サーチナ|ベトナムがロシアから潜水艦６隻購入、中国で「戦力比に影響なし」
http://news.searchina.net/id/1522146
ベトナムがロシアから潜水艦６隻購入、中国で「戦力比に影響なし」
2014-01-24 15:37
　ベトナムがロシアから購入したキロ級潜水艦ホー・チ・ミンが１６日、サンクトペテルブルグの海軍造船所でベトナム側に引き渡された。ベトナムはロシアとキロ型潜水艦６隻の購入契約をしており、ホー・チ・ミンは２隻目。中国中央電視台の特約論説員である洪琳氏は、６隻すべてが引き渡されても、中国・ベトナム両軍の戦力比には影響しないとの考えを示した。中国新聞社が報じた。
　キロ型潜水艦は１番艦が１９８２年に就航した通常動力の潜水艦。排水量は水上航行時が２３００−２３６０トン、潜航時は３０００−３９５０トン、全長は７０−７４メートルだ。耐圧深度は通常２４０メートルで最深で３００メートルとされる。
　ベトナムがロシアと６隻の購入契約を締結したのは２００９年。当初は２０１３年までにすべて引き渡されるとみられていたが、今年（２０１３年）１月１５日にベトナムのカムラン湾で１隻目のハノイが隊列入りの儀式を行い、２隻目のホー・チ・ミンが１６日にサンクトペテルブルグでベトナムに引き渡される状況にとどまっている。
　洪琳氏はベトナムがキロ級潜水艦６隻を保有することについて、海軍の実力を増強すると同時に、南シナ海をめぐる領有権争いにおいて、発言力を増したいとの意図があると指摘。
　さらに、ベトナムは海に面して細長い地形であることから、海上の安全には神経質であり、心理的な安心感を得たいと分析。さらに、領有権問題では中越間だけでなく、東南アジア諸国の間でも争いがあるので、ベトナムにとって最も重要なことは、東南アジアの国の中で、海における優勢を確保する目的があると論じた。
　ただし、潜水艦６隻を購入しても、中国とベトナムの海軍の実力の差を縮めるには、なんら効果がないだろうと、自国側が圧倒的に有利な立場にまるとの考えを示した。
　ベトナム海軍の兵員数は約４万人で、フリゲート艦を７隻、さらに小型のコルベット艦を１１隻保有している。中国海軍は原子力弾道ミサイル潜水艦、同攻撃潜水艦、通常動力潜水艦、非大気依存推進攻撃潜水艦、航空母艦、駆逐艦、フリゲート艦、揚陸艦などを保有している。
　中国艦隊は北海艦隊、東海艦隊、南海艦隊がそれぞれの担当海域を持っており、ベトナムとの対抗に全艦隊を投入できる体制ではないが、保有艦数ではベトナムを圧倒している。（編集担当：如月隼人）
　
　
カムラン湾にロシア海軍基地復活か - News - 政治 - The Voice of Russia
http://japanese.ruvr.ru/2010/10/08/24844075/
カムラン湾にロシア海軍基地復活か
　ロシア海軍総司令部は、ヴェトナムのカムラン湾にある技術上・物資上の補給地点の作業再開を提案している。これは、モスクワで海軍総司令部本部が明らかにしたもの。
　ヴェトナム戦争中、カムランは南ヴェトナム領内にあり、そこにはアメリカの巨大な後方支援基地が置かれていた。その後１９７９年、ヴェトナム統一後、当時のソ連政府とヴェトナム政府は、カムラン湾にある港をソ連海軍が補給基地として２５年間使用する事についての合意書に調印した。そして、ここには、艦隊や航空機、海兵隊が常駐するソ連軍の、国外では最大規模の基地が作られ、又レーダー基地も置かれた。これによりカムランは、冷戦時代、フィリピンや韓国及び日本にある米軍基地に対し、本質的バランスをとる存在となったのである。
　しかし２００１年、新生ロシア政府は、カムラン基地の縮小に関する決定を下した。これは、一連のひとまとまりとなった理由によって決められたものだが、主なものは経済的要因だった。けれども時は流れ、状況は変化している。世界の海に、ロシアはその戦略上戻りつつある。国際情勢は、海賊行為の活発化に見られるように、ロシアが国外に基地を持つ必要不可欠性について納得できる裏づけを与えている。
　ロシア海軍のミハイル・アブラモフ提督は、次のように指摘した―
　「海賊撲滅問題が先鋭化している。これに関連して、一連の問題、とりわけ国外に艦船を滞在させる法的根拠やロシア艦隊受け入れの方法・形態といった諸問題が生じている。中でも、最も肝心なのは、もちろん、長期に渡る航程及び母港から遠い場所での艦隊の停泊に関する問題を一気に解決しうる、基地についての問題である。現在、これらは徹底的に検討されているが、基地問題は優先的なものだ。」
