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■大手国際銀行間の金融スキャンダルと過熱する権力紛争
最近、永田町の首相官邸前で大規模な反原発デモが展開されているが、これに参加する市民、ひいては我々日本国民全体が事の本質を理解していなければ、石油利権やその銀行団に騙される羽目になる。
中東の「アラブの春」で見られたように、ツイッターやフェイスブックによるデモの扇動、世論の操作、それに加えて問題の本質から人々の目を逸らす、といった方法は既に彼らの常套手段となり、日本においても そうした彼らの工作は始まっている。
今、我々が声を上げるとするならば、『原発でもなく、火力（石油）でもなく、安全で効率のいい新エネルギーへと移行しろ』と言うべきではないだろうか。
福島原発は、施設の警備を委託されていたイスラエルの警備会社：Magna BSPにより爆破が実行された。
欧米石油利権の手先である彼らによって引き起こされた原発爆破の目的は、日本がエネルギーの30％を賄うようになっていた原発を全国で停止させ、火力発電の比率を高めることで、その燃料となる石油を日本が大量に輸入せざるを得ない状況へと陥らせることだった。
それにより、欧米の石油利権は日本のエネルギー産業、それに続いて製造業の分野を再び抑えることを狙っていた。東京電力は「火力発電の増強に伴う燃料費の上昇」などを理由に 依然として経済産業省に電気料金値上の申請を行っているが、これが始まれば 欧米の石油企業に対して 日本の一般市民が間接的にもお金を貢ぐことになる。
こうした状況を理解するならば、日本は原発利権のみならず、日本の原発に破壊工作を施し、大勢の被害者を出した石油利権の連中にも『お金を貢がない』と判断するのが、当然の選択だろう。
しかし、もし日本政府が新エネルギーの活用について考えているのならば、現在のように日本の銀行団が太陽電池などの新エネルギー事業に対して貸し渋りなどしていないはずだ。
今、太陽電池設備は非常に低コストで手に入る。今のドイツがそうであるように、日本においてもエネルギーの50％を太陽発電で賄うことは現実に可能なのだ。
また、311地震を引き起こした勢力がその計画の段階で朝鮮系グループを使っていたことなどの情報を暴露しているためか、6月30日の講演会の後、朝鮮系独特のなまりを持った英語を話す男が僕の方に握手を求めて近づき、差し出した僕の手に針状のものを瞬時に刺して人ごみの中に消えていった。
今のところ体調に変化はないが....
http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/
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