真の「事実」は決して、公には公表されない。
また、日本の政治家・官僚・財界人・マスゴミのどこまでが真の「事実」を知っているのかわからない。

　日本の政治家・官僚・財界人は「陰謀」の中心の単なる手先で、
事実やってることは「日本人殺害計画」にほかならない。

　HAARPはでっかい電子レンジのようなものらしい。

しかし、アメリカが今の日本の海岸地帯にそんなお笑い
兵器を使うほど愚かだとは思わない。
現状、自殺行為である。それも人類規模の。

In April 1997, the then U.S. Secretary of Defense William Cohen publicly discussed the dangers of HAARP-like technology, saying "others are engaging even in an eco-type of terrorism whereby they can alter the climate, set off earthquakes, volcanoes remotely through the use of electromagnetic waves... So there are plenty of ingenious minds out there that are at work finding ways in which they can wreak terror upon other nations... It's real, and that's the reason why we have to intensify our efforts."

This quote derives from an April 1997 counterterrorism conference sponsored by former Senator Sam Nunn, quoted from "DoD News Briefing, Secretary of Defense William S. Cohen, Q&A at the Conference on Terrorism, Weapons of Mass Destruction, and U.S. Strategy," held at the University of Georgia-Athens, Apr. 28, 1997.

36. 2011年3月18日 18:29:39: qMgd17wAMA
テロの脅威に関して1997年にプレゼンを行ったブリーフィングの記録
http://www.defense.gov/transcripts/transcript.aspx?transcriptid=674
Others are engaging even in an eco-type of terrorism whereby they can alter the climate, set off earthquakes, volcanoes remotely through the use of electromagnetic waves

"遠隔操作による電磁波を使った気候操作や、地震、火山を噴火させることができるエコ・タイプのテロ活動すら行うものもいる"

と言ったらしいね。
という事は、これは攻め込む口実になる。

後年大量破壊兵器という言葉を口実に攻め込んだ事から
口実の候補を常に協議しているのではないか？

そうすると否定するメリットが一切無く。
よく分からない兵器でも、とりあえず候補として肯定しておくに限る

さっさと医者の診察をうけろ。

HAARPは（誘導の嘘）で、実際は「純粋水爆」←検索が使用されているとの事。
９．１１同時多発テロも、これが使われた。つまり９．１１テロの真実の追及を怠った為に、
今回の悲劇が起こってしまった。つまり今回の事象を検証しないと同じことが起こる。
（日本政府は何年も前から脅迫されていた。数年間から急に、地震後に津波予報の日本地図が大きくテレビに表示されるようになった。）
彼らの視点で考えると、何回も何回も失敗して、今回ようやく大成功したと思われる。

また、大津波を発生させた時だけに「地震兵器」が使われたのではない。
東京や、静岡で深度１０キロのおかしな地震が同じ場所で何度も起きている。
（つまり、証拠を膨大に残している。だが、これらは未遂に終わったようだ。）

彼らの本当の目的を解説しているブログはネット検索で発見できるはず。

数年前にそういう技術が無かっただけじゃないか？

地平線より向こうに届かない“引き金”ってのは・・・。（爆笑）
電離層で反射？（大爆笑）

そういえば，地殻掘削船「ちきゅう」号みたいなのが，せっせと穴を掘って純粋スイバクとやらを埋め込んでるのだとか。

深さ２キロほどの穴ほってどうすんの？１０キロでもいいけど。（爆笑）
純粋スイバク？（大爆笑）

この地震で不安にになるのもわかるが、陰謀論者の中には集団ヒステリ−が相当数混ざりこんでいる様だな。
陰気な空想はこんな時だからこそ、周りに感染を広げていく。
くだらない投稿をしたことを、この投稿者は猛省すべきだ。