　ロシアは地政学的に見て、経済的・政治的・軍事的利益のすべてを、世界の大洋と関連して有している海の大国だ。これは客観的事実であり、国際社会は今後、この事実を考慮に入れるようになるだろう。一方ヴェトナムも、東南アジアの海の大国を目指している。これはまず第一に、経済的理由によるもので、南シナ海には、エネルギー面でも海産物資源の上でも巨大な可能性が眠っているからだ。そのためヴェトナムは自国の艦隊を作り上げ、それをよりよいものとする必要に迫られている。その際、豊かな伝統を誇る海軍を持つロシアは、ヴェトナムにとって非常に有益なパートナーとなりうるに違いない。　
　
　
ベトナム、中国に対抗する力はなく、カムラン湾をエサにロシアを誘うか？ | 新華ニュース 中国ビジネス情報
http://www.xinhuaxia.jp/social/38597
　ベトナムの駐ロシア大使は１９日にロシアに向け「招待状」を出し、ベトナムの重要な軍港、カムラン湾の優先権をロシアが持つと伝えた。ロシア海軍太平洋艦隊の軍艦３隻で構成された編隊は２０日にカムラン湾での補給を完了した。ベトナム国防長官はそれ以前、シャングリラ会合で「カムラン湾はすべての商業や軍事の来客を歓迎する」と発表した。それは米国メディアに、米軍艦招待とアピールしていると受け取れる。米国大統領が指名した駐越大使は米国に、対ベトナム破壊兵器輸出禁令を撤廃するよう呼びかけた。ベトナムは南海（日本語名称：南シナ海）問題を国際化させるため、カムラン湾を出し、ロシアと米国を取り込む。それはロシアや米国に実益をもたらし、「釣り針にあるエサ」と見なされている。中国の学者、許利平氏は「環球時報」に対し、「ロシアを取り込み、南海で中国をけん制しようとするか、あるいは米国の新鋭兵器を獲得しようとする思惑は結局、失敗に終わる」と語った。
　ロシア・イタルタス通信によると、ベトナムの駐ロシア大使、ＦａｍＳｕａｎＳｏｎ氏は１９日に「ベトナム・ロシア文化の日」の記者会見で、「ロシア・ベトナム双方は合弁会社を立ち上げ、民用船舶や軍用船舶の保守に対応する方向で交渉を行っている」と語り、カムラン湾に触れ、「カムラン湾の一部は民用で、一部は軍事基地である。必要な協定を遵守すれば、外国軍艦はこの区域に入ることが可能だ。ただ、ロシアはここで優先権を持っている。ロシアとの軍事協力はたいへん重要である」と語った。
　ロシア紙はロシア学者の話を引用し、「ベトナムに、領土係争のある中国ときっ抗する力はない。従って、ロシアをこの地域に取り込むことは必要である。それは南海問題を国際化させるためである」と報じた。ロシア・リアノーボスチ通信は４月１５日にロシア外務省報道官の話を報じた。「ロシアは南海の当面の情勢に細心の注意を払っている。ロシアは関係各者に自制を保ち、交渉により意見の違いを解決してほしい」。
　ロシアのメディアと学者は中越関係にたいへん注目している。「ロシアの声」は楊潔チ国務委員の訪越を報じ、「交渉は明らかに前進していなかった。ただ、双方は同分野で接触を継続するという共通認識に達している」と指摘した。
（翻訳　李継東）
　
　
余命時事放談会記事フォローアップ：余命３年時事日記：So-netブログ　
http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2014-06-23
．．．．ベトナムとは水面下で軍事協力の下地作りが進められている。2013年10月にはかしま、しらゆき、いそゆきからなる練習艦隊が幹部候補生740人とともにダナン港を訪問、同年９月には小野寺防衛大臣がカムラン湾の海軍基地視察に招待されている。2014年４月にはベトナム人民軍総参謀長の日本訪問、６月には自衛隊輸送艦くにさきに日米豪の兵員が乗船してベトナムと共にダナン港で共同演習を行なった。ベトナムは中国対策にロシアからキロ級潜水艦６隻の供与を受けることになり2014年すでに１隻が配備されている。あと５隻は2016年までに供与されることになっている。中国のキロ級より新型であるということだが、この優位を圧倒的なものにするために、潜水艦乗組員の訓練だけでなく、イプシロンによる軍事衛星打ち上げや軍事情報の提供も議題となっているようだ。４月に武器輸出三原則の緩和が閣議決定された。今後も大幅な戦略見直しのもとに緩和が拡大されていくと思われる。（前回ブログから引用）
