http://www.asyura2.com/12/bd61/msg/477.html
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89式小銃や84mm無反動砲や機動戰鬪車や10式戰車で
チマチマチマチマやるのは面倒臭せえから
LJAMで纏めて吹つ飛ばすよ。
そつちの方が確實且つ味方の被害を最小限に出來るもの。
當然さうする。
安倍首相:暴力団排除パレードに参加 博多・中洲 - 毎日新聞
http://mainichi.jp/select/news/20140719k0000m010096000c.html
安倍首相:暴力団排除パレードに参加 博多・中洲
毎日新聞 2014年07月18日 20時53分（最終更新 07月18日 21時06分）
パレードで暴力団追放を訴える安倍首相（中央）＝福岡市博多区中洲で
２０１４年７月１８日午後６時２２分、代表撮影
１８日に福岡県を訪れた安倍晋三首相は午後６時過ぎから、九州最大の歓楽街・中洲（福岡市博多区）での暴力団排除パレードに参加した。県内では暴力団によるとみられる銃撃事件などが相次いでおり、安倍首相は「暴力団を追放する決意を県や国全体に発信したい」と呼びかけ、法被姿で約１００人の参加者と中心部を練り歩いた。
地元店主らでつくる中洲町連合会（南原茂会長）、福岡市、福岡県警の共催。県警関係者によるとパレード参加は安倍首相側が希望したという。開始式で安倍首相は「皆さんと一緒に暴力団を壊滅する決意でパレードに臨みたい」とあいさつした。
１日約５万人が訪れる中洲では、１９９７年１２月から暴力団による「みかじめ料」の要求や抗争事件を防ぐため月１回、パレードをしている。川原雅康・中洲町連合会専務理事は「首相が来てくれて暴力団排除の意識が一段と高まった」と話していた。【尾垣和幸】
ケットランチャー砲弾４発もあった「山口組系武器庫」…極心連合会傘下、日本刀も - MSN産経west
http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/140411/waf14041113520019-n1.htm
ロケットランチャー砲弾４発もあった「山口組系武器庫」…極心連合会傘下、日本刀も
2014.4.11 13:52
大阪府警が摘発した山口組系組織の武器庫から、ロケットランチャーの砲弾４発が
見つかっていたことが判明。発射装置はなかったという。
写真はロケットランチャーを撃つ兵士（ＡＰ）
昨年９月、大阪市生野区のマンションのトランクルームが暴力団の武器庫として使用され、ダイナマイトや大量の銃器が見つかった事件で、ほかにもロケットランチャーの砲弾４発や日本刀などを押収していたことが１１日、大阪府警への取材で分かった。砲弾を発射する装置は見つかっていないという。
府警捜査４課は、指定暴力団山口組直系の極心連合会傘下「田口総業」会長、田口義洋被告（６６）ら５人＝銃刀法違反罪で起訴＝を今月８日、火薬類取締法違反容疑などで送検し、捜査を終えた。
ロケットランチャーは携帯型の重火器で、戦車やヘリコプターなどへの攻撃に使われる。福岡県警が平成２４年６月、特定危険指定暴力団工藤会関係者が契約していた北九州市内の倉庫を捜索した際、砲弾が装填（そうてん）された状態で押収された例がある。
生野区の武器庫からは、これまで拳銃７丁と実弾約６００発、ダイナマイト２１本が見つかっていた。
福岡県北九州市の倉庫でロケットランチャー見つかる―暴力団の武器庫か？ - NAVER まとめ
http://matome.naver.jp/odai/2134088254631872201
大震災の爪痕に大量武器…眠れる北工作員が蜂起する 東アジア黙示録 /ウェブリブログ
http://dogma.at.webry.info/200701/article_17.html
