例えば、菅内閣発足以後に限っても
どの月、日に地震きてもタイミングが良いと後付られるっしょ

小沢が権力を持って以後実質全ての日にこじつけられる。じゃないか

これは、民主党は、公明党・みんなの党・社民党などに連立を呼びかけ、
救国内閣をつくるしかないな。

（自民党は、首相の座を譲り渡さない限り、拒否するだろうから、
呼びかけても無駄か。 ）

救国内閣をつくり、東北出身の小沢氏を幹事長に抜擢するしかない。

[地球が各所で割れはじめている] 2011年03月09日 / In Deep
　http://oka-jp.seesaa.net/article/189679100.html

あと、HRAAPでしたっけ。どんどん万能化してませんか？

俺がアメリカだったらその後も何度もやるだろうよ。

原爆の実験ばかりボカスカやってたと考えるほうがおかしいよ？

地震の前に発生するとされている電磁波が
観測されるって普通の事じゃね

あとそのソース提示できますか？

地震観測計設置が増えたから観測も増えたとかいうオチじゃない事を祈ります

2007年7月16日中越沖地震発生
同年9月26日安倍内閣総辞職
8月に内閣改造を行い臨時国会で所信表明演説を行った直後にも拘らず
突然ストレス性の腹痛を理由に辞任

2008年6月14日岩手・宮城内陸地震発生
同年9月24日福田内閣総辞職
8月に内閣改造を行い自称「安心実現内閣」で再スタートしたにも拘らず
突然意味不明の（あなとは違うんです）辞任

2011年3月11日宮城沖地震発生
菅内閣の命運は如何に？

>まあしかし、この地震騒動が収まったら即交代であることは
>間違いないでしょう。

これには同意せざるを得ない
なんせ、ここ最近の政権は一年もたないのだから

目的は二つ
菅政権の延命、あわよくば売国連立政権へ政界を再編させる
もう一つは大規模なマーケット操作
地震がくる事を知っていた外資はいまごろウハウハだろう

ベンジャミン・フルフォードさんの語る『地震兵器』！！
小泉政権が終わったとき、日本軍はアメリカ軍と合体する気運だった。日本が台湾をめぐってアメリカやＮＡＴＯ軍と一緒に、中国と戦争する準備をしていたのだ。新聞でも連日、テロや恐怖心を煽（あお）るニュースばかりだった。

そのとき、竹中平蔵元財務大臣に「どうして日本の金融機関の全部をロックフェラーの支配下にさせたのか？」と聞いたら「あなたには信じられないかもしれないが、日本が地震兵器で脅されたからやった」と代理を通じて私に答えてくれた。この話の事実確認は可能だ。まず『四季報』で日本の大手銀行の株主欄を見ると、必ず同じ外資のいくつかの金融機関が支配権を満たす３３％以上の株式を持っている。私は地震兵器の話を聞いたとき、信じられなかった。そして２００７年の夏に英語であるウェブサイトにロックフェラーの秘密を全部暴いたら、日本の公安警察の人に「あなたがそんなことを書いたから、明日、新潟で地震が起きる」と言われた。翌日、本当に日本で一番多く原子力発電所が集中する地域が２回も連続してマグニチュード６．８の地震でやられた。僕は、新潟で地震が起きたことを知ったとき、泣いた。僕がウェブに書いたから、事前に言われたことが現実になって、多くの人の命が失われたのか…。しかし、地震を起こしたのは僕ではなく、秘密政府だ。居たたまれない気持ちでいっぱいだった。

　その後、稲川会の幹部が僕を「ＵＦＯ会議」に連れ出し、新潟県中越沖地震が起きる直前に見られたＵＦＯの映像（※１：この映像はインターネットで「ＦＵＬＦＯＲＤ　ＶＳ．ＨＡＡＲＰ」と検索すると見ることができる）を見せてくれた。
ＵＦＯというよりプラズマのように僕には見えた。

　それで、早速、地震兵器の存在について調べ始めた。まず見つけたのはアメリカ政府が公開した過去の秘密文書ＮＯ８５７１３９。それによると第二次世界大戦のとき、アメリカが日本を地震兵器での攻撃を検討していたことがわかった。その当時の計画では、日本近海の海底で爆弾を爆発させ、地震と津波を起こそうとしていたのだ。結局、原子爆弾が先に完成したため、その時は地震兵器が使われなかった。
　
次に見つけたのはＨＡＡＲＰという地震・天候兵器だ。一般的には、高周波活性オーロラ調査プログラムということになっている。ＨＡＡＲＰは１９７０年代のソ連とアメリカで共同開発され、最初に使われたのは１９７６年だ。当時、ソ連とアメリカはＨＡＡＲＰを使って地球を温暖化させるつもりだった。そうして１９９４年の夏に「５００年に１回しかない」（ニューヨークタイムズ・７月９日付）ようなハリケーンがアメリカに上陸した。ミシシッピ川は溢れ、そのハリケーンは不自然にずっと同じ場所に停滞した。

　この兵器についての情報は、バーナード・イーストランド博士（※２：物理学者・ＨＡＡＲＰのコンセプト開発者）が１９８７年にその特許（※３：ＵＳ特許４，６８６，６０５号「地球の大気圏、電離層、および磁気圏に変化をもたらす方法とその装置」）を取ったときに、一時期アメリカの複数のマスコミがＨＡＡＲＰについて報道した。ＨＡＡＲＰというのは、大きな電子レンジと基本的に似ていて、電子レンジが６００Ｗに対して、ＨＡＡＲＰは１７億Ｗになっている。常識的に考えると１７億Ｗの電子レンジがあれば、大量の水を熱くできる。ハリケーンにその電磁波を飛ばせば、それは熱くなるだろうし、激しくなる。ちなみに２００５年８月にメキシコ湾からニューオリンズに上陸したハリケーン・カトリーナも「５００年に１回しかない」とアメリカ政府などが発表し、２００８年５月にミャンマーを直撃した大型サイクロンも月刊誌『ナショナル　ジオグラフィック』によると「５００年に１回しかない」ものだった。それらのハリケーンやサイクロンに関する共通点は、異常に激しく、ずっと同じ場所に停滞するので、天気の専門家は不自然さを感じて「５００年に１回しかない」と言うのだろう。

　ＨＡＡＲＰはまた、地震を起こすこともできる。例えば、オペラ歌手がある音を出すとグラスが割れるのと同じように、地面にある周波数の電波を発信すると石が割れるのだ。同様に電磁波が地下水を熱くすることによって地震を引き起こすこと
ができる。ＨＡＡＲＰの地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空でプラズマの塊（かたまり）が目撃されることだ。なぜならＨＡＡＲＰは超高周波の強力な放射
ビームを地球の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返させることができるのだ。１９７６年に起きた中国の唐山地震では、約２４万人（非公式には６５万人ともいわれる）の死者が出た時も、すごい光が目撃された。２００７年７月の新潟県中越沖地震の前にも、２００８年５月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

　またこれらの災害が起きるタイミングも怪しい。まず、２００４年１２月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波の前に、アメリカが海軍をマラッカ海峡に突入させたがった。しかしインドネシア政府はそれを拒み、さらに、偽テロ戦争にも参加したくないと拒否した。津波の直後、たまたま待機していたアメリカ海軍艦隊はマラッカ海峡に入ることができた。また先のミャンマーのサイクロンの後も、アメリカとフランスとイギリスの艦隊が、たまたま近くの海で援助物資を持って待機していた。その時期はミャンマーの国民投票の直前だった。中国の四川大地震も反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後に起きている（転載ここまで）。

　この文章を読んで実は私もびっくりしました。その後、フルフォードさんは同じような文章を『中国が目論む世界支配の正体』 （２００８年７月３０日、扶桑社刊）にも書いています。　彼は信念を持って、まちがいないと確信して自分の責任で書いているのだと思います。
　私は副島さんやフルフォードさんとは親しい仲です。彼らの情報力、分析力を高く評価しています。それゆえ『ザ・フナイ』誌に連載を依頼したのです。（後略）【転載終了】
　

関東大震災は1923年、陸軍の横暴そして海軍の艦船派の反対を押さえて海軍軍縮に老躯に鞭打って加藤友三郎総理は病気で死亡したその直ぐ後、首相がいなかった、山本首相が首相に就任する前の1923年9月1日に起きた。

阪神淡路大地震は、自民党が禁じ手を使い、社会党（共産主義者）の村山富市を首相に就任させて、この首相は明治大正昭和の時代に韓国へ日本が大きな被害を与えたと韓国に謝るとんでもない首相であった。大地震はその任期中の1995年1月17日に発生した。

そして今年　2011年3月11日に福島沖大地震と大津波が発生した。

三度共、官僚（軍人も含む）が国民の苦しみを忘れ横暴を極めていた、政治家も
禁じ手を使う無責任ばかりであった。
特に　今回は菅直人（赤軍派、在日派、隷米派、無責任）を首相に選んでしまった。国民は苦しんでいる。
天におわす神は怒り、天罰を国民へぶつけてきた。
天は国民を助ける代わり、天災を起こし　国民を覚醒している。
国民は悪党　菅直人を排斥して、正しい人物を首相に選び　国を立て直すことを
神から告げられているのである。【天は自ら助ける者を助く】。
諸君　新しい首相を選んで、国家を建て直そう。
頑張れ　日本男児　！　　

私が、以前拝見したものこの記事でした。
これがもしも本当だとしたら、米戦争屋は、絶対許せない！

断末魔の叫びと言っていいかも知れない

しかし、もしこれが本当に意図的なHAARPならビビッてる場合じゃないよね。

いよいよ日本国民は世界の人々ためにも大和魂を見せなければなりませんね。
国と民族の誇りを護るという覚悟を悪魔達に見せる必要がありますよね。

悪徳ペンタゴン全悪事を白日の下に曝しましょう！

この時点でおかしいような
えーと170万ｋｗ？

変換効率含めたらどれだけの原子力発電所必要なの？

無理矢理後から理由付けて洗脳を図ろうとしているに過ぎない

http://quasimoto.exblog.jp/14408281/

昨日の夜22時すぎの時点で、HAARPの様子をMonitorしていて、近いうちに
最大規模の地震があると書いてあります。

ぜひご覧になってみてください。

現在のアメリカの追い込まれ方が創造を絶するレベルなんでしょうね。
　　　　　　　　　　　　↓
現在のアメリカの追い込まれ方が想像を絶するレベルなんでしょうね。

地震が天罰などと不謹慎です。私は阪神淡路大震災で被災しています。

あの時もそうでしたが、被害状況は、時間が経つにつれて段々明らかになってきます。現在死者が200名を越えています。被害者と関係者の気持ちを考えて下さい。

謝罪して撤回していただきたい。

本日同じ方がブログ更新していらっしゃいました。
今回含め、地下10キロを震源とする地震の多発はたしかに奇妙に思います。

http://quasimoto.exblog.jp/d2011-03-11/

俺は妄想なんて思わないよ。この記事を支持します。

天は直接に善人をいたわるのでなく、

天罰で悪党を懲らしめる為に国民を刺激するのです、

上の三件だけでなく、江戸時代、安政の大地震がありました。

安政とは安政の大獄で有名な政治の混乱があり、拡散の革命の志士が

獄へ繫がれ、死罪になったりした、かの西郷隆盛も僧月照と入水しました

【幸い西郷は助けられて明治維新をリードしました】、

しかし安政の大地震で賢人藤田小四郎は実母を地震から救う為命を落としました】

そして安政の地震の後、日本の若者【侍】は井伊直弼、徳川幕府を倒し明治維新を

成し遂げたのです。この様に天災は国民を奮起させるのです、

関東大震災では後藤新平が近代都市東京を再生しました、

阪神淡路大地震でも、地震学者は理論の間違いを見つけその後耐震建築法を確立

しました。　今回は菅直人を世界の笑い者から引きずり下ろし、近代民主国家建設

へ邁進すれば、中国、ロシア、米国、韓国等へ隷属しないで、外交で平和を建設す

る政府が出来るでしょう。もし犠牲を無駄にすれば、

神の意思を無駄にすることになるが、　貴方が強い意志を持って、未来を建設

するなら天の意志を理解するでしょう。　

これからも政治に混乱があると　必ず　天罰【地震】が起きます。日本の宿命。

信じて、未来の日本建設へ邁進してください。

Facebookでも、アメリカ人、ヨーロッパ人など様々な国の友人たちがHAARPの可能性を論じています。（奇妙な事に、日本人の友人は誰一人HAARPについて述べておりません。報道自由度の違いか）
自分なりに今回の岩手地震の臭い点を英語でまとめ、メールで拡散してみました。