　2013年１月に安倍さんのベトナム訪問、９月の小野寺防衛大臣の海軍基地視察招待において軍事交流の強化が進められたと聞いております。高官同士の会議であるにの関わらず、不思議なことに、全く記者会見も声明も出されておりません。そして直後の10月に２＋２です。当然、ベトナムと中国との南シナ海における紛争は議題となりました。
米は1960年ベトナム戦争の関係で支援については積極的な姿勢は見せなかったようですが、中国の脅威については日米で協力して対応したいとし、日本の武器輸出三原則の見直しに言及したと聞いております。実際には突っ込んだ話をしていたようですね。
　関係者によると、、11月7日にベトナム側に引き渡されたベトナム海軍がロシアから購入したキロ級潜水艦第一号はハノイと命名された。2隻目はホーチミンの予定で、今は整備作業中である。2014年早々にはベトナムに届けられるだろうといっています。残り4隻は2016年に引き渡される予定で、契約額は20億アメリカドルに及ぶそうです。
このキロ級潜水艦は電子探知システムや無反響外殻が採用され、3M-54 Klub対艦ミサイルが装備されているなど、中国で配備されているものより先進的だそうです。
　このような流れの中で4月武器輸出三原則が見直されました。当ブログのテーマ「武器輸出三原則」は３月までの関連が詳述されております。
　．．．．政府は１日午前の閣議で、実質的な全面禁輸方針とされる武器輸出三原則に代わる「防衛装備移転三原則」を決定した。防衛装備品の第三国への移転に際し政府が事前に同意する手続きに例外を設け、国内企業の国際共同開発、生産への参画を促進する。
　武器輸出をめぐっては、旧三原則を策定して以降、計２１件の輸出をその都度、例外的に認めてきた。新原則は、複雑になってきた武器輸出の考え方を再整理し、輸出の可否に関する基準を明確化したものだ。
　新原則は（１）国連安保理決議の違反国や紛争当事国には移転しない（２）平和貢献、国際協力の積極推進や我が国の安全保障に資する場合に限定し移転を認め、透明性を確保しつつ厳格審査（３）目的外使用および第三国移転について適正管理が確保される場合に限定の三本柱で構成される。
　具体的には、国連などの国際機関に対する防衛装備品の海外移転が可能となるほか、シーレーン海上交通路沿岸国に対する巡視艇などの輸出もできるようになる。防衛装備品の第三国への移転では、政府が事前に同意する手続きを義務付けるものの、国内企業が各国で部品を融通し合う国際共同開発に参加するなどの場合には、例外として事前同意を不要とする。輸出の重要案件は国家安全保障会議で可否を判断。輸出する場合には結果を公表する。それ以外の装備品の輸出件数や輸出先などの全体像も年次報告書として公表する。
　この具体的事例が以下の記事です。

（東京発　ロイター　５月28日）
　安倍晋三首相は２８日の衆院予算委員会で、南シナ海の領有権をめぐり中国と緊張が高まっているベトナムに対し、巡視船を供与する考えを改めて示した。しかし海上保安庁自身に船が足らず、中古船を供与することができないことから、時間がかかる可能性も示唆した。
　安倍首相は「アジア太平洋地域の平和と安定、法の支配を確立する上で貢献したい。政府は前向きに検討したいと思っている」と説明し、ベトナムへの巡視船供与に意欲を示した。日本はフィリピンに対し、すでに巡視船の供与を決定、ベトナムに対しても昨年から検討しており、今年４月には調査団を派遣している。
　安倍首相によると、日本はベトナムの要請に基づき中古船を供与することも検討した。しかし、日本の海上保安庁自身が尖閣諸島周辺で中国船の対応に追われており、「新しい巡視船を増やしているが、今は退役させられない状態になっている」という。
　安倍首相は「ベトナム側の海上警察行動を取る人たちの訓練を含めて対応したい」と述べ、まずは巡視船の供与以外の形で沿岸警備能力の構築を支援していく考えを示した。
中国は５月初めに南シナ海の西沙諸島付近で石油掘削を開始、ベトナムは強く反発している。作業を中止させるために船を派遣し、中国船と衝突が起きている。