日刊ゲンダイ|「暴走し始めている」…あの山口組までＨＰで安倍政権を糾弾
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/149361
「暴走し始めている」…あの山口組までＨＰで安倍政権を糾弾
2014年4月10日
ヤクザまでもが安倍政権を「国家主義」と批判し、海外でも話題になっている。
ＡＦＰ通信が今月２日、「日本最大の反社会組織『山口組』が自身のイメージを払拭するため公式ウェブサイト（ＨＰ）を開設した」というニュースを配信。英高級紙「ガーディアン」などが次々と記事を掲載している。
問題のＨＰは「麻薬追放国土浄化同盟」の名で開設された。ガーディアンは「警視庁は現時点では山口組によって作られたものかは断言できないという見解だ」と書いていたが、サイトを開けば司忍６代目組長のオリジナルソング「仁侠一筋」が流れ、司組長の初詣の様子や山口組本部で開かれた餅つき大会の動画なども紹介されている。ＨＰの「任侠道」というコーナーを見ると、こう書かれていた。
＜この頃の安部（ママ）首相の発言を見るに、国家主義に移行しつつあり、国民の平等の権利が脅かされつつある現実を鑑みると、憂国がファシズムに暴走し始めている事に気付かなくてはならない＞
■メディア戦略の一環
ヤクザがＨＰで政権批判するなんて前代未聞だ。組員が身分を隠してゴルフをしただけで逮捕される時代に、よくＨＰの開設ができたものだが、裏社会事情に詳しいジャーナリストの溝口敦氏がこう言う。
「山口組にサーバーを使わせるとなると業者も嫌がりますが、『麻薬追放浄化同盟』の名目なら断れない。もっとも、このＨＰを見てヤクザの世界に飛び込む若者なんていませんよ。社会的に孤立し、味方する世論がない山口組は、メディア戦略の必要性を考えている。このＨＰも、ＰＲ戦略の一環ですが、対外的な影響はほとんどないでしょう」
８日の時点でＨＰ閲覧数は約７０万と微妙な数字。
それにしても、時の政権がヤクザに右傾化を指摘されるとは…。世も末だ。
日韓開戦まであと2年。現状報告。：余命３年時事日記：So-netブログ
http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2013-10-18
「公安はともかく自治体警察は構成員に問題があって情報が垂れ流しになる。警察官や機動隊が出動する場合と自衛隊が出動する場合では基本的に状況が違う。我々の出動は治安ではなく戦争だ。よって敵に相対するときには躊躇なく殲滅することが第一目的となる。戦闘においては敵が在日朝鮮人か売国奴日本人かの区別などしようがない。万が一、人質がいたとしても戦闘行為に何ら影響は与えない。日韓開戦となれば在日朝鮮人は敵国民というだけではない。偽名使用敵国人は国際法上テロ、ゲリラと認識せざるをえない。よって戦闘に際しては、降伏拒否宣言をもって一人残らず殲滅という作戦となる。敵の数が多いだけに瞬時の処理が要求されている。これが情報はもらうが出せないという理由である。売国奴日本人に関しては、それが政治家であろうがマスコミ関係者であろうが誰であっても国内法、外患誘致罪による拘束であろうから自衛隊の関与するところではない。それは皆さんの仕事だ。唯一の例外は在日朝鮮人組織内の暴力団員でこれは殲滅対象となる。日本人が組織し全員が日本人の暴力団は明らかに対象外である」
2015年、米韓相互防衛条約終了と同時に竹島で軍事衝突、国内在日朝鮮人と売国奴日本人の一掃が安倍シナリオである。国内反日勢力が一掃されれば日本は大きく再生する。それ以上、つまり韓国や中国と戦争する必要はない。つきあわなければそれですむ。日本にいたくているわけではないという人たちであるから、在日特権の剥奪と、永住権の剥奪、生活保護停止等、国内法改正で祖国へお送りすれば日本はきれいになる。事態は完璧にシナリオ通り動いている。