オカルトジャンルにてお仲間を探して貰いたい。

HAARPについての機密文書などはウィキリークスで取り上げられていないのだろうか？

ご存知の方教えて下さい！

在日米軍に協力要請を出したようだし、高江の件とも絡んでくる。

ついでに金儲けしようって腹かあ。

他にも直前に動いた株ないですか？

ついでに・・・

逃げた外国人とかいません？？

キリスト・ユダヤ教的思想は日本にはなじまないように思われるんですが。

私も妄想ついでにいえば

間違いなく、アメリカから日本人へのメッセージですね。

逆らったら今度は東京だ、ってことでしょう。

今回の死者数は阪神大震災以上になるでしょう。

東京で起こされたら１０万人は犠牲になるでしょう。

アメリカに遣られ放題されて何も出来ないのが現実。

アメリカ軍が救助活動と称して日本国内で自由に活動して、さらに何かの兵器をどこかに設置すると思われます。

2011/3/10の記事です。（抜粋）
HAARPに地震波か？みなさん、こんにちは。

先ほどHAARPモニターを見ると、かなり大きな地震電磁波をとらえていた。これは最近見かけた中では最大クラスである。近々地球上のどこかで大きな地震が起こりそうである。あるいは、噴火活動かもしれない。３カ所のデータがほぼ同程度の強度であることから、アラスカHAARP群に垂直な方向、アジア日本を通る大円方向である可能性がある。
Magnetometer Chain
青の垂直成分が大きく、赤黒の水平成分が小さいのが、地震電波の特徴。今回のものは、黒線はそれほど大きくはないが、青色成分かなり大きな振幅で揺れている。

2011/3/11 記事（抜粋）
http://quasimoto.exblog.jp/d2011-03-11/
今回の地震は、NZのクライストチャーチのものと非常に良く似ている。これについて参考になるものは以下のものである。
クライストチャーチの地震はアルパイン断層ではない！
内陸最大級の地震ランキング

最初のM8.8のものは、震源地の震度１０kmということから、ここ最近世界中で生じている「地下深部１０km」地震と同じものだと考えることが出来る。
「地下１０km地震の謎」：厳密に地下深部１０kmで起こる地震

今のところ、今回の巨大地震がHAARPによるものかどうか分からないが、以下のような記事の内容とかなり符合する部分があるために、私はHAARPによるものではないかと思う。
米国の地震兵器テストが再び失敗して、ニュージーランド市を破壊します

ところで、HAARP兵器は、米軍だけでなく、ロシア軍も持っている。他にも密かに持っているところがある。北朝鮮も持ちつつあると言われている。だから、今後こんな感じで攻撃されることを覚悟しておかなくてはならないだろう。
とにかくみなさん、協力しあって生き延びてください。
（抜粋終わり）

タイミング的にはすごいな

中国が嫌われるわけだ

日本を弱体化しておくことは、
米国や中国やロシアの全てにとっての共通の利益だからな

やつらは戦勝国仲間でグルなのは間違いない
日本は本当に外交ができない
本来なら中国と巧妙に組んでアメリカ攻撃すべきなのにな
それもこれもアメリカの属国であることが全て。
米軍基地のせいで何もできない

米軍に大量のVTOL出動の要請！
「ひゅうが」を病院＆ヘリ基地として仙台沖に！
生存者今日中に救出しないと凍死の危険！
少なくとも屋上の要救助者には食料燃料毛布を投下！
政府は何をやっている！

　気象コントロール自体は、既に行われています。中国では水不足なので人工的に雲を発生させていますが、これがもとで争いが起きています。よそで人工的に雨を降らせたら、自分のところが水不足になるからです。ですから気象コントロール自体は、ある程度可能です。問題は、敵国にダメージを与えるほどの威力と正確さが備わっているかどうかです。気象条件は複雑ですから、これは中々難しいでしょう。

　もう一つの条件は、気象などを兵器として活用する意思が各国にあるかどうかです。これについては間違いなくあると言えます。なぜなら、戦前に米国によって地震兵器の開発が試みられていたからです。標的は、もちろん日本です。

　戦争末期の1944年、OSS（米戦略事務局、現在のCIAの前身）が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には、日本近海の海底に爆弾を仕掛け、地震と津波を起こそうとしたことが明記されているそうです。「プロジェクト・シール」と名付けられたこの計画では、「地震を恐れる日本人の特性を利用し、地獄に呑み込まれたと思わせる」のが目的でした。単純で荒っぽい計画ですが、原爆が先に完成したので結局使用されませんでした。これは米国政府が公開した秘密文書「NNO857139」に記されているといいますから、決してヨタ話ではありません。

　この後、研究がどうなったか判りませんが、何らかの形で続いていたと推測されます。どんな荒唐無稽に見える研究でも、こと軍事技術となると金に糸目をつけないのが米国だからです。ロシアなどの軍事大国も同様でしょう。

　クリントン政権で国防長官を務めたウィリアム・コーエンは、次のような発言をしています。これは、1997年4月28日にジョージア州アセンズのアトランタ大学で行われた「テロ・大量破壊兵器および国家戦略に関する会議」の基調演説の中の一節です。

　一部の国がエボラウィルスのような病原体を作ろうとしてきたことを示す報告書が複数存在する。そんなことが現実になれば、控えめに言っても極めて危険な事態になるだろう。アルビン・トフラーも「特定の人種や民族を抹殺するため、一部の科学者が人種に特異的に作用する病原体を生み出そうとしている」と記している。特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもあるそうだ。電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる。
　多くの優秀な頭脳が、他国を恐怖に陥れる方法を探している。これは現実に起こっていることであり、我々も対策を強化しなければならない。

　コーエンは他人事のよう語っていますが、米国国防省で行っていることを述べたのでしょう。自分の管轄内のことだからよく知っているわけです。コーエンがこのように述べた理由は、最後の「我々も対策を強化しなければならない」という件りに表れています。これはつまり、「米国はこれから大々的に生物・気象・地震兵器の開発を行うので、この分野は投資先として魅力的ですよ」とセールスしているわけです。生真面目に国防を論じているのではありません。もしそうなら、密室で密かに行うでしょう。他国には知られてはならない軍事機密になるのですから。

　「電磁波で遠くから火山の噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変えたりする環境テロに手を染める者たちもいる」という件りも、引っ掛かるものがあります。今年1月に霧島山の新燃岳が突如として噴火して、今も断続的に噴火が続いていますが、これは自然発生なのでしょうか？　コーエンの演説から10年以上経っていますから、電磁波による人口噴火という可能性も考える必要があります。

　米ソが提唱したこの条約は、1976年12月10日の国連総会で正式に採択され、1977年5月18日に公式に署名が開始された。20番目の締約国ラオスが批准書を提出した1978年10月5日、同条約は正式発効している。だが今日までに環境改変兵器禁止条約を批准したのは国連加盟国193ヵ国のうち70ヵ国にとどまっている。しかもこの条約には事実上強制力がない。

　環境改変兵器が存在する可能性が全くないのなら、このような条約を締結しないでしょう。1976年の段階で実際に存在していたか、近い将来に登場する可能性があると見られていたことは間違いありません。国連が未来の危機に手早く対処することはまず有り得ませんから、既に環境改変兵器が配備されていたと見るべきです。

　この条約には強制力がありませんから、批准して環境改変兵器を使用しても大したことにはなりません。それに環境改変兵器が使われたことを実証するのは難しいので、その存在や使用を否定してしまえばうやむやにすることが可能です。使ったのにバレにくいのであれば、使いたくなるでしょう。相手国を攻撃しておいて、救援に駆けつけるという偽善的な手法を採ることもできます。この種の兵器は、非常に質が悪いのです。

　『ニュー・ドーン・マガジン』誌に掲載された「地震―自然か人工か」（ジェイソン・ジェフリー執筆）という記事には、次のような記述が見られます。

　「人工地震」の研究は公に行われており、既に科学技術の一分野となっている。主に5つの方法で地震を引き起こせるというのが、地質学者や地震学者の共通認識である。その5つの方法とは「地中への液体注入」「地中からの液体抽出」「採掘」「核実験」「ダムや貯水池の建設」である。
　1962年から65年にかけてデンバー一帯で起こった一連の地震の研究を通じて、地質学者たちは廃液を地中深くに注入して処理すると地震が誘発される場合があることを明らかにした。注入された廃液の時期と量が、同地域で起こった地震の頻度や規模と一致していたのである。これらの地震は、超高圧で廃液が注入された結果、岩盤に蓄えられた弾性エネルギーが解放されたことが原因だった。（太字は引用者）

　人工地震は可能なのです。これを敵国で引き起せば、「地震兵器」となります。1995年の阪神淡路大震災や、2008年の岩手・宮城内陸地震、中国・四川大地震などでは、地震兵器が使われたのではないかと言われています。阪神淡路大震災では、事前に神戸から外国人が一斉に逃げ出し、被害を免れたという未確認情報もあります。

　地中に液体を注入すると地震が起きるという点は重要です。2004年10月に新潟県中越地震が起きましたが、この時震源地近くの新潟県長岡市の岩野原サイトにおいて、CO2圧入実証試験が行われていました。これは、帯水層に対してCO2を圧入し、圧入中から圧入終了後のCO2 に関する挙動データを取得して地質工学的な解析・評価を行うためのものです。CO2を無理に地中に注入したのですから、地震が起こっても不思議ではありません。

　40年前の段階でこのメカニズムは判っていたはずですから、CO2の注入で地震が起きることを予測していなかったとすれば迂闊な話です。このプロジェクトは、（財）地球環境産業技術研究機構が行っていますが、2007年7月に起きた新潟県中越沖地震との関連も気になるところです。わざと地震を引き起したとは思われませんが、責任の所在は追及されるべきでしょう。

　HAARPから照射される強力な電波は、地球環境に大きな影響を与えます。電離層に当ったエネルギーは、反射して地上の特定地域に照射されます。この結果、環境に異変が起きることは、素人でも判ります。

　HAARPを使うと、地上の特定地域に電磁的なシールドを形成することができるようです。そうすれば、ハリケーンなどが襲来することを防げるということで、実際にこうした試みがなされている模様です。これは善用している部類に入りますが、不自然なことをすればよくない結果を招くことになりますから、放置しておくことはできません。

　著者は、古い友人（天才に分類されるほど高いIQの持ち主だそうです）のメールを紹介していますが、その内容の一部は次の通りです。

　基本的に今年（2006年）の熱帯低気圧は、（HAARPによる）シールドが構築中だった最初のものを除いてアメリカ沿岸に到達する前に北や東に逸れています。「クリス」というハリケーンはキューバの東で止まっていますが、これはシールドにぶつかって消滅した結果です。去年はこんなハリケーンは一つもありません（それ以前の年についても、私が覚えている限りないはずです）。今年は、どのハリケーンもシールド（表向きは「北米大陸上空に停滞し続ける異例の高気圧帯」ということになっています）にぶつかって、北大西洋に跳ね返されています。去年はほとんどが連続してメキシコ湾に突き進んでいます。たった1年でこのような変化が起こっているのを「自然現象」で片付けられる人がいるとは私には思えません。今年のシーズンは2005年だけでなく、それ以前のすべての年とパターンが大きく異なっているのです。

　HAARPによってシールドが構築されたことで、北米大陸へ上陸するハリケーンはなくなったのです。ハリケーンの被害を考えると、こうした手法も許されるということなのでしょうが、これにはマイナス面もあります。夏の気温が異常に上がってしまうのです。シールドを構築するために、HAARPによって高エネルギーが照射されるわけですから、対象地域の大気を加熱してしまうのです。ハリケーン被害はなくなっても、人々は熱中症などで悩まされることになります。

　この話はどこかで聞いたことがありませんか？　我国は昨年夏、異常高温に悩まされました。その一方、不思議なことに台風は上陸しませんでした。日本列島の近くを通っただけで、大きな被害は免れたのです。（南方の島々は別です）　これは、気象コントロールがなされた結果ではないでしょうか？

　とは言え、米国が日本の台風被害を食い止めるために一肌脱いでくれたわけではありません。これは恐らく、日本政府も関わったプロジェクトの一環です。実は、我国もHAARPに匹敵する研究に参加しています。「EISCAT（欧州非干渉散乱）」と呼ばれるヨーロッパ主体の研究プログラムで、HAARP同様、電離圏加熱装置やレーダーを用いています。我国は、1996年4月にこのEISCATに参加しました。（詳しくは、原田武夫著『世界通貨戦争後の支配者たち』小学館を参照）

　我国の参加は、純粋に学問的な研究と信じたいですが、軍事利用が想定されている可能性も皆無ではありません。米国のHAARPでできることは欧州のEISCATでも可能でしょうから、昨年夏から秋にかけての不自然な気候は、EISCATを使用した結果かも知れません。ヨーロッパにはハリケーンや台風は発生しませんから、実験台として日本が使われた可能性があります。善意に基づいたものであっても、国民に知らせずに環境か異変を行うことは許されません。今後の情報公開が期待されます。