　さて、少し戻って２＋２のベトナムに関する突っ込んだ話です。「防衛装備移転三原則」が閣議決定されたあとの対応として、米には巡視船の供与だけではなく、通信技術や訓練などのソフト面の対応も提議していたようで、おおむね合意したと聞いています。特にロシアから提供されるキロ級潜水艦については、情報提供、訓練、魚雷等の装備等で支援を充実させることで一致といううわさ。「防衛装備移転三原則」の規定でも紛争当事国への魚雷？の提供はできないはずです。ところが日本でも米国でも関係者は同じことを言います。「米国経由なら問題は起きないよ。まあどうにでもなることだ」。
もし現実にそうなったら、まさにサプライズ。中国は発狂するでしょうね。
　ここでベトナムの中国感情についてふれておきます。日本では一般国民はベトナム戦争いえば、ベトナムが米国と戦ったというくらいの認識しかないでしょう。また中国とベトナムとは同じ共産主義国家という括りでしょう。隣国ではありますが、日韓のように双方嫌悪感のかたまりというような感覚は想像できませんね。最近の漁船衝突という激しいぶつかり合いは理解できないのではないでしょうか。
　ところが実態はというと、ベトナム戦争で疲弊していた時期に中国軍が侵攻したのを皮切りに、西沙諸島の戦い（1974年）、中越戦争（1979年）、中越国境紛争（1984年）、スプラトリー諸島海戦（1988年）と５年ごとに中国は侵略の歴史。その結果、ベトナムは海外諸島を全て奪われてしまいました。日本が中国に尖閣から沖縄までそっくりとられたようなものです。そしてさらにベトナムの沿岸権益まで侵略しようとしているのですから怒り心頭、現状のベトナムは臥薪嘗胆、捲土重来というところでしょう。
　このような状況ですから、ベトナムの復讐戦本気度は半端ではないのです。
余命時事の「兵の強弱と全滅の定義」に記述してありますが、中国や韓国、北朝鮮の全滅率は１割にも満たないでしょう。日中戦争において、日本軍は敵が５倍、10倍でも気にしなかったという事実、朝鮮戦争での犠牲者は戦闘ではなく、北も南も降伏して虐殺されたものがほとんどだという事実がその傍証です。その点、ベトナム人はベトナム戦争をみると、世界的にも珍しいかなり日本人に近い全滅率をもっていると思われます。フィリピンやマレーシアとはかなりの差がありますね。
　さて前回ブログから部分抜粋です。
．．．．．．そしてもう一つが先ほどの深深度魚雷だ。現在自衛隊に実戦配備されている89式長魚雷はロシアVA-111 シクヴァルと比較すると、静粛性を重視し、長距離航走を可能とするため、水素・酸素燃焼タービンを採用している？ことから速度は55ノット（約100�q/h）と劣るものの射程は約40�qと約４倍、特筆すべきは最大潜航深度で900mと約２倍だ。　魚雷の深度能力と、潜水艦の射出深度は別の問題だ。これは各国軍事機密である。潜航深度400mの原潜でも、ミサイル発射の時は安全深度まで浮上しなければならない。そうしなければ射出時に不具合が起きたり、射出できても水圧により圧壊してしまう。
　現在、500mをこえる深深度魚雷を製造している国は世界で日本以外にはない。　
　以上を頭に置いておいてもらって先に進みます。 　
　中国の恐怖は、この89式魚雷が提供された場合シーレーンが遮断されるということだ。魚雷サイズが世界標準共通、直径533mmであるためロシアから供与されるキロ級潜水艦の魚雷発射管がそのまま使える。VA-111 シクヴァルも89式も両方が使用可能ということだ。双方同レベルの装備であれば10数�qという安全距離で対峙するだけで双方互いに手が出せないが、89式があると一方的な攻撃ができる。長射程だから安全距離から攻撃できる。VA-111 シクヴァルはロケットエンジンによる高速度を武器に、接近してくる魚雷の迎撃ができる。ところがこの魚雷は深深度魚雷ではない。よって89式が600mというような深度設定をして敵潜水艦直下まで接近し、垂直上昇攻撃というスタイルをとれば防御が不可能なのだ。対艦ミサイルの直前上昇、垂直攻撃の水中版だな。水上艦を含めて全く戦闘にならない。数千メートルを超える深度におけるノンケーブル耐圧センサーや耐圧機雷は完全極秘機密だから話題にはできないが、ここまででも日中の軍事格差がどれだけ大きいかがわかるだろう。
　日中戦争は機雷封鎖だけでもほぼ終わるが、実質、戦闘となった場合でも少なくとも海中、海上では戦闘にならない。出てくれば中国海軍は全滅する。中国は共産党はもとより国家が崩壊するだろう。．．．．．．