ところで先述の自衛隊の話だが、案の定筒抜けだったようだ。この後の記事は確認が取れているわけではないが関係者がありそうな話だとして語ったものだ。当初彼らは日韓開戦でも対応はせいぜい機動隊だと思っていたらしい。であればある程度の武器をそろえて抵抗し、不利と見れば降伏して最大でも５年程度の刑務所暮らし。実際には50万もの在日朝鮮人を拘束できるものではないと踏んでいたふしがある。ところが開戦と同時に自衛隊が殲滅作戦に出動すると聞いてはかなり話が違ってくる。実際動揺したらしい。在日朝鮮人が組織する暴力団の数は約10万人ともいわれるがその半分は日本人だそうだ。「在日朝鮮人組織内の暴力団員は殲滅対象となる。日本人が組織し全員が日本人の暴力団は明らかに対象外である」ということであれば、確実に組織内において日本人と在日朝鮮人との間には亀裂が入りそうだ。今後、組織の消滅や組員の脱退、あるいは組織の再編等賑やかになりそうだ。戦後、祖国である韓国から帰国を拒否された集団が生き残りをかけてどう対応するのだろう。また一般在日朝鮮人も2015年住民登録制度開始を見てもわかるとおり韓国は捨て石に使い、棄民方針であることははっきりしている。２年以内には大混乱が起こるだろうという話だ。どうも背景が事実に基づいているので荒唐無稽の話ではないように思える。ちなみに「在日朝鮮人組織内の暴力団員は殲滅対象となる」という法的根拠は開戦時に敵側にたっての戦闘行為は外患罪の現行犯であるということだ。この罰則は死刑のみで、日本国憲法における最高刑である。
「売国奴日本人に関しては、それが政治家であろうがマスコミ関係者であろうが誰であっても国内法、外患誘致罪による拘束であろうから自衛隊の関与するところではない」というコメントであるが、実際は何度も首都防衛体制を30分以内でという訓練に数十カ所別地点が入っているようである。各政党本部やＴＶ局、新聞社等であると思われるが、これは戦車、装甲車を使用しての実戦的訓練ではないし、公表されているわけでもないから、まあ取り上げられるようなことがあっても、万が一への警備訓練であるで終了か。しかし視点を変えれば30分で売国奴日本人勢力を制圧、駆逐するという電撃初動作戦は自衛隊が行なうということでコソボ的処理の可能性が否定できなくなっているのが現状だ。
実戦、戦時国際法：余命３年時事日記：So-netブログ
http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2013-11-27
在日朝鮮人の諸君が、仲間の弁護士とともに戦時国際法の勉強をしているそうだ。彼らもどうやら日本との戦争を決断して戦闘準備に入ったらしい。部分的に伝わるところ、かなり詳細に､具体例を挙げて取り組んでいるらしい。開戦となればここは敵国だから当然といえば当然。
ここで問題になるのが、ヤクザや暴力団は善良な文民かということだ。戦時国際法では便衣兵つまりゲリラ条項がある。大多数の国は降伏での拘束であっても形式裁判、銃殺で対処している。もし殺されるようなリスクを避けたいと思うのであれば、交戦者資格をもつ戦闘集団をつくれと、彼らは弁護士からアドバイスされたようだ。
交戦者資格の要件は、第一章第一条に 戦争の法規及び権利義務は単に之を軍に適用するのみならず、左の条件を具備する民兵及び義勇兵団にもまたこれを適用す。
（1）部下の為に責任を負うことが其の頭にあること。
（2）遠方より認識し得へき固著の特殊徽章を有すること。
（2）公然と武器を携行すること。
（4）その動作につき戦争の法規慣例遵守すること。