・「電離層を加熱する独自の能力を開発し」
HAARP（高周波能動オーロラ研究プログラム）は、技術的には一種の電離層加熱装置である。
高周波エネルギーを電離層に照射して加熱し、数千度も温度を上昇させるのだ。
電離層加熱装置は世界中に十数基あるが、HAARPは地上に並べたアンテナ（送信機）の放射電波の位相を調整することで、指向を制御するという、他の装置にはない仕組みを持っている。
これを地平を超えた監視に用いれば、弾道弾迎撃ミサイル制限条約（ABM条約）に違反することになる（HAARP計画が始まった時には同条約は有効だった）。

・「電離層強化技術」
加熱すれば大気は変化する。
対流などを利用すれば、電波がどこでどの程度反射するか制御できる。
HAARPが生み出す熱は、空気の分子をばらばらにする。
物を壊すことが「強化」などという発想ができるのは「軍」ぐらいのものである。
空気の分子がばらばらになるまでに加熱すると、電離層は極低周波（ELF)の電波を放出する。
極低周波（ELF)は、地面や海の深部まで到達する。
極低周波（ELF)で深海の潜水艦と交信したり、地球透過トモグラフィ（EPT)という技術で地下にある敵の大量破壊兵器製造施設や配備拠点に照準を合わせたり監視したりすることを狙っていたのである。
電離層を加熱すると、活性化された領域がプラズマ化し（気体分子が電離した状態になる）、それが宇宙に向かって広がっていく。ICBMやスパイ衛星など、電子装置に依存した物体は、すべて理論上その部分を通過すると機能停止に陥ることになる。

・「国防上の目的に」
国防上の目的とは戦争に勝つことである。国防関連の研究の目的も、新たな兵器を開発したり、既存兵器や人員の効果を高めたりすることであるはずだ。
つまり、「プログラムの柱は、電離層を加熱する独自の能力を開発し、国防上の目的に電離層強化技術を活用可能かを評価するのに必要な先駆的実験を行うことにある」というのは、要するに「大気を兵器として活用したり既存兵器を強化したりするのにこの技術が有効か、米国防総省が知りたがっている」ということなのである。
いわゆる技術の兵器化を狙っているのである。

報告はさらに米国がHAARPの名の下で国際社会の規制を受けずに大規模な科学実験の計画を進めており、無線通信の妨害、宇宙船やロケットの装置の破壊、送電網や石油・ガスパイプラインへの深刻な打撃、地球全体の住民の精神的攻撃に悪影響をもたらすといったことが可能な兵器の開発を目指していると主張している。

このような球物理学的実験を国際的に禁止することを求める嘆願書にロシア議会の９０人の議員が署名し、プーチン大統領や、国連をはじめとする国際機関、国連加盟国の議会と首脳に送られたほか、科学界やマスコミにも伝えられた。

核戦争を回避するための技術や兵器の開発を目指すこのプロジェクトは「戦略防衛構想（SDI)と命名され、マスコミは「スターウォーズ計画」と呼ぶようになった。

SDI構想により、米国の軍産複合体は人類史上最も大規模で金のかかる兵器開発へとのめり込んでいった。何千ものアイディアが出され、そのうち何百ものアイディアに資金が投じられた。SDIの研究は公式には中止されたことになっているが、アイディアの一部は今日も研究が続けられている。

それらの開発計画のすべてが、軍や軍事契約会社の研究所で行われているわけではない。これらの中には兵器として用いた場合に国際条約に抵触する技術が含まれているものが多数あるほか、大多数の米国人が倫理的・道徳的に許されないと感じるようなものもある。世論の非難や国際的批判を避けるため、計画のいくつかは民間研究の体裁を装っており、HAARPもその一つである可能性がある。

HAARPの基盤になっていると考えられているAPTI社の特許群においては、ジェット気流を動かして気象を操作することや、別の技術を用いて意図的に洪水や旱魃を引き起こすことなどが公然と語られている。

また、電離層を上昇させて宇宙空間にまで拡げ、通過した電子装置「接近するICBM（大陸間弾道ミサイル）やスパイ衛星」をすべて、電荷を帯びたプラズマで破壊するといった「特許」まである。

これらを見る限り、HAARPは地上版のスターウォーズ兵器であり、冷戦の遺物と言うべきものだ。ただ、他の多くの遺物と違うのは、現在も稼働していて、潤沢な資金が注ぎ込まれているという点である。

公式に伝えられているHAARP誕生の経緯では、海軍と空軍の関係者が海軍研究局で朝食後に開いた会議で、国防高等研究計画局（DARPA)をプロジェクトに参加させることに決まり、その日のうちに彼らがDARPAに出向いて国防総省の計画として立ち上げることを提案したとされる。この２つ目の会議には、DARPAの代表者のほか、国防研究技術局（DDR&E)の関係者も出席していた。

１９９０年１月２４日、ハンコム空軍基地の地球物理学研究所で再び海軍と空軍の合同会議が開かれ、「新たな国防上の目的」を達成するための計画が練られた。さらに同年２月１２日、海軍研究所で国防研究技術局（DDR&E)の代表者を招いた会議が行われ、HAARP計画が示されてその実施方法が話し合われた。

「ハイリスク」という言葉に注目。これは政治的リスクや環境リスクを含む複数の可能性がある。HAARP計画が始動した当時は、まだ旧ソ連が存在していた。スターウォーズ計画を進めれば、米国が先制攻撃をしてもソ連の反撃を無効化できるようになり、世界の軍事均衡がくずれる可能性があった。これは、冷戦の緊張緩和の基盤となっていた相互確証破壊（MAD)体制の崩壊を意味する。そうなればソ連が先に攻撃を仕掛けて第三次世界大戦が引き起こされる可能性すらあった。

一方、研究者の中には、HAARPが自然の仕組みに深刻な影響をもたらす可能性があると警鐘を鳴らす者もいた。彼らは、気象の暴走、磁極の移動や反転、想像することすらはばかられる恐ろしい環境変異がもたらされるかもしれないと指摘し、場合によっては全生物が絶滅する可能性すらあると警告していた。まさに「ハイリスク」というほかない。

DARPAには８つの研究室があり、HAARPはそのうちの「戦術研究室」に属している。この戦術研究室については、公式には次のような部署だと説明されている。

「戦術研究室。軍事向けのハイリスク・ハイリターンの先進技術の開発を行う。とりわけ、無人システム、宇宙システム、戦術的増強要因の開発を「システム」および「サブシステム」に重点を置いていく」

戦術的増強要因という言葉に注目。これはDARPAがHAARPを「戦力増強要因としての気象：２０２５年に気象を掌握するために」に述べられている一種の戦力増強要因とみなし、電離層の改変を研究していた可能性があることを示唆している。
DARPAは２００２年１１月に、この計画を請け負わせる合意覚書を空軍および海軍と取り交わしている。

パパドプロス博士によると、この実験は成功したという。フェアバンクスの測定装置が地下深部から戻ってきた極低周波を検出し、その電波を解析したところ、地中の古い坑道がはっきりと浮かび上がったそうだ。番組中、パパドプロス博士はカメラに向かってこんな証言をしている。

「コンセプトを試す世界初の実験でした。みんなが驚いていました。私もです。初回は失敗するのが普通ですから。でもこの実験は予想外の大成功でした。すばらしい遠隔計測装置ですよ。電離層、地表、地下、海の遠隔計測が可能です。海水温も測れます。四半世紀にわたって夢見てきたことがついに実現しつつある感じです。二週間前に行われた実験はその最初の実験でした。最高の瞬間でした。」

災害で被害に遭うのは、何の罪もない一般の人がほとんどです。
こんな事を言ったら、何にも信用できなくなります。

明日はわが身と思って、震災に遭われた方々に、何か力になれる事を考えましょうよ。

１０か月にわたる研究を行った結果は、「空軍２０２５」または単に「２０２５」と呼ばれており、１９９６年６月にフォーグルマン将軍、同年７月にシーラ・ウィドノール空軍長官に報告された。研究報告「２０２５」は後に、４１編の論文と要旨からなる３，３００ページを超える一連の白書の中で公開されている。

白書の一つ、「戦力増強要因としての気象：２０２５年に気象を掌握するために」を読むと、軍の計画立案者の中に、環境改変を軍事利用していくことを考えている者たちがいることがわかる。この論文はこんな書き出しで始まっている。

「先進技術に投資して、それらの技術を軍事利用する方法を精力的に開発することにより、２０２５年、我が国の航空宇宙軍は「気象を掌握」できるようになる。これにより、戦争当事国が従来は不可能だった方法で戦場をデザインすることが可能になる。これは紛争の作戦全般に大きな影響を及ぼす可能性があり、すべての未来にも関わってくることである。本稿の目的は、未来の気象改変システムを利用して軍事目的を達成するための戦略の概要を示すことにある。」

「２０２５」は米国の公式の政策ではなく、政策（および兵器システム）の叩き台にする目的で作成されたものである。

「核戦争用語辞典（The Language of Nurclear War)」では、電磁パルスが次のように説明されている。

「核爆発の直後に生じる爆発的放射。基本的には電場と磁場が爆心点より広がっていく現象である。電磁パルスは電子回路を焼損させ、通信システム、コンピューター、その他の高度な電子機器を破壊する。電磁パルスの効果についてはいまだ不明な点が多いが、大型核爆弾を米国中央で爆発させた場合、米国全土で停電が起こる可能性があると指摘する専門家もおり、ミサイルの回路を損傷させて目標到達能力を失わせる可能性もある。電磁パルスは１９６２年のジョンストン島での核実験において初めて検出された。」

HAARPの初期の文書を読むと、施設を利用して人工的な電磁パルスを生み出す可能性が検討されていたことがわかる。だが、イーストランド博士が世間に知れ渡るようになると、公式の文書からはこの手の記述がすべて消えた。

多くの研究者は、HAARPが大気上層で電磁パルスに似た効果を発生させられると考えている。HAARPの電波は、電離層のβ粒子（電子）を励起して光速近くまで加速する（イーストランド博士はこれを「相対論的粒子」と呼んだ）。HAARPの照射を受けた領域（正確にはそれによって生じた、電離層から上空に広がる物質の上昇流）を通過した宇宙船やミサイルは、この粒子によって損傷する。この相対論的粒子の殻（プルーム、雲）は電磁パルスと本質的に同じ作用を持つが、こちらは持続するため、より大きな破壊力を有することになる。

一部の研究者は、HAARPでこの方法がすでに実用化され、いつでもー今この瞬間にも敵の（あるいは味方の）ミサイルやスパイ衛星を落下させられる状態にあるという。

特に注目してもらいたいのは、DARPAのホームページや、「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書において、「応用」「活用」という言葉が使われている点だ。「高度な防衛に先端的な電離層・無線科学技術を‘活用‘する研究」、「新たな軍事システムのために電離層および高出力無線技術を‘活用‘すること」という文言を見ればわかるように、HAARPは単なる研究ではなく、実用を想定しているのである。「HAARPを用いた応用・研究の可能性」に明言されているとおり、この計画は「電離層の研究から技術の確立と応用へと踏み出す」ためのものなのだ。それを彼らは「電離層強化」と呼んでいるのである。

HAARP計画の重要な目的の一つは、深海の潜水艦と交信することである（アラスカ大学の職員はこのことを認めようとしないが、他の関係者は認めている）。すくなくとも一つは軍事的用途がはっきりしている。

「非対称脅威」という言葉は様々な意味で使われるようになっており、基本的な定義はない。誰かがこの概念に基づいて「非対称な敵」と言うときには、多くの場合、狡猾・予想外・間接的ないしは非情な手段で我が国の脆弱性を衝いたり、軍事的優位を損なわせることを狙う者のことを指す。（中略）一般には、この言葉は我が国が防御できない攻撃形態を指し、道徳的に問題があるか、法的合意で禁じられているという理由で我が国の政府が用いることのない戦術を意味する。

「非対称」というのは、２００１年９月１１日に米国に対して行われたテロ攻撃を形容するのに用いられた言葉である。しかし、一部の人に言わせれば、HAARPの目的は「宇宙にある保有機器を緊急の非対称脅威から保護する」ことではなく、むしろHAARP自体が「他の国の保有機器に対する非対称脅威」であって、自国に対しても脅威になる可能性がある。

２００３年２月１日、スペースシャトル・コロンビア号が大気圏に再突入した際に分解し、７名の宇宙飛行士全員が死亡したが、研究者の中にはこれにHAARPが関わっていると考える人たちがいる。

高密度、高エネルギーのプラズマ領域を地表面よりおよそ１，５００ＫＭより上空に形成する。地球磁場の磁力線と実質的に並行な第１の周波数の円偏向電磁波を送信し、高度およそ２５０ＫＭより上空に通常発生しているプラズマに電子サイクロトロン共鳴加熱を起こして鏡面作用を発生させ、その高さのプラズマを高度およそ１，５００ＫＭより上空に上昇させる。さらに第２の周波数で加熱を続け、プラズマを前述の磁力線の頂部まで広げて、少なくともその一部がその磁力線と鏡面点の間に閉じ込められて振動するようにする。プラズマは隣接する磁力線に挟まれた状態で広がり、地球の一定領域に相対論的粒子の殻を形成する。