　日米が中国と開戦する可能性は諸般の状況を勘案するとほとんどありません。ところがベトナムやフィリピンとならば中国は100％開戦するでしょう。フィリピンの抵抗は無理ですが、ベトナムは89式魚雷だけで中国の生命線南シナ海シーレーンの遮断が可能です。
　もし内緒で89式をベトナム軍がキロ級潜水艦に装備したら、南シナ海は中国軍艦船の墓場となります。日米の安上がりで効果抜群のシナリオが見えてきましたね。
　ちなみに深深度魚雷は超精密部品のかたまりです。中韓20年たっても製造は不可能です。また現状深深度魚雷を保有する国は世界中で日本だけです。
　
　
キロ型潜水艦 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/キロ型潜水艦#.E6.88.A6.E9.97.98.E3.82.B7.E3.82.B9.E3.83.86.E3.83.A0
仕様諸元
排水量：水上航行時: 2,300-2,350 トン
潜行時:3,000-3,950 トン (満載時)
全長：70.0-74.0 m
喫水：6.5 m
耐圧深度：運用時: 240 m
最深: 300 m
出力：ディーゼル・エレクトリック方式
機関：ディーゼル・電気推進
2 x 1000 kW ディーゼル 発電機
1 x 5,500-6,800 航行用電動機
1 x 固定ピッチスクリュー
速力：水上航行時: 10-12 ノット
潜行時:17-25 ノット
航続距離：シュノーケル使用時: 7ノットで6,000-7,500 マイル
潜行時:3ノットで 400 マイル
全速時:21ノットで 12.7 マイル
航海日数：45日
試験深度：300 m
総員：52名
兵装：6/553 mm 魚雷発射管
魚雷18本
機雷24基
SA-N-8 Gremlin8機、またはSA-N-10 Gimlet 地対空ミサイル8機
(輸出用には対空兵器は装備されていない可能性がある)
戦闘システム
本級の戦闘システムはMVU-110EM魚雷 Murena火器管制装置である。同時に3つの異なる目標の捜索、内2つの目標への攻撃が可能である。 船体前部に533 mm 魚雷発射管6門が俵積みに設置してある。魚雷発射管の内TEST-71ME有線誘導魚雷を発射できるのは、6門の内2門のみである。他に運用可能な魚雷に53-65KE、53BA、SET-53MEが有り、AM-1型機雷も搭載・運用可能である。魚雷装填は自動化されており、メインコンソールパネルにより管制され、装填から発射まで3分以内に可能である。魚雷・ミサイル等は魚雷発射管より装填される。

シクヴァル - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/シクヴァル
設計と構造
　設計は1960年代後半に開始された。この時にはNII-24調査研究所に対し、原子力潜水艦の戦闘に寄与する新兵器とシステムを作り出すよう指示が与えられていた。1969年、ウクライナのキエフに流体力学応用調査研究所（NII PGM）を設立するため、GSKB-47（国立特殊設計局47）はNII-24と合併した。創立者はMerkulovである。この合併によってシクヴァルの開発が行われることとなった。
　配備が公表されたのは1990年代初期であるが、運用は1977年と早期である[1]。シクヴァルは探知されていない敵潜水艦から発射された魚雷に対する兵器として設計されている。この魚雷はまた、敵潜水艦から射出された魚雷が接近する際の対抗として用いられる可能性があり、そうした際には敵潜水艦に回避を強要し、また有線誘導中の魚雷のワイヤーを切らせることを期待できる。その後、この高速を活かし核弾頭を搭載してアメリカ海軍を一挙に壊滅させる、という利用法が生み出されたと考えられている。
　VA-111の雷速はNATOが配備する標準的な現用魚雷兵装を遥かに凌駕する。この速度は魚雷がスーパーキャビテーションと呼ばれる薄い気泡の中を通る事で、摩擦を低減して達成される。魚雷が移動するとき周囲に大量の小さなガス排気による泡を作り出せば、抗力を大幅に減らし、非常に高い速度を発揮することが可能となる。本魚雷のガス泡沫の層は、水を外方向へ逸らして作られるが、これは特別に形成されたノーズコーンと、エンジンからのガスの展開による。水が魚雷の表面へと入り込まず、接触しない状態が保持されることで、摩擦抵抗は大幅に減らされ、非常な高速度が可能となった。この高速性や推進にロケットモーターを使用する点から、シクヴァルは水中ミサイルとも表現される。