民兵団又は義勇兵団をもって軍の作戦全部又は一部を組織する国にありては軍の名称中に包括す。とあって第二条 占領された人民にして、敵の接近するにあたり、第一条によりて編成を為す暇なく、侵入軍に抗敵する為、自ら兵器を操る者か、公然兵器を携帯しかつ、戦争の法規慣例を遵守する時は交戦者と認む。と記してある。
民間人であっても、第一条か第二条の要件を満たした場合は、正規の戦闘員として扱われるということだ。こうして捕まった場合は戦時犯罪人ではなく捕虜として国際法の保護下に置かれることになる。
交戦者資格を持つもの、つまり適法の交戦者は、国際法で認められた範囲の軍事行動において、殺人や傷害、器物損壊などの行為を行っても、国内法上の違法性が阻却されるので犯罪に問われない。捕まった場合は捕虜として国際法の保護下におかれる。そこである暴力団は軍事迷彩服、韓国国旗マークつきを全員そろえたそうだ。ですぐ降伏する。一瞬でも戦おうなんて気を起こすと降伏拒否宣言で皆殺しだ。これ国際法上合法の皆殺し。
戦時中、米で日系アメリカ人の拘束収容があった。もちろん違法だったが、日本でも帰化朝鮮人、帰化韓国人の処遇をどうするのか悩ましい。また暴力団在日はとりあえず敵国民ということが保護拘束の前提となっている。だがその中の日本人暴力団員には拘束の根拠がない。暴力団員であることだけでは犯罪要件を満たさないのだ。おまけに在日は戦時国際法だが、こちらは国内法での処理となる。まあ面倒くさい。だからブログで先述のように、戦時のどさくさ紛れに何がおきてもおかしくないねといっているのだ。在日５０万人、中国６０万人、いったいどこに収容するのだろう。
永住者カードと強制送還：余命３年時事日記：So-netブログ
http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2014-04-21
在日、武装集団、ヤクザ、強制送還、自衛隊、テロゲリラ、機動戦闘車、反日勢力等々
が全部結びつきます。
1995年阪神淡路大震災のとき長田地区の倒壊家屋の下から大量の武器が発見された。2000年代に入ってからも次々と摘発され、最近でもその流れがやむことはない。北か南かは判然としなくても、少なくとも在日であることは間違いないでしょう。2010年代に入って警察力だけでは対応できないレベルに達しているとして治安対策会議がもたれるも関係機関調整がつかずばらばらの対応でした。東日本大震災後、実務者レベルでの情報交換会議でも警察と自衛隊の溝はなかなか埋まらなかったと聞いております。
自衛隊が警察に対して極度の不信感をもっていたことは当ブログでもふれております。これは、長年の警察の対応に問題があって、たとえば武器発見というようだ重大事件が発生した場合でも、いたずらに住民を不安がらせるわけにはいかないというようなへりくつをつけて情報を隠蔽してきた歴史があったからです。多少の公開があっても、今度は反日マスコミが報道しないということに自衛隊は切れていたようですね。
結局は独自の情報網で対処という形にもどってしまったと聞いております。この一連の武器発見事件はまず武器の種類や弾薬に目がいきますが、発見押収されるのはそれだけではありません。軍靴、軍服等、戦闘グッズ一式、過去には警察襲撃計画だとか、戦闘マニュアル、果ては戦時国際法なんて本まで押収されているのです。
「最近、暴力団の皆さんは仲間の弁護士を招いて戦時国際法の勉強を始めたそうだ。殲滅を避けるため、組員全員国旗入りの迷彩服までそろえたそうだ。」以前、こんな記事がありましたね。
さて自衛隊ＯＢ、識者が入った放談会におけるカット記事です。
．．．．．．押収された武器その他を詳細に分析した結果、武器については一貫性や整合性の点で韓国や北朝鮮政府の関与はまず考えられない。軍も関係がなさそうで、とりあえず手に入る武器は何でもいいという集め方だね。量的には軽火器中心とはいえかなりの蓄積がありそうで、すでに日本の警察の治安態勢では押さえは無理だろう。法的に銃撃戦という対応が不自由な組織だから結局は自衛隊出動ということになるね。必然的に殺戮戦となる。