これは簡単にいうと、「相対論的粒子の殻」を通過した電子機器を破壊する‘死の領域‘を創ることだ。スパイ衛星や核ミサイルなど、電子装置を搭載したものはこの領域を通るとすべて使いものにならなくなるのである。この特許は１９９１年に米国特許５０３８６６４として承認されている。

ヒックスは技術者の視点で次のように結論付けている。「コロンビア号は再突入だった１３時４７分３２秒に、航空電子機器と誘導・飛行プログラムの大部分が破壊されるような何らかの事態に陥った可能性が高い」。つまりコロンビア号は、一定時間かけて溶解するうちに順次システムが破壊されていったわけではなく、ある種の突発的な電子的異変に見舞われたのである。ヒックスは、意図的かどうかはともかくコロンビア号がHAARPの電磁的手法で破壊されたことを示唆する証拠を挙げている。ヒックスは、電磁パルス（EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。

「シャトルは設計により３重・４重の電子システムを搭載していますし、油圧系や電力系も３つの完全に独立したシステムになっています。また、各ミッションに先立っては徹底した保守点検が行われますから、シャトルの特定の機能を担ったシステムがすべて同時に停止する確率は極めて微小です。計算で細かい数字を出してもあまり意味がないようなレベルで、これらの誘導・制御システムが、通常の宇宙飛行で起こる事象によって同時に影響を受けることはありえないと考えられています。コロンビア号には、ミッション飛行に必要十分なバックアップシステムが備わっていました。つまり、単独の機械的・電子的故障で１つか２つのユニットがやられたのではなく、何らかの想定外の異常事態でシャトルの設備全体が影響を受けたと考えられるわけです。
詳しく調査を進めたところ、事故は２つの可能性に絞り込まれました。１つは、コロンビア号の再突入の際、近くで核爆発が起こって電磁パルス（EMP)が放射された可能性です。コロンビア号の飛行経路と交差するタイミングで核弾頭ミサイルを発射すればそういうことは十分起こりえますが、１９６０年代と７０年代の高高度核爆発関連の文献によるとこのような爆発は何百キロも離れた場所からでも見えるので、現実問題として考えにくいでしょう。事故が起こった時に、高高度核爆発のものと思われる異常が空で観測されたという報告はありません。
２つ目の可能性は、電磁パルス（EMP)と同様の効果を狙って生成された高速β粒子の領域をコロンビア号が通過したケースです。この種の効果に関する学術的論文では例外なく、弾道ミサイル防衛のためにそのような状態を作り出すことが可能だとされています。とりわけ冷戦時代は、ICBM（大陸間弾道ミサイル）の攻撃を防ぐために複数の国がそのようなシステムの開発を試みていたことが知られています。これらの試みが成功したかどうかは不明です。そのような情報は最高度の機密事項になっていると考えるべきでしょう。」

HAARPでコロンビア号を安全に帰還させようとして、あるいは潜水艦との通信（HAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない）や、シャトルとHAARPを使った実験の最中に、何らかの想定外の事態が起こってコロンビア号の悲劇がもたらされたと考えるのはうがちすぎだろうか。過去のシャトルのミッションでも、そうしたことが行われていた可能性はある。

彼もまた、HAARPの監視を続けており、自身のホームページ（BroJon.com)上で、スペースシャトル・コロンビア号が再突入を試みる９０分前よりHAARPが相対論粒子生成モードで使用され、同機の信号が途絶した９０分後まで運用されていたと主張している。北朝鮮が米国に向けて放ったミサイルを破壊した際に、コロンビア号が巻き添えを食ったのだという。

これを裏付ける証拠もいくつかある。コロンビア号が再突入時に分解した後、アラスカで北朝鮮のミサイルのノーズコーンが発見された可能性があるのだ。
２００３年２月４日、韓国の大手新聞「韓国日報」は、韓国議会の代表団が核兵器やミサイルをめぐる北朝鮮との地域的対立の報告書をまとめたことを伝えたが、この記事には、日本の元外相が「北朝鮮のミサイル弾頭の最後の部品がアラスカで発見された」と述べたと書かれている。

ところがその後、「ロサンゼルタイム」と「アンカレッジ・デイリニュース」に「韓国日報」の報道を否定する内容の記事が掲載された。彼はノーズコーン発見の報道が否定されたのは隠蔽工作だと主張している。「韓国日報」の記事自体も、ネットに掲載されてからいろいろ尾ひれが付け加えられている。HAARPがスターウォーズ計画の防衛の盾として実際に活用されていることを隠すため、大規模な隠蔽工作がなされたのだろうか。それとも、最初の報道が単にずさんだったのか。マーシャル・スミスは、この問題に関する見解を述べている。

「イーストランドが１９９１年に取得した「HAARP」の特許はそれ自体が情報撹乱の一環です。特許ではアラスカのパイプラインの石油のほとんどを使って送信装置を持続的に運用し、世界規模の放射エネルギーの盾を造って米国領空へのミサイル進入を防ぐという使途が示唆されていますが、これはそもそも荒唐無稽です。そんなことをすれば現在軌道上にある何百もの衛星がすべて破壊されてしまいます。ISS（国際宇宙ステーション）も、放送や通信用の静止衛星もすべてダメになります。HAARPの理想的な使い方とは到底言えないでしょう。イーストランドの特許に書かれているのは完全な絵空事です。軍事的なミスリードであり、情報撹乱にほかなりません。
公の特許に書かれていない実際の使われ方は、持続的にではなく３秒のごく短いパルスを発射するというものです。これにより、高いエネルギー効果でエネルギーを放射しつつ、中国や朝鮮から発射されてアラスカ上空を経由するミサイルを一掃できます。１基や２基ではなく、数百機という規模でまとめて落とせるのです。そのうち何基かが残ったとしても、１０秒後にもう一度パルスを発射すれば始末できます。アジアから放たれたミサイルがHAARPを通過することはできません。
また、短距離で直接狙い撃ちすれば、味方の衛星や宇宙基地を避けつつ、空軍や北米航空宇宙防衛司令部（NORAD)の指示に基づいて飛来するミサイルを選択的に撃ち落とすことも可能です。HAARPの放射は細く的を絞ったビームや光線のようなものではありません。爆発的なエネルギーを宇宙に拡散放射するもので、殺虫剤をスプレーして何百匹もの蚊をいっせいに殺すのと似ています。もちろん、中国やISSなど味方の宇宙機の軌道に沿ってミサイルを撃ってくれば、厄介なことになります。
２００３年２月１日、中国の弾頭を搭載した北朝鮮のミサイルがカンザス州中部に向けて放たれたときがそのような状況でした。このとき、スペースシャトル・コロンビア号が着陸のために数千キロ南のハワイ上空を飛行していました。NORADは北朝鮮のミサイルを通過させるか、南方を飛んでいるコロンビア号を危険にさらすかの二者択一を迫られたのです。結果についてはあなたもご存じの通りです。」

マーシャル・スミスは、米国との対話が物別れに終わったために北朝鮮が（中国の指示で）米国にミサイルを発射したのだという。HAARPの防御シールドの範囲を知りたがっていた中国が、北朝鮮の走狗たちの尻を叩いてコロンビア号が再突入しているときにミサイルを発射させたというのが彼の主張だ。HAARPが狭い領域しかカバーしていなければ、北朝鮮のミサイルだけが撃ち落とされてコロンビア号に影響はないし、広い領域をカバーしていれば、HAARPのオペレーターがコロンビア号を巻き添えにすることを恐れて使用を控え、ミサイルが通り抜ける可能性があるわけだ。

もしこの推測の通りだったとすれば、HAARP関係者が防御シールドの大きさを正確に把握していなかったか、米国の都市を守るためにコロンビア号をあえて犠牲にしたかのどちらかということになる。

スペースシャトル計画の情報を網羅したサイト（ColumbiasSacrifice.com）を主宰するジョン・ヒックスは北朝鮮のミサイルが事故に関係していたというマーシャル・スミスの主張を否定している。彼はつぎのように語っている。

「わかっているのは、アジアの大手新聞がアラスカでミサイルの弾頭が発見されたと報道されたということだけです。残念ながらこの報道そのものは何の証拠にもなりません。いつミサイルが発射されたのかを確定できる証拠があれば、まだ検討の余地はあります。コロンビア号が分解する数分前に発射された、あるいは少なくともコロンビア号が再突入する日の午前中に発射されたといった程度まで時間を特定できれば、マーシャルの説にもそれなりに信憑性は出てきます。しかし現状では、ミサイルはコロンビア号の事故の１カ月前に発射された可能性もあるわけです。米政府も北朝鮮も沈黙しているので、真相はわかりません。まあ、彼らが何も言わないのも、むべなるかなという感じではあります。」

仮にHAARPが実際にコロンビア号の破壊に関係していたのだとしても、シャトルの安全な（放射線のない）帰路を確保しようとして、何かの手違いが起こった可能性は考えられないだろうか。あるいはHAARPのオペレーターがシャトルのことを知らずたまたま潜水艦に通信を送っているときと重なってしまったのかもしれない。ヒックスは、電磁パルス（EMP)ないしはそれに類する現象でコロンビア号が墜落したと結論づけている。

「スマトラ島沖地震の津波は自然に起きたと考えるのが一番合理的だとは思う。だが、自然現象は隠れ蓑にもなる。「プロジェクト・シール」は、私たちの多くが論外だと考えていることが軍にとってはそうではないことを物語るもう一つの実証例だ。６０年前に、軍はそのような‘論外‘なことを実行していた。
反対派や、新たに立ち上がった人々の中にも、現在ペンタゴン（米国防総省）が進めている、自然の力を自分たちの都合のいいように変えようとする蛮行から目を背けている人は多い。そうしたくなる気持も理解できないではない。自然の摂理以外にそのような強大な力が存在すると考えるのは空恐ろしいし、人為的だなどと言えば容赦なくこきお下ろされかねない。ペンタゴンにとっては何とも好都合なことだ。」

ウェルズの指摘する通り、自然現象が「隠れ蓑になる」がゆえに、地球物理学戦は魅力的なのであり、ならず者国家やテロリスト以外にも多くの勢力が関心を持っているのである。国政においては、常に秘密作戦が行われてきた。対立する国家が外交交渉を有利に運ぶために、裏で環境改変をちらつかせるといったことが行われてきた可能性はないのだろうか。中国の唐山地震は、もしかすると外交の失敗による報復措置なのではないのか。２００４年のスマトラ島沖地震で起きた津波はどうなのだろう。巨利が絡んだ麻薬取引がうまくいかなかったために引き起こされた可能性はないのか。

コーエン国防長官の言うように「優秀な頭脳」が津波爆弾を考え出した可能性を懸念している人もいるかもしれないが、残念ながらこれはすでに現実になっている。

「機密解除された資料により、戦時中、オークランドの沖合で津波爆弾を造る極秘実験が行われていたことが明らかになった。
陸軍に所属していたトーマス・リーチ教授が１９４４年と４５年に海中で複数の爆弾を爆発させ、ファンガパラオで小規模な津波を発生させていた。リーチ教授の研究は極めて重要なものとみなされており、米国の国防幹部は計画が戦争終結前に達成されていれば原子爆弾に匹敵する役目を果たしていた可能性があるとしている。
外務通産省がこのほど公表した５３年前の文書に「プロジェクト・シール」という名称で開発されていた津波爆弾の詳細が綴られている。
「極秘」のスタンプが押されたこの文書によると、米軍と英軍は終戦後もこのプロジェクトに強い関心を持っていた。リーチ教授をビキニ環礁に招いて核実験を見学させ、自らの研究に応用可能か判断させることまで考えていたという。教授はこの要請には応じなかったが、米国の核実験評価委員を務めていたカール・コンプトン博士がニュージーランドに派遣されている。
１９４６年７月にワシントンからウェリントンに送られた書簡には「シール計画に関するリーチ教授の推論に感銘を受けたコンプトン博士は、実験で得られた技術的データのうちシール計画に関係のあるものをニュージーランド政府が利用できるようにし、教授の研究をサポートするべきだと統合参謀本部に進言することを考えていた」との記述がある。
リーチ教授は１９４０年から５０年までニュージーランドのオークランド大学の工学部長を務め、１９７３年に祖国オーストラリアで亡くなった。１９４７年、兵器開発研究の業績に対して教授に大英勲章第三位が授与されると、世界中の新聞が詳細を探り始めた。