日本で浅い地震なんて、そんな珍しい事じゃないぜ？
地震域も狭けりゃ、そら同じ場所で起きるしよ。

特に珍しい事でもない事を
一つ二つだけ取り上げておかしいと断じるのは陰謀論者の中で流行ってるのか？

HAARPが使われた証拠とやらに。虹の雲だかあったよな
あれも国内だけで年間数十回観測され、昔から存在するただの気象現象だしよ。

今回その数十回の内の一回も引けなかったようだけど

ＴＰＰだよＴＰＰ受け入れを無理やり認めさせるためだよ。

アメリカの海洋漁業被害がいくらに見積もられるか、想定もできない規模になっとる。
西海岸では放射能パニックも起き、風評次第ではアメリカの観光事業が蒙る被害は軽く兆
を超えとる。

こんな被害を受けるくらいだったら、こんな無能役人どもが裏番長をしている日本なんぞ
とＦＴＡなど、アメリカの方から願い下げだろう。
むしろこれから恐ろしいのは、損害賠償交渉だ。
国際社会は弱肉強食、いつまでも自分達にプレミアムがついてると思い上がっているのなら考え直した方がいい。
世界はとっくに日本を三流国扱いしているよ。

ほほう、アメリカの公式文書を見て笑っている訳だ。
この人は、面白い人だ。
この文書は嘘だと言っているのだろうか？
そんな事実は、絶対にありえないと思っているのだろう。
ますます面白い。
地震兵器はこの世に絶対存在しないと、心底信じている妄想家だろう。
事実を前にしても、目をそむけるおめでたい人。
よほど地震兵器が怖いらしい。

矢追純一のＵＦＯ特番では定番のネタだったな。

　タイトルから直ぐに通俗的な陰謀ものを連想しますが、著者は米国の環境改変兵器の専門家で、可能な限り実証的に研究しようとしています。慎重な姿勢なので陰謀論が好きな人には物足りないかも知れませんが、充分読むに値する内容です。ただ、科学的な素養のないと、やや解りにくいところがあります。

　気象兵器などが実際に存在するとしたら、これは国家機密に属しますから、決定的な証拠を掴むことはまず不可能です。軍事機密は厳重に秘匿されており、ウイキリークスでも簡単には入手できません。本書でも、決め手となる文書は存在していません。証拠がないので地震兵器など妄想に過ぎないと断じる人がいますが、意図的に誤情報を流している人はともかく、せめて真偽不明という中立的な態度を採るようにしてもらいたいものです。状況証拠は充分存在しているのですから。

　気象コントロール自体は、既に行われています。中国では水不足なので人工的に雲を発生させていますが、これがもとで争いが起きています。よそで人工的に雨を降らせたら、自分のところが水不足になるからです。ですから気象コントロール自体は、ある程度可能です。問題は、敵国にダメージを与えるほどの威力と正確さが備わっているかどうかです。気象条件は複雑ですから、これは中々難しいでしょう。

　もう一つの条件は、気象などを兵器として活用する意思が各国にあるかどうかです。これについては間違いなくあると言えます。なぜなら、戦前に米国によって地震兵器の開発が試みられていたからです。標的は、もちろん日本です。

　戦争末期の1944年、OSS（米戦略事務局、現在のCIAの前身）が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されているそうです。「プロジェクト・シール」と名付けられたこの計画では、「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる」のが目的でした。単純で荒っぽい計画ですが、原爆が先に完成したので結局使用されませんでした。これは米国政府が公開した秘密文書「NNO857139」に記されているといいますから、決してヨタ話ではありません。

　この後、研究がどうなったか判りませんが、何らかの形で続いていたと推測されます。どんな荒唐無稽に見える研究でも、こと軍事技術となると金に糸目をつけないのが米国だからです。ロシアなどの軍事大国も同様でしょう。