．．．．．．暴力団組織からの押収物の中には多数の迷彩服や、大量の韓国国籍章がみつかっている。戦闘マニュアルまであって、Ｑ＆Ａに「戦闘時には指定された軍服を着用し国章を所定の位置に明示すること、さらに国旗を掲揚してあれば、たとえ通名でも、また他にいかなることがあっても戦時国際法により、捕虜として保護される。」と明記してある。まあ確かに個々の戦闘としてはそのとおりでよく勉強しているなと感心するが、このような戦闘スタイルは、平時、有事、関係なく信じられない非常識な行為だ。
日本国内において武装組織が韓国旗を掲げて、軍服を着て自衛隊と戦闘となることは、テロゲリラの範疇ではない。明らかな戦争だ。保身の策なのだろうがバカとしかいいようがない。2010年から明らかに韓国は在日切り捨て棄民方針で、特に在日暴力団に対しては国籍復活付与による資産略奪が見え見えだ。韓国は具体的には強制送還拒否をもって、日本国内でのテロゲリラ的な戦闘を強要することを考えているのであって、その際、旗幟鮮明に韓国旗を掲げて戦うなど想像もしていないだろう。
韓国にとっては時限爆弾、自衛隊にとってはいつでもきれる開戦カードを手にしたというところかな。それも実に使いかってがいい。在日開戦カードは在日を駆逐できるが韓国と戦争にはならない安全カードだ。
．．．．．．自衛隊はその戦闘スタイルを完全に把握しているようで、日本国内における韓国旗を掲げた戦闘を、国内だけでなく世界に報道する意味でネット中継を考えているらしい。
戦闘において組織内で日本人であるかどうかの区別はできないというのも、迷彩服にまさか日本人やくざでも日の丸をつけてはいないだろうから殲滅対象となるのはやむを得ないだろう。在日武装組織に所属する日本人の扱いは在日と一緒ということだね。
ただ捕虜になったときの扱いが天地であることは重要だな。在日韓国人は捕虜として戦時国際法の保護を受けられるが、日本人は外患誘致罪現行犯確定だからね。要するに死刑確定だ。完璧な売国奴だから国民にばれると裁判という法的な処理ができるかどうか微妙だね。
．．．．．．ただでさえ暴力団に対する締め付けがきつくなっているなかで本国から棄民となれば慌てるよね。いろいろ明らかになってきたのは2013年も半ばあたりだから、もう打つ手がほとんどない。人権法だとか、外国人参政権だとかはまにあわない。ここに至っては山口組が朝鮮傀儡政党民主党支持だとか、山口組がＨＰを立ち上げて安倍を批判だとかは全て裏目に出てしまっているよね。
第二次安倍内閣成立に際して、前回の政権放り投げの印象が強かったんだろうが、マスコミ総出の安倍叩きでつぶせると思ったんだろう、反安倍キャンペーンでうつつを抜かしている間に、政治、経済、軍事全てに立て直しを許してしまった。反安倍キャンペーンが大きなブーメランとなったのも大きいな。わずか1年の間に公安も自衛隊もビシッと再生してしまった。
．．．．．．再生どころか相手の目の前でテーブルの向きをロシアから気がつかないように、中韓へくるっと回してしまった。さらに民主党の国防費削減、軍備縮小、たとえば戦車300両へ削減の陰で、実質テロゲリラ対策の特効薬、機動戦闘車の導入と自衛官5000人の増員は実現している。前政権からの流れで自然体できているから民主党や反日勢力に油断と奢りがあったのだろう結局、彼らが気がついたときには、自衛隊組織そのものが対テロゲリラ対策に特化していて包囲網ができあがっていたというわけだ。