　533mm魚雷発射管から射出されるVA-111は、発射管から出る際に50ノット（92.6km/h）の初速を持つ。直後に液体燃料ロケットが点火、最高200ノット（370.4km/h）の速度へと推進する。いくつかの報告書では250ノット（463km/h）以上の速度が達成される可能性があり、また300ノット（560km/h）の派生型の研究が進行中だったことが示されている[2]。このロケットエンジンは高濃度過酸化水素とケロシンの組合せを採用した。推進剤タンクには約1.5tの過酸化水素と500kgのケロシンが搭載された[3]。
　初期の設計では単に慣性誘導システムのみに頼った可能性がある[4][5]。当初の設計では核弾頭の運用を目的とした。情報によれば後期の設計は、終末誘導装置および重量210kgの通常弾頭から構成されると報告された[6]。
　本魚雷の方向制御には、スーパーキャビテーションに包まれている内側の面を掬う4枚のフィンを用いる。方向変更には、旋回させたい方向側の内部のフィン1舵、または複数の舵面を展開する。また、対向側のフィンは格納される。より速い旋回のためには、（画像を参照）熱走する魚雷の泡沫形状を制御するため、ノーズ部分のプッシュプレートを用いることができる。
　本魚雷はPMK-2機雷型の深深度機雷として作動するよう考慮された。中央部に誘導装置を装備し、6発の魚雷を垂直収容するドラムにおいても運用が可能である[7][8]。
諸元
少なくとも3種の派生型が存在する。
VA-111 シクヴァル - 原型。GOLIS自律型慣性誘導。
シクヴァル2" - 派生型。推力偏向システムの採用の可能性を通じ、追加の誘導システムを持つと考えられ、またより長射程となっている可能性がある。
性能を落とした派生型。これは世界各国の海軍に輸出されている。輸出版はしばしば西側のアナリストにより「シクヴァル-E[要出典]」と呼称される。
イランはフートと呼ばれる派生型を生産したと主張した。
　現状、全ての派生型は従来型の高性能爆薬弾頭のみを装着していると考えられている。しかしながら原設計では核弾頭の装着も採用された。
全長: 8.2 m
直径: 533 mm
重量: 2,700 kg
弾頭重量: 210 kg
最大速度: 200 kt (370 km/h)
射出初速度: 50 kt (93 km/h)
射程: 約7,000 mから13km（新型）。旧型では約2km程度とされる[要出典]。

89式魚雷 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/89式魚雷
重量　1,760キログラム (3,900 lb)
全長　6,250ミリメートル (20.51 ft)
弾体直径　533ミリメートル (1.749 ft)
炸薬量 高性能炸薬 267キログラム (590 lb)
エンジン　斜盤機関
有効射程　27海里 / 50キロメートル（40kt時）
21海里 / 39キロメートル（55kt時）
深度　900m
速度　55ノット (102 km/h)
※最大70ノット (130 km/h)説も
誘導方式　アクティブ/パッシブ音響ホーミング（英語版）+有線誘導
　
　
　
　

　
　
戦闘機Ｓｕ−３５輸出で、中露が合意へ−スホーイ総裁 | 新華ニュース 中国ビジネス情報
http://www.xinhuaxia.jp/social/36094
戦闘機Ｓｕ−３５輸出で、中露が合意へ−スホーイ総裁
2014年05月28日 16時37分
　２７日、Ｓｕ−３５、Ｓ−４００ミサイルと新型艦対艦ミサイルの対中輸出について、戦闘機Ｓｕ−３５プロジェクトに参加したスホーイのポゴシャン社長は、技術交渉が終わりに近づき、両国の天然ガスの大規模な契約を参考にし、取引を完了させる自信があると語った。
　Ｓｕ−３５は優れた設計によって、特定の状況に備え、米軍のステルス戦闘機Ｆ−２２に挑む能力を保有している。露中は両国元首が上海で合意した技術交渉を進めていると、ポゴシャン社長は強調している。ロシアの軍事品輸出入企業ロソボロネクスポートは、２０１２年に、中国に戦闘機Ｓｕ−３５を２４機輸出する契約を１〜２年内に締結することを明らかにした。数量に関して不一致な部分あがり、まだ協議中ではあるが、双方で合意に達している。正式に締結されれば、２０１５年に戦闘機が引き渡される。契約額は１５億ドルを超えた。