　クリントン政権で国防長官を務めたウィリアム・コーエンは、次のような発言をしています。これは、1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」の基調演説の中の一節です。
　一部の国がエボラウィルスのような病原体を作ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。
　多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。
　コーエンは他人事のよう語っていますが、米国国防省で行っていることを述べたのでしょう。自分の管轄内のことだからよく知っているわけです。コーエンがこのように述べた理由は、最後の「我々も対策を強化しなければならない」という件りに表れています。これはつまり、「米国はこれから大々的に生物・気象・地震兵器の開発を行うので、この分野は投資先として魅力的ですよ」とセールスしているわけです。生真面目に国防を論じているのではありません。もしそうなら、密室で密かに行うでしょう。他国には知られてはならない軍事機密になるのですから。

　「電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる」という件りも、引っ掛かるものがあります。今年1月に霧島山の新燃岳が突如として噴火して、今も断続的に噴火が続いていますが、これは自然発生なのでしょうか？　コーエンの演説から10年以上経っていますから、電磁波による人口噴火という可能性も考える必要があります。

　気象兵器などの環境改変兵器が存在する確実な証拠はないと前回述べましたが、間接的な証拠なら幾つもあります。コーエン国防長官の演説だけが根拠になっているわけではありません。その一つが、国連が主導して締結された「環境改変兵器禁止条約」の存在です。

　この条約の正式名は、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」と言います。この条約について、著者は次のように説明しています。
　米ソが提唱したこの条約は、1976年12月10日の国連総会で正式に採択され、1977年5月18日に公式に署名が開始された。20番目の締約国ラオスが批准書を提出した1978年10月5日、同条約は正式発効している。だが今日までに環境改変兵器禁止条約を批准したのは国連加盟国193ヵ国のうち70ヵ国にとどまっている。しかもこの条約には事実上強制力がない。
　環境改変兵器が存在する可能性が全くないのなら、このような条約を締結しないでしょう。1976年の段階で実際に存在していたか、近い将来に登場する可能性があると見られていたことは間違いありません。国連が未来の危機に手早く対処することはまず有り得ませんから、既に環境改変兵器が配備されていたと見るべきです。

　この条約には強制力がありませんから、批准して環境改変兵器を使用しても大したことにはなりません。それに環境改変兵器が使われたことを実証するのは難しいので、その存在や使用を否定してしまえばうやむやにすることが可能です。使ったのにバレにくいのであれば、使いたくなるでしょう。相手国を攻撃しておいて、救援に駆けつけるという偽善的な手法を採ることもできます。この種の兵器は、非常に質が悪いのです。

　『ニュー・ドーン・マガジン』誌に掲載された「地震―自然か人工か」（ジェイソン・ジェフリー執筆）という記事には、次のような記述が見られます。
　「人工地震」の研究は公に行われており、既に科学技術の一分野となっている。主に5つの方法で地震を引き起こせるというのが、地質学者や地震学者の共通認識である。その5つの方法とは「地中への液体注入」「地中からの液体抽出」「採掘」「核実験」「ダムや貯水池の建設」である。
　1962年から65年にかけてデンバー一帯で起こった一連の地震の研究を通じて、地質学者たちは廃液を地中深くに注入して処理すると地震が誘発される場合があることを明らかにした。注入された廃液の時期と量が、同地域で起こった地震の頻度や規模と一致していたのである。これらの地震は、超高圧で廃液が注入された結果、岩盤に蓄えられた弾性エネルギーが解放されたことが原因だった。（太字は引用者）
　人工地震は可能なのです。これを敵国で引き起せば、「地震兵器」となります。1995年の阪神淡路大震災や、2008年の岩手・宮城内陸地震、中国・四川大地震などでは、地震兵器が使われたのではないかと言われています。阪神淡路大震災では、事前に神戸から外国人が一斉に逃げ出し、被害を免れたという未確認情報もあります。

　地中に液体を注入すると地震が起きるという点は重要です。2004年10月に新潟県中越地震が起きましたが、この時震源地近くの新潟県長岡市の岩野原サイトにおいて、CO2圧入実証試験が行われていました。これは、帯水層に対してCO2を圧入し、圧入中から圧入終了後のCO2 に関する挙動データを取得して地質工学的な解析・評価を行うためのものです。CO2を無理に地中に注入したのですから、地震が起こっても不思議ではありません。