日本の軍備削減を目論む反日勢力や民主党にとっては、戦車機甲師団廃止、戦車300両削減、普通化師団へ編成変え、かわりに装甲車を200両増やすという案は無条件賛成というものだった。ところがそこに仕掛けがあった。多分にこれは自衛隊制服組の意向であって2010年以降の韓国の日本乗っ取り作戦への対抗策だった。それまでの自衛隊の編成は国あるいは組織に対応するもので、日本における在日のような集団に対しては法的な制約があって無力だった。朝鮮傀儡民主党政権下でこれと反日勢力に対抗する形作りは大変困難だったろう。
．．．．．．実際に詐欺というか手品的手法を使ってるよね。仕様書には105㎜砲とあったのだが新規に105㎜砲の予算を組んでいないから機動戦闘車なんて装甲車もどきに誰も注意を払わなかった。通常装甲車両を新規に開発し製造し実戦配備となると何年もかかる。ところが安倍政権となってわずか半年で完成、2016年配備開始という予定がとんでもなく前倒しになっている。理由は簡単、廃棄予定の74式戦車の砲塔一式を新規の８輪タイヤ台車に乗せるという構造だからだ。よって装備は既存の105㎜砲、機関銃、弾薬も全部そっくり使用可。全重約26トン。中型トラックのサイズで一般道、高速道路を普通に約時速100㎞で走行できる。エンジンはディーゼルだ。
装甲車両の弱点はその大きさと重量による移動問題だ。通常はトレーラーか鉄道輸送だ。道路や橋梁の耐久性と燃料の問題があるからだ。ところがこの機動戦闘車はこの弱点がないばかりか10式戦車にみられる数々の新装備がプラスされている。このクラスでは世界最高の能力を持っていることは間違いない。
．．．．．．にもかかわらずという話だよね。（笑い）中国の軍事筋からの話だけど、従来と違って日本のＰ－１とか10式戦車とか自衛隊最新情報にやけに詳しい。恐らく民主党からの国家機密漏洩のなせるわざであろうことは自明だが、この中で機動戦闘車に関する記述がある。「国内治安としては重装備で対外戦としては薄すぎる。ゲリラその他、殲滅破壊作戦に投入するようだが、いかにも中途半端で兵器性能も評価できるレベルではない。」
所変われば品変わる。立場変われば評価も変わるということだが、注目したいのは「ゲリラその他、殲滅破壊作戦に投入するようだが」という部分で、自衛隊の作戦計画にまで言及している。民主党機密漏洩の災禍はこんなところにまでという証左だね。
．．．．．．少なくとも日本、韓国両国での法改正では在日の切り捨てが確定していますから、捨てられた彼らがどうするかですね。日本へすり寄るか、恫喝開き直りの究極戦闘蜂起か二者択一ですが、ここまでくると日本人全体が目覚めてしまって反韓一色ですからすり寄りは無理でしょう。このまま進むと、登録証を永住カードに切り換えない不法滞在韓国人が大量にでてきます。日本の法改正は不法滞在者に対しては強制送還一本に切り換えましたから衝突は避けられないでしょうね。
在日武装組織と自衛隊との戦闘だけで事が済めばともかく、そのような事態は日本国民全体の立ち上がりとなるのは必然で、在日だけではなく反日勢力全体の粛正に繋がるのは必至です。双方かなりの犠牲者が出るのは避けられないだろうと思っています。こういう流れを反映してか、東大生の朝日や毎日への就職希望が激減して、今年、朝日は東大卒の内定ゼロだそうです。
学生達の行動をみると、在日や反日勢力の特定で、もはや日韓関係の改善は夢のまた夢という状況です。日韓関係は米韓相互防衛協定が実質米軍撤退により消滅する2016年を境とする考えはどうも甘すぎるようです。2015年７月をベースにすべきだと思います。
．．．．．．このような動きは巷間うわさされている民兵という言葉に繋がります。簡単に言えば民間武装組織ということですが諸外国における民兵とは意味合いが少し違うようですね。もちろん対外戦争時ではありませんから100％在日関係テロゲリラ対策か、反日勢力対策でしょう。しかし政府あるいは自衛隊が主導してということはまずないと思いますね。 政府がこのような民間武装組織に期待するのは政府が関与したくない汚れ役です。日本の場合は在日、反日マスコミ、民主党その他反日国会議員とその勢力の掃討ですから売国奴狩りという名目での武装勢力の立ち上がりは政府の望むところで、暴走しないような形作りということになるでしょう。民間主導で、純粋日本人である元自衛官や予備役を中心とした組織であれば理想的です。もうすでにこの組織作りは始まっているようですね。
