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トウモロコシ「史上最高値」でも
食糧危機が来ない理由
2012年09月11日（Tue） 川島 博之
トウモロコシ価格が2012年7月に1トンあたり333ドルと史上最高値を更新した。
2008年(月平均)に価格が高騰したときには、「世界食糧危機が来た」などと言って大騒ぎしたものだが、今回はそれほど騒いでいない。もう、マスコミも国民も食糧危機には興味がなくなったのであろうか。ちなみに、トウモロコシの価格は2008年よりも16％も高くなっている。
なぜ大きな騒ぎになっていないのだろう。
それは円高だからだ。2008年は1ドルが110円前後であったが、現在は80円を切っており40％ほど円高になっている。だから価格が16％ほど高くなっても、円ベースだとまだまだ安い。
新興国の成長と資源価格の推移は関係があるのか？
トウモロコシ価格が史上最高値を付けたことは、今度こそ食糧危機の到来を意味するのであろうか。ここでは石油や鉛の価格との比較から、この問題を考えてみたい。
図に1980年のドルベースの価格を1.0としたときのトウモロコシ、石油、鉛の価格の変化を示す（IMFデータ）。図を見ると、トウモロコシ、石油、鉛の価格の変動パターンが驚くほどよく似ていることに気がつく。2006年頃から2008年の夏にかけてそろって急騰し、2008年の秋にそろって急落し、その後に再び上昇している。
穀物価格の急騰は、干ばつによる不作などによってもたらされる。2012年も米国の穀倉地帯が干ばつに襲われたことがトウモロコシ価格急騰の直接の原因になっている。ただ、干ばつが来るかどうかまだ分からなかった4月から6月頃でも、価格は2008年の最高値付近で推移していた。
やはり世界は食糧危機に向かっているのであろうか。温暖化の進行が世界の穀物生産を不安定にさせ、それが価格を上昇させているという説もある。それが本当だとすると、温暖化が進行する21世紀は飢餓の世紀になろう。
ただ、トウモロコシだけでなく石油や鉛の価格も一緒に見ると、そのような説を信じる気にはなれない。干ばつによって石油や鉛を含む鉱石が採れなくなることはないからだ。
それでは、新興国の需要が資源価格を押し上げているという説はどうだろう。中国をはじめとした新興国は資源を大量に消費し始めている。
ただ、この説もよく考えてみるとおかしい。まず、2000年の価格が1980年よりも安くなっている。2000年のトウモロコシの価格は1980年の価格の0.88倍、石油は0.74倍、鉛の価格はなんと0.42倍である。中国をはじめとした新興国は1980年頃より経済発展の速度を速めた。そんな状況で2000年の価格が1980年よりも安くなることがあるのであろうか。
また、新興国の需要によって価格が上昇したのであれば、なぜ2006年に急に高騰し、2008年に急落したのであろうか。需要増加が原因であるのなら、このような変化をすることはないだろう。
需給を反映していないトウモロコシの「史上最高値」
2006年以降の資源価格の乱高下は金融現象と捉えた方がよいと考える。
アラン・グリーンスパン氏は2006年まで米国連邦準備制度理事会の議長を務めていた。彼はマエストロ（巨匠）と呼ばれるほど米国の金融政策を巧みに操って、長期間にわたって米国を好景気に導くことに成功した。しかし、それは今になって考えれば、サブプライムローン問題など多くのバブルを作っていただけのことであった。
2008年の夏にピークを付けた資源価格の高騰は、住宅バブル崩壊に気付いた資金が資源に逃げ込んだためと考えられる。ただ、当時、多くの人はそのことに気付かなかった。だからトウモロコシの価格上昇を受けて、食糧危機の到来などと言って騒ぎたてたのだ。
サブプライムローン問題は2009年のリーマン・ショックへとつながったが、それによって世界景気は急速に冷え込んでしまった。その結果、資源価格も大きく下落した。
その金融危機は米国だけに留まらなかった。ギリシャの財政問題に飛び火して、ユーロ危機に発展している。それらの危機を回避するために世界は低金利時代に突入した。米国や西欧諸国はバブルの処理に失敗して低金利政策を続けている日本を嘲笑ったものだが、いまや彼らも日本と同じ状況にいる。
日本、米国、西ヨーロッパ諸国は全て超金融緩和状態を続けている。そんなときに、米国で干ばつが発生したという情報が入り、トウモロコシの価格はいとも簡単に史上最高値を更新した。
ただ、これは需給を反映したものではない。そのために、秋になって干ばつの被害はそれほどではなかったなどといった情報が入ると、今度は値を大きく下げることになろう。
日本のような資源輸入国にとっては、現在のように資源価格が乱高下する事態は好ましくない。ただ、今回幸運であるのは、余った資金が安全資産としての円に向かっているために円高になっていることである。そのために、資源価格が高騰しても国内物価は抑えられている。
世界の景気を下支えするための超金融緩和が資源価格の乱高下を招いている。日本はこの事実を明確に認識する必要がある。くれぐれも、トウモロコシ価格の急騰を食糧危機に結びつけて、「自給率を高めるために農業にもっと補助金を出すべきだ」などといった議論に結び付けることのないように。
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