「ニュージーランド・ヘラルド」紙はこの記事の３日後、「専門家が壊滅的破壊力の津波爆弾に実現性ありとの見方」との見出しでビンガム記者の続報記事を掲載した。

「津波の専門家たちは、５０年前にオークランドの沖合で密かに行われた爆発実験の研究を進展させれば壊滅的な破壊力をもたらすことができると考えている。
ワイカト大学の研究者たちによると、戦時中にファンガパラオ沖で行われた実験のアイディアを現代の技術で実行すれば、最大３０メートルもの波を発生させられる可能性があるという。同大地学部のウィレム・ドランジェ博士は、調査の結果、単独の爆発では十分な力は得られないものの、複数の爆弾を連続して爆発させることで、かなりの衝撃を発生させられる可能性があることが明らかになったと述べた。
ドランジェ博士は昨日「湯船で前後に体を揺すったときと同じように、波が高くなっていきます」と本紙に説明した。
これは、１９４４年から４５年にかけてファンガパラオ沖で行われた津波爆弾の実験に関する「ニュージーランド・ヘラルド」週末版の報道に対してのコメントである。この極秘研究は故トーマス・リーチ教授によって行われたもので、外務通産省が公表した５３年前の文書によって明になった。
ドランジェ博士によると、先ごろワイカト大学の沿岸海洋調査班が、海中噴火で同様のことが起こる可能性について調べたという。同班はこの調査で、オークランド市が広大な海に囲まれていることから、同地域で次に起こる噴火は海中噴火である可能性が高いと結論付けた。ただし、ハラウキ湾で行った爆発実験で、単独の爆発では目立った津波が起こらないことが明らかになったという。
「ほとんどの場所では波の高さは１メートルに満たないものでしたが、タマキ河口内ではやや高い波ができていた可能性があります」
ドランジェ博士は、波が低かったのはエネルギーが横ではなく上に向かったからだとし、津波爆弾についても同じことが言えると話している。
「エネルギーを閉じ込めておくことはできません。爆発が十分な大きさになると、すべてのエネルギーは海ではなく大気側に向かいます。しかし、１つ発見がありました。同じ場所で連続して爆発させると、効果が大きく高まり、ずっと大きな波を発生させることができます」

つまり米軍は１９７０年代半ばの時点で、ネバダ州の核実験で地震が誘発されたことや、ニュージーランド沖の実験で津波が引き起こされていたことを認識し、東南アジアの気象パターンや気候の改変の試みに加わっていた可能性が高いわけである。だがこれはまさに、環境改変兵器禁止条約によって明確に禁じられることになる行為であった。
マクドナルド博士は、軍の研究開発の最上層の研究職員だった時に、気象や気候を制御したり地震を引き起こしたりする未来の兵器技術に関する数々の論文や記事を発表している。マクドナルド博士の経歴を考えると、博士の「推論」が実際に開発中の技術に関する内部情報に基づいたものと思えてならない。軍産学複合体がやろうとしていることを博士が私たちに警告しようとしていたのだと考えられる。気になるのは、その警告がすでに現実のものとなっているのかどうかだ。

しかし、HAARPが極めて危険な動きの氷山の一角にしぎないことがわかり、電磁（無線）波技術に、知らないでおきたかった「負の側面」があることもはっきりと見えてきた。

軍が資金を出して監督している軍事研究プロジェクトなのだから、HAARPは極秘理にやるのが当然だと思い込んでいる人もいる。だが、これはごく一面的な見方だ。軍は私たちに、HAARPが単なる民間のプロジェクトにすぎないと思わせたがっており、最大限の手間をかけてその体裁を整えている。公式には秘密にするようなことはなく、隠されていることも一切ないことになっているのだ。しかし、軍はあの手この手で情報を隠すことに長けており、HAARPに関してもその能力を存分に発揮している。

世間から文書の存在を隠す方法の一つは、そもそも作成されなかったことにしてしまうというものである。HAARPの初期の重要な文書のいくつかがこの方法で隠蔽されていることを、ベギーチ博士も指摘している。

もう一つの方法は、企業秘密の名目で情報を隠匿できる民間会社に委ねてしまうことだ。HAARPはもともと、民間企業APTI社が所有する「知的財産権（特許）」だった。APTI社は当時、石油大手のアルコ社が１００％出資する子会社だった。APTI社がHAARP建設の事業主体に選ばれたのは、唯一それができる企業だったからだ。早い話が、同社が関連特許を保有していたのである（HAARP関係者がプロジェクトと無縁だと主張している特許群である）。

建設が開始されてまもなく、APTI社はEシステムズ社に売却された。そのEシステムズ社をさらに、米国の大手防衛関連企業レイセオンが買収した。１９９５年４月のことだ。そして、レイセオンはEシステム部門を世界有数の武器取引企業BAEシステムズ社に売却した。特許を保有する会社が移転するたびに、HAARP建設の契約も一緒に移っている。そのことが、HAARPがそれらの特許に基づいていることを雄弁に物語っている。

「区画化」も、軍が情報を隠す重要な手口の一つである。区画化とは、作戦に関わるすべての人員や部隊に、任務を果たすのに必要な情報しか与えないというもので、古代より軍隊が用いている方法だ。HAARPがそのようなやり方で進められていると確信している。HAARPの建設でアラスカ大学の学生と教授がやっているのは、プロジェクトのいわば「現場仕事」である。彼らは自分たちが電離層の研究をしていると信じて真面目に仕事をしているはずだ。しかし、彼らはおそらく必要最低限の情報しか知らされず、プロジェクトに‘裏（非合法作戦）‘の側面があることには気づいていない。そのため彼らは「それらしく否定する」のを常としているのだ。

HAARPの操作は遠隔操作で行われる仕組みになっている。つまり、実験の責任者は世界のどこにいても、インターネットなどを使ってアラスカの設備をコントロールできる。この遠隔操作による「運用」が行われている間にHAARPの施設の人間がやる仕事は、装置のスイッチを入れ、ダイヤルや計器類をチェックして問題がないか確認する作業だけである。指示はすべて他からやってくるのだ。HAARPの施設にいる民間の人々が何も知らぬ間に「非合法作戦」の手伝いをさせられる可能性も当然あるはずだと思ってしまうが、勘ぐりすぎだろうか。

以下はウィキペディア（英語版）の説明だ。

「バンアレン帯とは地球を取り巻く放射線帯のことであるが、同様の放射線帯は他の惑星でも見つかっている。
巨大な外帯は高度10,000ｋｍから65,000ｋｍまで広がっており、14,500ｋｍから
19,000ｋｍの領域で最も放射線強度が高くなっている。（中略）内帯は地球半径の0.01倍〜1.5倍の高さに広がっている（地球の半径は中心から赤道までの距離で
6378.135ｋｍ）。外帯と内帯の間にギャップがあるのは、低周波電波により粒子が弾かれ、集積できないからである。
太陽電池、集積回路、センサーなどは放射線によってダメージを受ける場合がある。1962年、高高度核爆発（スターフィッシュ・プライム実験）によりバンアレン帯が一時的に増強された際には、いくつかの衛星が機能を停止している。宇宙機の電子部品は磁気嵐によって損傷を受けることがあるが、電子装置と論理回路の小型化やデジタル化により、衛星は一層放射線に弱くなった（飛来するイオンの電荷が回路の電子の電荷に匹敵するケースが出てきたため）。衛星の信頼性を高めるには、電子装置の放射線耐性を高める必要がある。中でもハッブル宇宙望遠鏡は、放射線の強い場所を通るときにはセンサー類を切ることが多い。」

スペースシャトルやISS（国際宇宙ステーション）、スパイ衛星などは、バンアレン帯の内帯よりも十分に低い高度を飛行する。だが、衛星を静止軌道上に乗せるにはバンアレン帯を通過させなければならない。月や火星、太陽系の内外に宇宙機を運ぶ場合も同様である。放射線のせいで宇宙飛行士が死亡したり、まともに活動できなくなるため、人類は月に到達していないと主張する人々もいる。しかし、
バン・アレン自身はこれを否定している（ちなみに彼はHAARPを強く支持していた人物でもある）。

HAARPでバンアレン帯の放射線強度を低下させられるとすれば、地球圏外に飛び出すには好都合である。だが、これには弊害がともなう可能性がある。地球の生命は、電離層が危険な宇宙線や太陽放射の盾になり、オゾン層が紫外線から保護してくれているおかげで生きていられる。さらにバンアレン帯が、太陽風（太陽から全方向に放たれている強い放射線）から地球生命を守っているという説を唱える科学者もいる。バンアレン帯が弱くなれば、地表の電子機器や生物にダメージがもたらされたり、さらには地電流（広大な地下や海面下、地表付近の地面に流れている自然の極低周波電流）にも影響が及ぶかもしれない。バンアレン帯が無くなれば、地球の磁極がおかしくなる可能性もある。

バンアレン帯の放射線を弱める方法については、公表されている文献の中にきちんと説明しているものはない。電波を照射するか過剰な粒子を送り込むかして放射線を降下させる（地球に降り注がせる）らしいのだが、詳しいことは不明だ。

仮に強い放射線が大気上層に降り注いだとして、いったいどんなことが起こるのだろう。反応が連鎖的に広がって地表にまで影響が及んだりはしないのだろうか。
バンアレン帯を過負荷にするのに失敗し、過剰な放射を逃がす代わりにかえって強めてしまったらどうなるのだろう。

DARPAの運用例の「放射線帯における荷電粒子減少による宇宙機システム運用の安全確保」が「極低周波および超低周波電波による地下・海面下通信」と同じ項目に記載されているのは、どちらかを達成すればもう片方も達成されるからではないのだろうか。つまり、HAARPのアンテナアレイからあるモードで電波を送信することで、両方の目的が果たされるのではないのか。だとすれば、潜水艦と通信しようとしたときに、副作用として放射線帯の荷電粒子が増減する危険性も考えられる。

これと並行して、環境影響評価のプロセスも開始された。１９９３年２月にMITRE社（マイター社）から「環境影響分析プロセス第１号」というHAARP向け環境影響評価のひな形が示され、同年７月には「最終環境影響報告書」の２冊目が提出された。さらに１９９３年５月１４日には「高周波能動オーロラ研究プログラム（HAARP）において提案されている発信装置の電磁干渉の影響」という報告書が出されている。

環境保護庁に提出された「最終環境影響報告書」は、１９９３年７月２３日の連邦公報で公表され、同年１０月１８日にジェームズ・Ｆ・ボートライト空軍副次官補が「決定事項：最終環境影響報告書」を発表したことをもって承認された。
１９９３年１１月初旬、米空軍は報道発表においてHAARPの事業主体がAPTI社に決定し、契約が取り交わされたと発表した。それからかなり経って、HAARPの調査を進めている反対派の人々が、ダン＆ブラッドストリートの「米国企業名鑑１９９３年版」第１巻１５６頁にAPTI社の情報が記載されていることを発見した。それによると、社長はカリフォルニア州に在住し、ワシントンにCEOと２５名のスタッフがいて、年間売上は５００万ドルとなっている。

ニック・ベギーチ博士は、HAARPの契約が年間売上の５倍である事実を指摘した。博士はまた、通常の軍の調達プロセスの一部を同社が免除されていることも指摘している。博士はこれこそが、APTI社が独自情報（イーストランドの特許）を保有していて同社のみがプロジェクトを進められることを示す証拠であるとする。プロジェクト開始後、特許とそれを保有する企業は何度も所有権が移転し、そのたびに新しい親会社が契約を引き継いでいるのだ。この点は、この問題に関して政府が国民をどのように欺いてきたかを理解する上で重要なポイントである。

HAARP計画に関わる政府と大学の関係者は上層から末端に至るまで例外なく、自分たちの研究は平和目的のささやかな科学実験であって、イーストランド博士のスターウォーズ計画とは一切関係ないと主張している。また、APTI社が「競争調達方式」によってHAARPの契約を獲得したという、一般に広く認知されている空軍と海軍の発表と、同社が特別な特権を与えられて免除を受けている事実に矛盾がある点も見逃せない。

１９９３年の暮れにアラスカ州ガコーナで試作装置の建造が始まり、その１年後（９４年暮れ）に完成した。ARCO社はこの間に、APTI社をテキサス州ダラスの大手防衛関連企業Eシステムズ社に売却している。
APTI社がEシステムズ社に売却されたのと時期を同じくして、イーストランド博士は「イーストランド科学事業コーポレーション」（ESEC社）という会社を立ち上げている。HAARP関係者は、施設を「気象改変」目的で使ったことは一切ないと否定しているが、イーストランド博士は２００２年、HAARPを用いた気象改変の可能性を評価する契約をESEC社が欧州宇宙機関と結んだと発表した。ESEC社はまた、太陽発電衛星で高出力の電磁波を放射して「竜巻」を抑制する技術の数値シミュレーションを行う契約も取り付けており、現在までに２つの研究報告を発表している（これらの研究報告はESEC社のホームページで閲覧可能）。

「ELFおよびVLF波は、地球深部まで届いて地球の地質構造と相互に作用する。これにより、地表とその上空の２次的な場に顕著な効果が誘発される。ELFおよびVLF波の発生と伝搬の物理機序や、地球の物質との相互作用を解明することで、これらの電波を地下通信や地質構造探査に活用できるようになる。そのためには、電磁誘導の仕組みを利用した地下構造物（トンネル・壕・その他潜在的軍事目標）の探知および画像化の実用可能性を研究する必要がある。
雷などの天然由来のELFおよびVLF波、オーロラで発生する信号を用いた地球物探査は、すでにプロセスが確立されている。だが、このプロセスは一般に、金属鉱床のような伝導性の高い場所を見つけることに主眼を置いたものとなっている。」

