の投資判断ができるようになり、常に最適化を加え、広告投資の効果を高めることが可能になるとした。
データとクリエイティビティのバランスが大切
ハリス氏は、データの重要性を説く一方で、クリエイティビティとのバランスの大切さにも言及した。
「データは重要であるが、クリエイティブも同じように重要であることは疑いの余地はない。クリエイティブは、人々との感情的なつながりを作る。そして人々が反応を示してくれるものでもある。より分析的になるということは、クリエイティビティを失ってもいいということではない」とした。
そのためアドビシステムズでは、両方の強みをしっかりリンクさせようと取り組んでいるという。ハリス氏は「クリエイティブクラウドとマーケティングクラウドの2つを考えている。人々のエモーションとデータとのつながりがマーケットの中で起こっており、それが企業のビジネスに対し大きなインパクトを与えていることが分かる事例もいくつかある。クリエイティビティを損なうことなく両方のクラウドを生かしていくことが必要である」と述べた。
ハリス氏はまた、ソーシャルメディアについても触れた。マーケティングにおいてソーシャルメディアは重要な役割を担い、さまざまな形で活用されているが、先述したようにアドビシステムズの調査によると、多くの経営者がソーシャルメディアはバブル状態にあるとの見方をしている。
「62％のマーケターがソーシャルメディアへの支出を増やそうとしているが、ソーシャルメディアの広告がうまく機能すると考えている人は12％に過ぎない」との調査結果もあるとハリス氏は指摘。ソーシャルメディアに関して「もっと理解を深めていく必要がある」と述べた。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/print/36585
この記事を読んだ人はこんな記事も読んでいます（表示まで20秒程度時間がかかります。）
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。