　40年前の段階でこのメカニズムは判っていたはずですから、CO2の注入で地震が起きることを予測していなかったとすれば迂闊な話です。このプロジェクトは、（財）地球環境産業技術研究機構が行っていますが、2007年7月に起きた新潟県中越沖地震との関連も気になるところです。わざと地震を引き起したとは思われませんが、責任の所在は追及されるべきでしょう。

　HAARPの目的は、その名称通り、オーロラを研究するためとされていますが、そんなことを信じている人は殆どいないでしょう。主に軍事的な目的で使用されているのではないかと囁かれています。

　HAARPから照射される強力な電波は、地球環境に大きな影響を与えます。電離層に当ったエネルギーは、反射して地上の特定地域に照射されます。この結果、環境に異変が起きることは、素人でも判ります。

　HAARPを使うと、地上の特定地域に電磁的なシールドを形成することができるようです。そうすれば、ハリケーンなどが襲来することを防げるということで、実際にこうした試みがなされている模様です。これは善用している部類に入りますが、不自然なことをすればよくない結果を招くことになりますから、放置しておくことはできません。

　著者は、古い友人（天才に分類されるほど高いIQの持ち主だそうです）のメールを紹介していますが、その内容の一部は次の通りです。
　基本的に今年（2006年）の熱帯低気圧は、（HAARPによる）シールドが構築中だった最初のものを除いてアメリカ沿岸に到達する前に北や東に逸れています。「クリス」というハリケーンはキューバの東で止まっていますが、これはシールドにぶつかって消滅した結果です。去年はこんなハリケーンは一つもありません（それ以前の年についても、私が覚えている限りないはずです）。今年は、どのハリケーンもシールド（表向きは「北米大陸上空に停滞し続ける異例の高気圧帯」ということになっています）にぶつかって、北大西洋に跳ね返されています。去年はほとんどが連続してメキシコ湾に突き進んでいます。たった1年でこのような変化が起こっているのを「自然現象」で片付けられる人がいるとは私には思えません。今年のシーズンは2005年だけでなく、それ以前のすべての年とパターンが大きく異なっているのです。
　HAARPによってシールドが構築されたことで、北米大陸へ上陸するハリケーンはなくなったのです。ハリケーンの被害を考えると、こうした手法も許されるということなのでしょうが、これにはマイナス面もあります。夏の気温が異常に上がってしまうのです。シールドを構築するために、HAARPによって高エネルギーが照射されるわけですから、対象地域の大気を加熱してしまうのです。ハリケーン被害はなくなっても、人々は熱中症などで悩まされることになります。

　この話はどこかで聞いたことがありませんか？　我国は昨年夏、異常高温に悩まされました。その一方、不思議なことに台風は上陸しませんでした。日本列島の近くを通っただけで、大きな被害は免れたのです。（南方の島々は別です）　これは、気象コントロールがなされた結果ではないでしょうか？

　とは言え、米国が日本の台風被害を食い止めるために一肌脱いでくれたわけではありません。これは恐らく、日本政府も関わったプロジェクトの一環です。実は、我国もHAARPに匹敵する研究に参加しています。「EISCAT（欧州非干渉散乱）」と呼ばれるヨーロッパ主体の研究プログラムで、HAARP同様、電離圏加熱装置やレーダーを用いています。我国は、1996年4月にこのEISCATに参加しました。（詳しくは、原田武夫著『世界通貨戦争後の支配者たち』小学館を参照）

　我国の参加は、純粋に学問的な研究と信じたいですが、軍事利用が想定されている可能性も皆無ではありません。米国のHAARPでできることは欧州のEISCATでも可能でしょうから、昨年夏から秋にかけての不自然な気候は、EISCATを使用した結果かも知れません。ヨーロッパにはハリケーンや台風は発生しませんから、実験台として日本が使われた可能性があります。善意に基づいたものであっても、国民に知らせずに環境か異変を行うことは許されません。今後の情報公開が期待されます。