１９９４年、上院軍事委員会は高周波能動オーロラ研究プログラム（HAARP)の能力に着目した。HAARPはアラスカ州にある送信装置で、電離層の物理的性質を調べる世界レベルの研究施設であるが、これを地球透過トモグラフィ（EPT)に用いれば北半球の大部分を探査することもできる。このような能力があれば、トンネルや地下壕などの地下施設を探知し、位置を正確に特定することが可能となる。強化された目標の正確な攻撃や兵器拡散対策関連の国防総省の計画においては、このような能力の欠如が深刻な脆弱性をもたらしていることが指摘されている。

実際、１９９４年５月に国防副長官がまとめた「不拡散、拡散対策関連活動および計画」に関する報告書でも、地下構造物探知関連の予算を年間７，５００万ドルに増額することが勧告されている。上院軍事委員会はPE（計画要素）６２６０１ＦにおいてHAARP計画継続のために５００万ドルの拠出を勧告する一方で、HAARP施設全体の費用は最大９，０００万ドルに達する可能性があることを指摘した。これは、国防総省が今後もこのプロジェクトへの予算要求を続けていかなければ、１９９５年度の勧告だけを認めてもほとんど成果が期待できないことを意味する。このため上院軍事委員会は、国防長官が、１９９４年５月の報告で勧告された「不拡散・拡散対策活動および計画」の一環としてHAARP施設の費用全額を１９９６年度の予算要求に含めることを上院軍事委員会と下院軍事委員会に通告しない限り、予算の計上や支出を行わないよう指示した。
これとほぼ時を同じくして、空軍フィリップス研究所と海軍研究局により科学委員会が設置された。委員会の運営主体はメリーランド大学東西宇宙科学センター（所長ロアルド・ジヌコビッチ・サグデエフ）で、以下の人物によって構成されていた。

＊デニス・パパドプロス（委員長）＝メリーランド大学教授（物理学）
＊ポール・A・ベルンハルト（能動実験プロジェクトリーダー）＝海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
＊ハーバート・C・カールソン・Jr＝空軍フィリップス研究所地球物理局副主任。
＊ウィリアム・E・ゴードン＝ライス大学元学長・教授、米国科学アカデミー会員。
＊アレグザンダー・V・グレビッチ＝レデベフ研究所電離層部門主任。ロシア科学アカデミー客員会員。
＊マイケル・C・ケリー＝コーネル大学電子工学部教授。
＊マイケル・J・キスキネン＝海軍研究所プラズマ物理部門ビーム物理化。
＊ロアルド・Z・サグデエフ＝メリーランド大学物理学部の著名な教授。ロシア科学アカデミー会員。米国科学アカデミー外国会員。
＊ゲナディ・M・ミリフ（書記）＝メリーランド州研究員。

この委員会が「HAARPを用いた応用・研究の可能性」という報告書を作成し、HAARPの計画と目的をまとめた「概要」を別冊の形で作成した。これらが海軍と空軍、DARPA職員に配布され、根回しが行われた。

１９７３年にソ連宇宙研究所所長に就任する前、博士はプラズマ物理学者として核物理学の分野で顕著な業績を残しており、最年少でソ連科学アカデミー正会員になっている。１９９８年頃にはロシア科学研究所名誉所長の肩書を持ち、米国のメリーランド大学で著名な物理学教授として教鞭を執っていた。米国科学アカデミーにも外国会員として加わっており、「ソ連崩壊後のロシア研究センター」の上級研究員も務めていた。

科学委員会が１９９５年に報告書を発表してほどなく、サグデエフ博士はエフゲニー・Ｐ・ベリホフとともにレオ・シラード公益物理学賞を共同受賞している。受賞の理由は「米ソの核軍拡競争を反転させる大きな原動力となったソ連のグラスノスチ（情報公開）における独自の貢献を称えて」であった。同賞は米国物理学会が「環境、軍縮、科学政策などの分野で社会に寄与する物理学の応用を推進した物理学者の著名な業績に光を当てる」ために毎年授与しているものだ。

レオ・シラード（１８７９−１９４５）は、１９３０年代に初めて原子爆弾製造のアイデアを考えついた物理学者として知られる人物である。１９４０年、彼はアルバート・アインシュタイン（１８７９−１９５５）に働きかけてフランクリン・Ｄ・ルーズベルト大統領への手紙を書かせた。この手紙がきっかけとなって「マンハッタン計画」が始動し、原子爆弾が誕生することになった。

ベリホフとサグデエフは、１９８３年３月に「核の脅威に対抗するソ連科学者平和委員会」を創設した功績が認められて同賞を受賞した。この委員会は３年後、物理学的見地から戦略防衛構想（SDI)を批判する声明文を発表している。

サグデエフ博士は、HAARPとSDI、プラズマ物理（HAARPは名目上、大気上層のプラズマの物理学的性質を調べることが目的ということになっている）、環境、軍縮に大変興味深いつながりがあることを示唆する存在だ。これらはHAARPの真実を調べる中で繰り返し浮かび上がってきたキーワードでもある。

旧ソ連で国家機関のトップを務め、SDIの専門家でもあった科学者が、なぜHAARPの誕生に関与しているのだろう。これが、HAARPがSDI技術である証左に他ならないと考えている（しかもその実用化は着々と進んでいる）。

レーガン大統領はSDIを発表した際、技術をソ連にも提供すると言っていた。この発言に、どうかしているという声と評価する声が二分していたが、科学委員会に３人のロシア人が加わっているのは、HAARPがスターウォーズ計画の一環でロシアへの技術提供を想定しているからだとは考えられないだろうか。

「先週可決した２，４３０億ドルの防衛予算法案には、アラスカ州関連の複数の項目が含まれている。防衛予算小委員会の委員長を務めるスティーブンズ上院議員の要請で、アラスカ州における国防総省のサービス・建造プロジェクトの地元雇用条項を残すことが決まった。スティーブンズ上院議員の求めに応じ、アラスカ州で実施される合同軍事演習ノーザンエッジに５００万ドル、高高度オーロラ研究プログラム（HAARP）「原文まま」の継続に１，５００万ドルが割り当てられる。」

ベギーチ博士によると、テッド・スティーブンズ上院議員は１９９５年から１９９６年にかけての上院議員選挙の演説で、地元州でHAARPを‘天からの授かりもの‘であるかのように称賛していた。スティーブンズは自らの委員会で次のように熱弁をふるい、HAARPを擁護している。

「アラスカ大学の関係者が私のところにやってきて、オーロラを地上に降ろせる可能性があると言ったときのことを今でもはっきり覚えています。オーロラのエネルギーを活用できるかもしれないというのです。（中略）国防総省の人間も、エネルギー省の人間も、政府の人間も、誰一人として興味を持っていませんでした。そこで私は、有権者の皆さんから期待されていたことを実行しました。連邦議会で予算を取り付けたのです。そして現在、実験が進められています。総費用は１，０００万ドルから２，０００万ドル。成功すれば世界の歴史が変わるでしょう。

正直、スティーブンズ上院議員の発言には腑に落ちない部分がある。非公式のものも含め、HAARP関連の文書の中には、アラスカ大学やスティーブンズ上院議員の提案がきっかけでHAARPが始まったことを示唆する記述は一切ない。これも、陰謀や隠蔽の存在を示唆しているのだろうか。

１９９５年には、これに先立ってレイセオン社がEシステムズ社をAPTI社の特許ごと手に入れている。翌１９９６年には「「拡散対策および先進開発」という名目でHAARPに１，０００万ドルが拠出された（スティーブンズ上院議員はこれが自らの働きかけによるものだと主張している）。１９９７年の拡散対策先進開発予算概要を見ると「プロジェクトＰ５３９カウンターフォース」という小見出しの下にHAARPの名前があり、そこに「１９９６年度予算で連邦議会がこのプロジェクトの高周波音響オーロラ研究プログラム（HAARP)「原文まま」に１，０００万ドルを計上した」との記述がある。別の個所には、「１９９６年度の単年度項目として連邦議会が計上したHAARP計画の予算は、大量破壊兵器の開発・貯蔵が行われている可能性のある地下構造をオーロラ電波を利用して探知し、位置を特定する能力の研究に充てられる」と書かれている。

日米安保条約詐欺もばれてきて、米軍基地も追い出されそうで末端工作員の管や前原も失脚させられ、こうきましたねイルミナティの皆さんは。

管も竹中のように、言うことを聞かないと人工地震で日本を沈めるぞと脅されていたのですかね。

慎ちゃんは、もう８０歳だよ。もう、いいよ！
早く、回想録書かないとね。負ければいいんだが。
自民党の幹事長が息子だから、判断狂ったかな〜

アメリカＦＲＢ設立の時に欧州の銀行家に乗っ取られた国です
オーナーは欧州にいる

ニュースにならない世界の大ニュース　オバマと気象・地震兵器HAARP
↓↓↓
http://www.youtube.com/user/hosizorajp?feature=mhum#p/c/8A73BBAB121B8574/1/8AMlqRsHUXI

これも、HAARP関連ビデオ集内に収納
↓
RussiaTodayニュース
ベネズエラの指導者チャベスは再び神をプレイする米国を非難している。 ハイチの悲惨な地震だ。

拡散自由

それとも数基の原発を専用に建造してるとでも言うのか？

ＨＡＡＲＰはまた、地震を起こすこともできる。地震の場合は、対象となる物質が持つ固有の周波数を強力に送り込むことで引き起こす。オペラ歌手が高い声でガラスのコップを割るパフォーマンスを見たことがある人もいるだろう。
それと同様に、ある周波数の電波を地面に発信すると堅い石でも割れる。ニコラ・テスラが「地球でもリンゴを割るように」と表現したとおりである。
また、電子レンジと同じ周波数を照射すると地下水が熱せられ、地殻が膨張する。
これによって地震を引き起こすことができる。ＨＡＡＲＰ地震の特徴は、必ず地震が起きる前に空にプラズマの塊が目撃されることだ。なぜなら、超高周波の強力な放射ビームを地球の大気の電離層の特定の位置に飛ばしてから地面に跳ね返すからだ。

１９７６年に起きた中国の唐山地震では、約２４万人（非公式には６５万人ともいわれる）の死者が出た時も、ものすごい閃光が事前に目撃されている。２００７年７月の新潟県中越沖地震の前にも、２００８年５月の中国の四川大地震の前でも同じくプラズマが撮影された。

　またこれらの災害が起きるタイミングも実に怪しい。まず、２００４年１２月のインドネシアのスマトラ島沖地震の津波発生前のことだが、当時対テロ戦争を展開中だったアメリカは、太平洋艦隊をマラッカ海峡を通行させたがっていた。しかしインドネシア政府はそれを頑なに拒み、さらには米軍による‘偽テロ戦争‘にも参加したくないと協力を拒否していた。そして津波が発生した。その直後、‘偶然に‘待機していたアメリカ海軍艦隊は労せずしてマラッカ海峡に入ることができた。

１９９５年１月１７日に発生した阪神淡路大震災では、暴対法（暴力団による不当な行為の防止等に関する法律）への対抗策として地震兵器が使用された、と聞いている。このときは日本政府の救援活動が遅れるなかで、山口組が救援物資を用意していたように思える。

このような不自然な事柄は他にも多数ある。
ＣＩＡの内部告発者や関係者からの情報によると、２００８年５月にミャンマーで起きた３万人近くの死者を出したサイクロンはアメリカの気象操作によるものだという。ミャンマーはコメの豊富な産地であり、フィリピンなど食糧難に陥っている国にコメを送る約束をしていた。これを妨害する勢力、つまり人工的な餓死を引き起こそうとしている勢力によって、サイクロンが引き起こされたという。

また、ミャンマーの軍事政権の是非を問う国民投票の直前であったため、混乱を招く狙いもあったのではないか。事実、ローラ・ブッシュ大統領夫人が記者会見でミャンマーの軍事政権を非難している。このような緊急事態にファーストレディが正式な記者会見をするのは異例なことだ。その当時の前ブッシュ大統領は顔にアザをつくったり、記者会見で卑劣な言葉を発言したりなど、天性にもましてますます頭がおかしくなっているという情報もあった。また、このサイクロンは形状が異常だと証言する専門家もいた。他にも、あるべき衛星写真が見つからないなど不自然な点がたくさんある。そして何より、アメリカとイギリス、さらにはフランスの艦隊が、偶然近くの海域で援助物資を積んで待機していたのが何よりも奇妙なのだ。

他にも地震兵器による恫喝の情報はある。
２００８年６月に起きた、日本の岩手・宮城内陸地震は、天皇・皇后両陛下が秋田県へ全国植樹祭へ向かう途中であった。これは、米国債を日本に買わせるための脅しであったという。