　ロシア国防省によると、中国人民解放軍総装備部長、中央軍事委員会の委員である張又侠氏は、代表団を率いて六月に訪露し、両国元首が上海で合意に達した軍事品輸出合意を実行する。ロシア側の専門家によると、想像を絶する露中軍事技術契約が誕生する。
（翻訳　金慧）
　
　
ロシア 中国と戦闘機スホイ35の供給契約に調印へ - News - 政治 - The Voice of Russia
http://japanese.ruvr.ru/news/2014_06_29/274067001/
6月 29 , 15:07
ロシア 中国と戦闘機スホイ35の供給契約に調印へ
　ロシアと中国は、近いうちにも第4世代戦闘機スホイ35を中国に供給する契約に調印する予定。元ロシア空軍総司令官で、統一航空機製造会社軍用機プログラム総局のウラジーミル・ミハイロフ局長が28日、明らかにした。
　これより先、ロシア連邦軍事技術協力庁は、ロシアと中国との間でスホイ35に関する話し合いが行われていると発表したが、契約については伝えられていなかった。
　ミハイロフ氏は、最新戦闘機に関する外国との協力について、ロシアとインドは第5世代戦闘機T-50を共同開発していると述べた。
リア・ノーヴォスチ
　
　
中国が１５０億香港ドルを投じてロシア製Ｓｕ−３５戦闘機を２４機購入へ―香港メディア｜中国情報の日本語メディア―XINHUA.JP
http://www.xinhua.jp/socioeconomy/photonews/387461/
中国が１５０億香港ドルを投じてロシア製Ｓｕ−３５戦闘機を２４機購入へ―香港メディア
2014年06月30日
　香港フェニックステレビのニュースサイト・鳳凰網は３０日、「メディア、中国が１５０億香港ドルを投じてロシア製Ｓｕ−３５戦闘機を２４機購入へ」と題した記事を掲載した。
　ロシアの情報によると、中国は間もなくロシアと第４世代戦闘機Ｓｕ−３５の購入契約を締結する。中国は第１陣として２４機を購入する。１機あたりの価格を８０００万ドルとすれば、総額は１５０億香港ドルに上る。早ければ来年から引き渡される予定。
　Ｓｕ−３５はロシア最新鋭の大型戦闘機で、最大速度はマッハ２．２５、作戦行動半径は１５００キロ以上。中国のこの新世代戦闘機に対する関心は、領土紛争における中国の策略を示すものだと見る向きもある。中国がＳｕ−３５の購入に成功すれば、南シナ海と東シナ海の紛争においてすぐに効果があらわれるとみられている。
（編集翻訳　小豆沢紀子）
　
　
F-15J (航空機) - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/F-15J_(航空機)#.E8.BF.91.E4.BB.A3.E5.8C.96.E6.94.B9.E4.BF.AE
近代化改修
大きく分けて、F-15J/DJのJ-MSIP機（J：899-965、DJ：063-098）を対象とした近代化改修計画と、Pre-MSIP機を対象にした近代化改修計画とに分けられる。
J-MSIP機の近代化改修
J-MSIP機の近代化改修計画は計画当初は改修の進捗状況によって形態一型と形態二型に分けられており、いずれも三菱重工業を主契約としていた。実際に機体を改修する予算計上が進むにつれ、当初の形態一型と二型に区分された改修計画が変更されたため、この区分は正式には使われなくなったが[44]、実際には旧区分の多くの改修項目を踏襲して改修するため、本項目では計画の推移を判り易くするため、便宜上、形態一型相当と二型相当の呼称を使用して記述する。