ちなみに民間募集はどうなるか定かではありませんが、関係者に聞いた資格要件は概略以下のようなものです。当然とはいえ、かなり厳しいですね。
「年齢２０～３５才の健康な日本人独身男子。一人っ子ないし男子一人の場合は不可。２輪以上の免許必須。携帯ないし固定電話。面接時に住民票及び戸籍謄本持参．．．．。」 以上カットから。
余命時事放談会 ③：余命３年時事日記：So-netブログ
http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2014-06-18
今年３月警察庁は昨年より暴力団員の数が4600人減って、58600人になったと発表しました。一時は９万人近くに増大したものが９年連続で減少し、特に昨年の落ち込みは大幅です。暴力団対策法のほかに暴力団排除条例が施行された影響だといわれていますが、どうもそれだけではないようです。2009年民主党が政権を取って以来、公安情報や自衛隊機密情報がだだ漏れになりました。約２年後、それまでガセだ、妄想だと否定されていたことが2013年12月民主党帰化議員福山哲朗の自爆質問によってその事実が認定されたのです。
これによって巷間流れていた自衛隊機密文書たるものが俄然注目されることになりました。それには日本メディアや反日勢力の殲滅作戦、在日武装勢力掃討作戦等が具体的に記述されていたからです。しかしこの一連の機密漏洩事件についてメディアも、反日勢力も完全に沈黙です。まあ自分たちが標的になっているのですから、蛇ににらまれた蛙ですね。
このような状況にもかかわらず不思議なことに在日武装勢力は今のところ何のアクションもありません。韓国棄民の暴力団組織は先の選挙で民主党支持を打ち出したことから、安倍さんからも自衛隊からも日本国民からも見放されてしまいました。
彼らは昨年の暴力団構成員と準構成員による事件が４万４000件をこえるという犯罪集団ですから多くの顧問弁護士がいます。あの宇都宮氏の日本弁護士連合会の弁護士連中もお友達です。しかし、中韓の国防動員法や、戦時国際法を考えた場合、彼らの現状は大変危険であるにもかかわらず、そういう警告はなかったようで、これはとても奇妙なことでした。
ところが最近になって、やっとその理由がわかってきました。巷間うわさされていた反日武装勢力の戦時国際法勉強会は実際に各地で行われていたようで、講師もベテラン弁護士が複数で実戦Ｑ＆Ａと本格的だったようですね。ところがその内容は実戦に関する国際法の運用に限られて、そこに至る政治的背景やその後の影響等はカットされていたようです。これは幹部の指示だったようですね。
有事には自衛隊が出動、作戦方針は「敵は一人残らず殲滅。加担している日本人は外患誘致罪確定として処分」ということがばれてしまうと、少なくとも日本人構成員は逃げ出して、組織がつぶれかねないとの判断だったようです。しかし現実にはネットや週刊誌等の情報で危険を察知した日本人構成員は逃げ出しているようで、おそらく2015年末までには１万人以上は減って、組織は総勢４万人程度に縮小する可能性までありそうです。
そうなれば、その組織構成は、在日韓国人と反日左翼勢力の比率が極端に上がりますね。
以前から余命時事ではグレーゾーンから日韓開戦時まで、在日の危うさを通名問題を通じて親切に警告してきたよね。（笑い）しかし彼らには全く伝わらなかった。（大笑い）
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