中国への脅しでは、軍事研究施設や核兵器の保管施設のある四川省が地震兵器によって狙われた。その攻撃は、反米同盟や日中関係が急に改善したすぐ後で、ちょうど北京オリンピック開催の「８８日」前であり、中国人にとって縁起の悪いタイミングにしたつもりであった。しかし中国政府による懸命の救済活動で、逆に地震をＰＲし、うまく乗り越えてしまった。

この攻撃に対して中国は、ロシア製の気象兵器や地震兵器を使ってアメリカに反撃した。それで２００８年６月に「５００年に一度」という大規模な洪水がアメリカ中西部を襲ったのだ。同時に中国は、核兵器を搭載する潜水艦を主要海域に配備して、核戦争がいつでもできるようにした。さらにロシアも協力して、アメリカの周りに核兵器を装備する爆撃機を配置した。

⇒ＨＡＡＲＰは街中にあるわけではない。アラスカ州カコーナにある。

http://www.youtube.com/watch?v=8AMlqRsHUXI

アメリカの海兵隊がいち早く援助を申し出てきているようだが、簡単に受ければ
良いというものでもないと思う。
証拠隠滅を図られてもね。

自衛隊が五万人という発表があったが、被害者の恐怖や困難を考えると一刻も早い
救助が必要だが、一方では御巣鷹の事故におけるアメリカと自衛隊や日本国政府の
関わりをみると、常に疑いの目を持って調査する必要がある。

9−11や中東におけるアメリカの横暴ぶりを考えるとそういう見方もする必要がある。

何といっても、日本を乗っ取っているのは、ならず者アメリカと売国管一家だからね。

何時も目覚めていなさい･･･と
聖書にも書いてある。なす術がないと
思われるときも現実を直視し対抗する
意識を持ち続けることが必要だと
思います。

監視機構が必要不可欠〜

そして、本日3/12のブログで以下のように再度述べておられます。
-転載開始-
みなさん、こんにちは。

先日のHAARPモニターの大きな波形は、どうやら東北宮城岩手の巨大地震のものだったようである。先ほどHAARPモニターを見ると、再びそれ以上に大きな地震電磁波をとらえていた。これは最近見かけた中では最大クラスである。近々地球上のどこかで大きな地震が起こりそうである。あるいは、噴火活動かもしれない。３カ所のデータがほぼ同程度の強度であることから、アラスカHAARP群に垂直な方向、アジア日本を通る大円方向である可能性がある。
-転載終了-
警戒が必要なんじゃないですか？

さて911の稚拙なやり方をみると今回の大災害は地震兵器と結びつけられないでしょう。
それよりも人間一人一人が発するエネルギーの方が強いような気がする。
それが集まって宇宙の大きな流れに反応する。
マイナス、ネガティブは磁気が地球の磁気などに反応する。

気は思ったより力があります。

私はここで、こん後の彼らのシナリオを提起してみたいと思います。知って分析し、共有することは、対戦争屋対策になりますから。

地震以前のシナリオ
１）管の外国人献金問題等があらわになり、ついに管直人は政権を投げ出す。
２）小沢氏や憂国の士が政界再編し、反戦争屋の流れがはっきりと政界の主流となり、売国奴が逃げ出す、あるいはしばらくは息を潜める。
３）ダボス会議でジョージソロスに管直人が約束していた、戦争屋金儲けの山を張ることができなくなる。（それ以前に管政権は消滅。財務省や日銀でも従属派の動きが封じられる）
４）在沖縄米軍海兵隊が、沖縄に居続けることがいっそう難しくなり、沖縄では反米の炎が燃え上がる。
５）TPP反対派が、力をつけ、この話はなかったことにされる。

地震後のシナリオ
1)管政権を延命する。（少なくとも、ジョージソロスが儲けるまでは）
２）小沢派による、反抗シナリオを破壊する。（悪徳のペンタゴンは民主日和見派を脅しすかし離反させず、小沢派を孤立に追い込む。次の選挙では自民党が勝つよう誘導する。）
３）３月から４月にかめて、円暴落（現在の局面）、上昇をしかけてジョージソロス等が大もうけし、戦争屋に貢。
なお、岩手の復興関連の会社株が、突然買われ値上がりした件は、有力な状況証拠のひとつですね。何十年も地震一筋研究の日本の専門家すら、メディアの前では、「あまりに大きすぎて予測不可能だった」と思わせる発言をしています。内部情報がなければ、前日に株屋が特定銘柄を売買することは不可能でしょう。
４）沖縄の反米派をなだめる。（日米安保により、管はさっそく米軍の支援を要請した。手回しがよすぎるのでは？しかも自衛隊より、米軍の活躍をメディアに大宣伝させる。さらなる手は、小沢氏の岩手の足元にある宮城に大量に米軍の手助け？を入れて恩を売り、ここに米軍の一部機能を移す。これにより、沖縄をなだめすかし、小沢氏に圧力をかける。）
５）TPPさんか こそが”日本を助けてくれた恩人”？？？米国に報いることとメディアに宣伝させ、反対派を孤立させ、TPPを進める。

なお、消費税の引き上げ議論については、どのような手でくるでしょうか？まさか戦争屋がこれをさせない手はないでしょうね。
どなたか、ご意見お願いします。

今から冷静に再度の地震が来たときに火をすばやく消すとか、家族の集合場所を決めていくとか。冷静に動けるように心の準備が大切です。
陰謀論は、後でゆっくりやってください。

本気で儲けようとしている人は地震電磁波くらいチェックしてると思うが

>あまりに大きすぎて予測不可能だった」と思わせる発言をしています。

大きさの予測？有無の予測？
って、「思わせる発言」ってなんだよ･･･

別件ですが、
東京デモはあるんでしょうか？
新幹線復旧するかなあ？

3/10の予測です。

明日は我が身！！悲しんでいる人々に温もりのある援助を、しましょう。

管屑一派が、生きながらえたと思っても、国民は許さない！必ず引きずり降ろす。

そして、明日はリコール後の名古屋市議選。民主惨敗となるはずのその結果なんて、テロップ＆一文程度の報道ボリュームにるだろう。

この地震、アメリカと菅内閣に都合が良すぎるタイミングだ！

⇒その前に「周りにバレないよう使用するって有り得ないっしょ」の誤りを認めるのが先では？もはや肯定派の疑問を全て納得できるような論理的な説明がない限り、疑念が消えない人が多くなるのでは？

この失言は、放っておけば、怒りが爆発して、米軍追放まで発展しても
おなしくないメガトン級の発言と思っていたら

米国に都合のいいタイミングで大地震が起きてしまった・・
「沖縄はゆすりの名人」という失言を凶弾するどころのでは、日本はなくなってしまった・・

米国にとって、誠に都合のいい時期や、米国に刃向かっているな〜この国はと
思っていると、いつも、都合良くその地域に地震はおこるものなんですね
米国に救援を要請って、人殺しに傷の手当てをお願しているようなものですね

本当に不思議です

そこから先の原理を説明しなきゃぜんぜんだめじゃねーかよ。

マグマの温度の方がずっと高いじゃん。
マグマは地球の下どこでもあるじゃん。

どうやって、特定の場所で地震を起こすの？

今回の地震は海の底だよ。
電子レンジで電波当てたって、海水が温まっちゃうじゃん。
海水の下の地面なんてあったまりゃあしねーよ。
その前に海水が蒸発してなくなっちゃうだろよ。

スマトラ沖地震は何のために起こしたの？
そんなものがあるんだったら、原爆なんていらねーじゃん。

もしかして、ＨＡＲＰって、へそが茶を沸かす機械じゃないのかい？
それ発明したらすごいね。

モバゲー？グリー？ＤＳ？のゲームの話か？

　また電磁波は、波長を変化させることで、特定の物質に焦点を当てて振動させることも可能である。電子レンジの例で見ると、水分を振動させることによって対象物の温度をあげることが出来るが、皿などの陶器などには基本的に、振動させる水分が含有されていないので、何時間放射しても、生卵のように爆発することはない。

きのう、NPO大気イオン地震予知研究会のサイト見て、長野の大気イオン濃度上昇気になったんですが、やっぱり起こりましたね。http://www.e-pisco.jp/r_ion/attention/110311.html

気象庁、地震観測所は何をやってるのか。

HAARP自体のエネルギー変換効率も疑問なのに
電力も飛ばすとなると尚更馬鹿げた数字になる。
どこからバレずに持ってくるんだ。

ニコラ・テスラ（1856〜1945）は世界的に有名なセルビア出身の米国人物理学者である。彼は機械工学や電気工学に通じ、発明家としても世に知られていた。人類史上最も重要な発明家の一人に挙げる人も多い。少なくとも19世紀の偉大な天才の一人であることは間違いない。

ニコラ・テスラのあまり知られていない‘業績‘の一つに「人工地震」があるが、1890年代に行われたこの試みはニューヨーク全市を壊滅させかけた。テスラは力学的エネルギーを地中に伝搬させるこの技術を「テレジオダイナミクス（遠隔地球力学）」と呼んでいた。彼はまた、良くも悪くも電気エネルギーの無線伝送（自由電波出力）の実験でも有名である。

1880年代から1990年代にかけて、テスラは無線に利用できる周波数帯の電磁波についての研究を行っている。実際、米国の最高裁はテスラの無線技術の特許を認めている。

ニューヨークを壊滅させかねない事故が起こったのは、テスラがニューヨークの研究所で振動物理と機械的振動装置の研究をしていた時のことだった。高周波共振の原理の研究をしていたときのことだった。高周波共振の原理のデモンストレーションのために造った装置により、人工地震が引き起こされたのである。

「ニュードーン・マガジン」誌の「地震：自然か人工か」から引用。

テスラはマンハッタンの研究所で機械的振動装置を制作し、その威力を確かめる実験をしていた。その実験の一つで、予想外の事故が起こった。
テスラは圧搾空気で駆動する強力な小型振動機を鋼鉄の柱に取り付けたまま、他の仕事のためにそこを離れてしまった。すると、外の街路がぐらぐら揺れ始めた。揺れはどんどん激しくなり、壁の漆喰が崩れ落ちてきた。さらには水道管が破裂し、窓が割れて、重い機械を床に固定していたボルトが外れ始めた。研究所の真下の地盤の深部の砂質層がテスラの振動装置の周波数に共振し、小規模な地震が発生したのである。やがて、研究所の建物自体も揺れ始めた。警察が研究所の中に入った時、テスラはハンマーで装置を叩き壊していたという。すぐに止めるにはそうするしかなかったのである。
ある日の夕方に散歩に出かけたときも、同じようなことが起こっている。テスラはバッテリーで動く目覚まし時計大の振動機を建設中のビルの鉄骨に取り付け、周波数を調整して建物を共振させてみた。ところが、揺れたのは建物だけではなく、足元の地面まで一緒に揺れてしまった。テスラは後に、同様の装置で「エンパイアステートビルを崩壊させることもできる」と豪語している。それだけでもかなり大胆な発言だが、「大規模な共振を起こせば地球を真っ二つにすることもできる」とまで言っていた。

1930年代のフランケンシュタイン映画に出てくる研究所は、実は、テスラのデモを見た人たちから聞いた話に基づいて作られている。

テスラの高周波発振器は、今でも完全には解明されていない。テスラは同時代の人々より百年以上も先の世界を見通しており、そのビジョン今なお、多くの点において西洋科学のパラダイムを凌駕している。テスラは無線の研究の中で、彼の最も有名な発明である「テスラコイル」を生み出した。1891年に発明されたこのコイルは、今日、ラジオやテレビをはじめとする電化製品に広く用いられている。

ニュージーランド・ヘラルド」紙のユージーン・ベンガム記者が２度にわたって、ウェルズも指摘した「プロジェクト・シール」という驚くべき計画の存在を伝えているのだ。最初の記事は、１９９９年９月２５日に「戦時中の驚くべき秘密ー津波爆弾」という見出しで同紙に掲載された。以下に引用しよう。

「機密解除された資料により、戦時中、オークランドの沖合で津波爆弾を造る極秘実験が行われていたことが明らかになった。
陸軍に所属していたトーマス・リーチ教授が１９４４年と４５年に海中で複数の爆弾を爆発させ、ファンガパラオで小規模な津波を発生させていた。リーチ教授の研究は極めて重要なものとみなされており、米国の国防幹部は計画が戦争終結前に達成されていれば原子爆弾に匹敵する役目を果たしていた可能性があるとしている。
外務通産省がこのほど公表した５３年前の文書に「プロジェクト・シール」という名称で開発されていた津波爆弾の詳細が綴られている。
「極秘」のスタンプが押されたこの文書によると、米軍と英軍は終戦後もこのプロジェクトに強い関心を持っていた。リーチ教授をビキニ環礁に招いて核実験を見学させ、自らの研究に応用可能か判断させることまで考えていたという。教授はこの要請には応じなかったが、米国の核実験評価委員を務めていたカール・コンプトン博士がニュージーランドに派遣されている。
１９４６年７月にワシントンからウェリントンに送られた書簡には「シール計画に関するリーチ教授の推論に感銘を受けたコンプトン博士は、実験で得られた技術的データのうちシール計画に関係のあるものをニュージーランド政府が利用できるようにし、教授の研究をサポートするべきだと統合参謀本部に進言することを考えていた」との記述がある。
リーチ教授は１９４０年から５０年までニュージーランドのオークランド大学の工学部長を務め、１９７３年に祖国オーストラリアで亡くなった。１９４７年、兵器開発研究の業績に対して教授に大英勲章第三位が授与されると、世界中の新聞が詳細を探り始めた。だが、ニュージーランドと米国の高官は研究を支持すると述べるにとどまり、兵器がまだ完成していないという理由で具体的な内容は公表しなかった。」