日本近海の海底プレートで潜水艦が爆弾を仕掛けていないか徹底的に監視して、全世界に公開すべきだ。

奇妙なことに悪魔の狙いである｢個人の生存が第一」というのは民主党の「生活が第一」とそっくりである。

地震兵器の仕業かどうかということについては、確かな証拠がないので可能性は否定しないが断定は出来ない。

あまり証拠がはっきりしない陰謀論で大騒ぎして恐怖をあおると、悪魔を手助けすることになる。

つまり、脅しが効くようになりかねない。

謀略の確実な証拠を集めて悪魔を丸裸にすべきだろう。

大量破壊兵器の件で、大国に通用したか？＾＾；
うやむや程度ならはっきりするまで攻めてくるぞー。

公開された機密文書から時間もたってる。
さらに洗練された兵器・プランニングを行っている可能性は十分。

だから、次次とキチガイ殺人兵器を開発してアジアでおためしのようですね。

日本を放射能汚染にして日本人を壊滅したいってことか。

まあ狙いは、ＴＰＰ含めていっぱいあるんだろ。
日本の金を根こそぎ奪うの含めて。日本人壊滅。

また、中国やロシアや世界に、地震兵器の威力を見せつけるのもあるだろう。
アメリカ様に逆らったらいつでもお前らの国の原発を破壊できるよって。

また、アジア人がうじゃうじゃいるアメリカの西海岸を犠牲にしてもいいとさえ考えているだろうな

ＮＹやワシントンがある東部エスタブリッシュメントエリートは。

ジョセフナイがいる人類殺戮研究所のハーバード大も東部だし。

選民思想にとらわれたグループからすると日本や中国、インドが世界的に名誉ある地位を得ることが気に入らないんだろう。

一連の大震災が人為なら、アメリカ帝国主義と国際協調主義の対立という大きな構図が見えてくる。

船が沈没する前にはネズミが逃げ出すという有名な話があります。9.11の前にもあったようです。今回の3.11の前にも不思議な動きがあったと語られています。挙動不審なネズミの動きはしっかりと記録に残しておく必要があるのではないでしょうか。非公開でかまわないから広く事実を収集して記録しておくときっと役に立つはずです。今こそネットの力を。

大いにウォール街のためになる。
地震発生は、3.11金曜日の2時46分。
東京株式市場の終わる直前。
ゼネコン株の空売り、売り抜けで濡れ手に粟の莫大な富。

二つのサリン事件（重松・興研など毒ガスマスク生産企業）、
阪神大震災、新潟大震災の直前の株価の動きと、まったく同じパターン。

この兵器の不思議な所は、アメリカの利益にならんのに何故日本を狙うのか・・？
3月25日の東京が本当の狙いとやらの話はいったい何処へ・・・。

株とかで儲けるために・・・？
やってること（掛けている費用？）と儲けのギャップが・・・。利回りが悪すぎやしませんかねえ。

まあ、どこかにあるんでしょうね地震兵器。

頭弱すぎ・・　　ワロタ

残念ながら肯定派の方々が挙げている話の中で、因果関係が証明されたものは一切無い。推測は自由だけど真に受けちゃう人もいるから気をつけてね。

　３１１のとき、津波が来てるのをある青年がみんなに知らせて回っててんて。
周りのおばちゃんとか「へ？何言ってるん」見たいな感じで、数分後天国にいかれました。
　
　俺とか生まれつき性格悪いし、人を落としいれようとか、ちょっとでも抜け駆けしたろ〜みたいな感じで生きてるし。人の不幸はなんとやらやし。ようわかるわ。
　
　俺みたいな奴いっぱいおるで。ただ本音を言うと引かれるし自分がばれるしいわヘンだけやで。
　そんなこというてお前も人の不幸好きやろが？ちゃうんけ？ワイドショーすっきゃろ？え？自分に正直になれや。

｛っちゅうのも俺の誘導やで。｝