中期防衛力整備計画（平成17〜21年度）においては、当初は期間中に26機を量産改修する予定だった。ところが米国のF-22Aの輸出規制措置により、老朽化したF-4EJ改を代替する予定だった第4次F-X機の選定を2008年（平成20年）以降に先送りとしたため、J-MSIP機の近代化改修でF-4EJ改の減勢による防衛力低下を補う必要が生じた。このため2008年（平成20年）度と2009年（平成21年）度に、当初形態二型に予定されていた統合電子戦システム搭載と次期輸送機の調達を先送りして浮かせた予算を多数の近代化改修に割り当て、これに合わせて2009年（平成21年）度に中期防を改訂して改修機数を48機とした。2010年（平成22年）度からは、先送りされた統合電子戦システムの搭載予算が「F-15の自己防御能力向上」名目で別途計上されている。この時点では4個飛行隊分の88機を対象に近代化改修を行うとされていた[45]が、中期防衛力整備計画（平成26〜30年度）における「F-15の近代化改修」機数が26機と明記されたため、J-MSIP機の近代化改修機数は98機に増加している。
航空雑誌等ではこれらの改修機のことを纏めてF-15J改と呼んでいる。また、海外では「近代化」を意味する「modernized」の頭文字のMが付加されてF-15MJと呼ばれている。

F-2 (航空機) - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/F-2_(航空機)#.E8.83.BD.E5.8A.9B.E5.90.91.E4.B8.8A.E6.94.B9.E4.BF.AE
能力向上改修
背景
当初より「対艦」「対空」「対地」の複数任務をこなす多目的戦闘機として開発された本機であったが、中国・ロシアをはじめとする周辺諸国の新型軍用機の配備進行、巡航ミサイルなどの新たな脅威、離島防衛の重要性の増大などにより、さらに能力を向上させる必要性が出てきた。
こうした状況を受け、平成17年に改定された防衛大綱からは要撃機と支援戦闘機の区分が廃止され[12]、よりマルチロールファイター（多用途戦闘攻撃機）としての能力向上を目指して、防衛省技術研究本部で対地攻撃や対空戦闘能力の向上を図るための様々な研究開発と改修が進められた。
将来
さらなる本機の能力向上のための研究開発も進行中であり、新空対艦誘導弾（XASM-3）の開発、自衛隊デジタル通信システム（JDCS(F)）の開発[21]、3次元高精度方探システムの研究[22]などが進められている。
このうち、XASM-3はパッシブレーダーホーミングにより対レーダーミサイルとしての運用できる可能性も指摘されている。このXASM-3の実用試験は2016年度には終了する予定で、量産に併せて機体の改修が進められる予定。部隊配備は2020年代初頭を予定している[13]。
また、新たに開発された「自衛隊デジタル通信システム（JDCS(F)）」は戦闘機間や自動警戒管制システム（JADGE）とのデータリンクを実現するもので、機体の残余容積やデータ処理能力の不足への対応なしに搭載することの困難なTADIL J端末の半分の経費で搭載可能である。2009年から2012年まで試作し2011年から2013年まで試験を実施する[23]。
さらに、HMDやIRSTの搭載、SDBのような滑空能力を備えた爆弾や対レーダーミサイル等への対応が検討されているほか、「将来戦闘機ビジョン」に基づき現在進められている「センサー融合」「ハイパワー・レーダー」「僚機間データリンクによる火器管制」及び「自己の残存性向上」などに関する研究の成果を将来戦闘機より先にF-2に適用し、能力を向上させることが提案されているとされる[13]。
　

コメント
01. 2014年7月03日 19:32:35 : yy7D5jhcis ロシアは典型的な死の商人やってるようだ。
02. 2014年7月04日 00:38:08 : dN9ARpIYjA この作者はウソを書いているな。日本がそんな大深度魚雷を成功させていたらアメリカが黙っていない。なぜならアメリカにとっても脅威になるからだ。FSXの一件でもそうであった。でもアメリカが日本の魚雷について何かを言ってる話は聞かない。逆にADCAP魚雷を日本に売らないくらいだからADCAPより性能の良い物を日本が完成させている可能性はゼロだろう。だいたい原潜を持たない日本が大深度魚雷を作ってもあまり意味がない。なぜならば魚雷の発射音で探知されてしまうからだ。数トンもする物体を50ノット以上の速度で撃ちだすのだから探知されないためにはかなり深く潜る必要がある。通常型潜水艦しか造っていない日本ではそんなに深く潜れない。 ちなみにロシアのロケット魚雷だが、あんなうるさい物を使うのはよっぽどのアホか非常時だけであろう。

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