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英国が世界支配の道具として使っていたHSBCが日本を見限って、金融活動を停止することが発表になったことは、無能な日本政府の金融政策に見限りを付けたのを予想させ、近いうちに大きな経済変動が日本に起こることを想起させざるを得ない。ゼニゲバになったアメリカのいいなりになり、日本人の持つ資産をアメリカに差し出す売国路線は、小泉純一郎と竹中平蔵の売国コンビが基礎作りをしたものだ。だが、松下政経塾で売国訓練を受けた政治家たちによって、クーデタで民主党を乗っ取って成立した菅内閣と野田内閣により、日本の政治は支離滅裂の様相を呈している。だから、いよいよ酷い売国行為が公然と行われ、行き当たりばったりの瞑想を呈していたことを見越し、情報力を誇る英国のMI6と密着していると噂の高い香港上海銀行の頭能力を使い、世界戦略を駆使して稼いできたHSBCは、いよいよ日本を見限ったと読むべきだろう。しかも、この営業活動停止の発表から半日もたたない段階で、それまで1000万円までは自由だった海外送金が、五分の一の200万円以下に制限されたことは、日本円の海外流出を防ぐ工作が政府辺りから試みられ、いよいよ攻防戦の最終段階に入ったのではないかという、不気味な予感に支配される人がいても不思議ではない。最近におけるユーロの冒頭に対して円が下がり続け、国際金融に異変が起きていることが、果たして何を意味するかは興味深いところだ。だが、日本のエコノミストは世界の動きに対して至って鈍感であり、これからの事件に泥縄で対応しようとしている。また、「茹でカエル症候群」に陥って無感覚になった国民は、大阪に出現したファシスト市政の騒がしさに幻惑され、維新などというヒトラー並みの政治プロパガンダに聞き惚れているうちに、日本は放射能汚染の断末魔の中で、地獄の苦しみを迎えることになるのではないか。飛車角取りという災難に続いて、王手と言われる日が迫っているのかもしれない。桑原桑原ではないか。
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