「ニュージーランド・ヘラルド」紙はこの記事の３日後、「専門家が壊滅的破壊力の津波爆弾に実現性ありとの見方」との見出しでビンガム記者の続報記事を掲載した。

「津波の専門家たちは、５０年前にオークランドの沖合で密かに行われた爆発実験の研究を進展させれば壊滅的な破壊力をもたらすことができると考えている。
ワイカト大学の研究者たちによると、戦時中にファンガパラオ沖で行われた実験のアイディアを現代の技術で実行すれば、最大３０メートルもの波を発生させられる可能性があるという。同大地学部のウィレム・ドランジェ博士は、調査の結果、単独の爆発では十分な力は得られないものの、複数の爆弾を連続して爆発させることで、かなりの衝撃を発生させられる可能性があることが明らかになったと述べた。
ドランジェ博士は昨日「湯船で前後に体を揺すったときと同じように、波が高くなっていきます」と本紙に説明した。
これは、１９４４年から４５年にかけてファンガパラオ沖で行われた津波爆弾の実験に関する「ニュージーランド・ヘラルド」週末版の報道に対してのコメントである。この極秘研究は故トーマス・リーチ教授によって行われたもので、外務通産省が公表した５３年前の文書によって明になった。
ドランジェ博士によると、先ごろワイカト大学の沿岸海洋調査班が、海中噴火で同様のことが起こる可能性について調べたという。同班はこの調査で、オークランド市が広大な海に囲まれていることから、同地域で次に起こる噴火は海中噴火である可能性が高いと結論付けた。ただし、ハラウキ湾で行った爆発実験で、単独の爆発では目立った津波が起こらないことが明らかになったという。
「ほとんどの場所では波の高さは１メートルに満たないものでしたが、タマキ河口内ではやや高い波ができていた可能性があります」
ドランジェ博士は、波が低かったのはエネルギーが横ではなく上に向かったからだとし、津波爆弾についても同じことが言えると話している。
「エネルギーを閉じ込めておくことはできません。爆発が十分な大きさになると、すべてのエネルギーは海ではなく大気側に向かいます。しかし、１つ発見がありました。同じ場所で連続して爆発させると、効果が大きく高まり、ずっと大きな波を発生させることができます」

つまり米軍は１９７０年代半ばの時点で、ネバダ州の核実験で地震が誘発されたことや、ニュージーランド沖の実験で津波が引き起こされていたことを認識し、東南アジアの気象パターンや気候の改変の試みに加わっていた可能性が高いわけである。だがこれはまさに、環境改変兵器禁止条約によって明確に禁じられることになる行為であった。
マクドナルド博士は、軍の研究開発の最上層の研究職員だった時に、気象や気候を制御したり地震を引き起こしたりする未来の兵器技術に関する数々の論文や記事を発表している。マクドナルド博士の経歴を考えると、博士の「推論」が実際に開発中の技術に関する内部情報に基づいたものと思えてならない。軍産学複合体がやろうとしていることを博士が私たちに警告しようとしていたのだと考えられる。気になるのは、その警告がすでに現実のものとなっているのかどうかだ。

ＨＡＡＲＰ？俺には到底理解できない。→大馬鹿を自認

ＨＡＡＲＰ？ところでハープと読むの？

うーん、解らん。

１２９さん、電離層加熱装置ってどんなもの？巨大な装置？写真があるの？

哀れなもんだ。

ハイチ地震の時がそうだった。

注意しましょう。

地震兵器とエネルギー保存の法則が
どのようにつながるのですか？

説明してください。

ちゃんと説明できないと
「子供に笑われるぞ」（笑）

１３８さんはエネルギー保存の法則から地震兵器など眉唾ものと言っている？違う？

この理屈は馬鹿な俺にも理解出来るね。

これはどうしてなのか？

http://stocks.finance.yahoo.co.jp/stocks/detail/?code=1873

これによる利益は？

ＨＡＲＲＰと結びつかんだろ。

余りにもスケールが違い過ぎるのでは？

だけど、1回目の地震の直後、嫌な・陰鬱な雲が空を覆っていたのは見た。

ＨＡＲＲＰと関係ないだろうが、一種の地震雲かも・・・

アルックス、ジョーン氏は、毎日ラジオでアメリカから全世界に闇の世界支配者ー＞ハザール系偽ユダヤ人達の悪行を暴露している勇敢な報道人です。
９.１１の世界貿易センター捏造爆破などでは、ブッシュ、チェイニーを名指して暴露してます。
アイチィの地震の時も、HAARP武器で地震を起こしたハザール系偽ユダヤ戦争屋人達を、ベネズエラのチャベス大統領以上にラジオで報道し暴露しています。

フルフォードさんはこれらの方々と交流しています。我々とは情報量での次元が違います。
アイクさんも、世界を支配するワールドオーダー、エリミナーテイのハザール系偽ユダヤ戦争屋組織を世界的に暴露しています。　

ネット時代に日本語しかできない日本人は、少し努力して世界を見て欲しいです。
私は５０才半ばですが、７カ国語目に挑戦しています。

>>127>>137>>138　ほか少数の方
あなたたちが正常。
このスレを見つけて、縦読みし、つくづく呆れた。

巨大地震・巨大被害がてめぇのことでないだけで、「地震兵器」HARRPの「公開されてる波形！！！」がどうのと言っている阿修羅陰謀キチのはしゃぎっぷりを見ろよ。
おそらく万単位の人間の死の地獄絵など、こいつらの目には決して入らない。

http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%AB%98%E5%91%A8%E6%B3%A2%E6%B4%BB%E6%80%A7%E3%82%AA%E3%83%BC%E3%83%AD%E3%83%A9%E8%AA%BF%E6%9F%BB%E3%83%97%E3%83%AD%E3%82%B0%E3%83%A9%E3%83%A0

ここにある、貧しいHARRPのアンテナ群を見ろ。
この貧しいアンテナ群で、誰が（不明）なぜ（不明）、日本の東沖の長大な岩盤の中へ、いつ（不明）どこから（不明）どのようにして（不明）エネルギーを送り、TNT火薬億トンレベルのエネルギーを解放させたのか、HARRP陰謀論者はまったく説明できない。できるはずもない。

できるものがいたらやってみろ。
もう一度言う。やれるものならやってみろ。
人間のクズどもが。

HARRPのデータは公開されている。
その意味を静かに考えてみろ。

少しはこの地震津波の死者のいまわに思いをはせろ。

HARRPは陰謀論者以外にとってはオーロラ調査装置であり、したがって、その「公開されている」データは科学的に太陽活動に連動している。そのことは阿修羅陰謀バカも一切考慮しない。いったい阿修羅はこのざまでいいのか。
ここ最近は太陽活動が活発化しており、3/9には巨大な黒点群付近で、ここ数年にない大きな太陽爆発（フレア）が起きている。
太陽活動の様はたとえば
http://www.spaceweather.com/

などで視覚的に見ることができる。
阿修羅陰謀バカは他人の死を思え。

チャートをみたら？不自然なことはない。
株価の動きは皆さんが下がると思った時は上がるのさ。
上で騙して売りつけ下で買い戻し、下で鱈腹仕込みまた上で騙して売りつける。
このインチキ博打が株なのさ。株とはアメチャンの詐欺商売なのさ、株とはイカサマ賭博なのさ。この認識がないとケツの毛まで毟り取られるぞ！

確たる内部情報を入手していないならば、

憶測想像でものを言うのは、混乱させるだけでとんでもない。

電力は何処からともなく無限に沸いて出る夢のエネルギーじゃないぞ

否定派は完全証明をしないと納得せず、質問ばかりして、説得力が感じられない。

う〜ん、肯定派に軍配が上がるかな。

信じる信じないは、読んで知ってから個々に自分自身の頭で考えることだ。

官は頭を米に洗脳されているから、この状況では更に消費税を早急にあげて
日本国民にトドメをさしかねない。

禁断の方法に手を染めた官が現状に一番驚いていると考えるよ！

しかしながら阪神大震災でさえＨＡＡＲＰであったろうことが詳しく書かれていた「４つの目で世界を考える」（現在閉鎖）で確信した者にとってはそう考えるのが
自然なのだが、、、、。

もともといつ起きても不思議でないこの地域に原発があることが不条理なのだ。
更には此の危険地域（日本全土）に今だ原発が稼働中なのが異様にさえ思える。

全てはやつらのシナリオ通り、、、、

今回のことを機に　阿修羅族が増え真実を知る人が増えて大きな力になることを願う。　でないと今回被災された方に申し訳ない。

data recorded in a 5 day period.-> massive haarp activty

Japan earthquake 5 day HAARP timeline H.A.A.R.P March 2011

ー＞http://www.youtube.com/watch?v=htzSAljJdhI

ここに書いてあるから？
この人は何、何の権威だ？
テレビで誰がこう言った？
新聞の社説はこうだ？
だから皆さんは新聞テレビの嘘に翻弄されるのさ。
嘘が売れる時代なんだぜ。
その典型が小沢事件の報道なのさ。→９割の嘘、１割の真実
学習効果が全くないね。

皆、命が惜しかったらトニカク逃げろ！！！！！！！！！！！！

将来、甲状腺ガンに為りたくナイ奴もトニカク逃げろ！！！！！！！！！！！！

政府発表が一番 信用できない不幸な国だ、コノ国は！！！！！！！！！！！！

外電が全て （ 英 BBC、中国 CCTV、米 ワシントン・ポスト 等 ）コゾッテ保護壁が吹き飛んだ時の爆発時の映像入りで、

" 米国スリーマイル島で起きたメルト・ダウン事故を超える、チェルノブイリ以来の最悪の事態 "！！！！！！！！！！！！

と真実を伝えているにも拘わらず、菅・枝野等 現民主党執行部は、完全隠蔽の情報統制で日本国民を最後まで騙し通すツモリだ！！！！！！！！！！！！！！！！

海水を注入し続けていられる間は大丈夫ダト、フザケンナ！！！！！！！！！！！！

保護壁を吹き飛ばした水素爆発が起きる前の午後3時29分の時点で既に " 1015 マイクロシーベルト （ 通常の放射能の " 7000倍 "！！！！！！！！ ） が観測されてたって事は、ソノ後の爆発で放射能放出・拡散が現在の時点でドノヨウナ深刻な事態に至ってイルかバカでも判るダロウ！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！

200キロ離れている首都東京でさへ安全とはトテモ言えない！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！

菅・枝野 等は、日本国民を悪魔の " 生贄 （ いけにえ ）" に差し出したノダ！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！！

http://bit.ly/iitK80

http://s.nikkei.com/g9SnQO

http://s.nikkei.com/gel96x

http://gigazine.net/news/20110312_nuclear_fukushima_movie/

マクドナルド博士は、新世界秩序の研究者から世界主義の陰謀に加担していると名指しされている二つの組織のメンバーでもある。その組織というのは、外交問題評議会（CFR)とJASON(JASON Society research group)という怪しげな顧問団だ。外交問題評議会は、三極委員会や世界連邦主義者連合などの関連機関とともに、グローバル化や世界統治計画を強力に推進している。そのことは、機関紙の「フォーリン・アフェアーズ」にも述べられている。

JASONは「世界トップクラスの科学者の精鋭集団」とされ、米政府の複数の部局のために研究を行っている。「JASON国防顧問団」とか、単に「JASONグループ」とも呼ばれ、現在はマイター社のJASON計画室が本部となっている。JASONは元々、防衛分析研究所（IDA)の精鋭部門として創設された。IDAの沿革史には、次のような記述がある。

「防衛分析研究所（IDA)の歴史は、1947年にジェームズ・フォレスタル国防長官が、兵器システムおよびプログラムの技術的分析を行うために兵器システム評価グループ（WSEG)を創設したことに始まる。1950年代半ばには国防長官と統合参謀本部議長がマサチューセッツ工科大学（MIT)に非営利の民間研究所の創設を求め、大学連合組織の主導で集められた極めて優秀な科学者たちが、我が国の最も困難な防衛上の課題に取り組むWSEGをサポートする体制が整えられた。」

その後IDAは出資母体の要請に応えられるように組織を改変していった。1958年には国務長官の求めに応じて、新設された高等研究計画局を支援する部門を創設した。ほどなく、この部門の役割は拡大し、国防研究技術局長が統轄するすべての組織の科学的、技術的研究を担うようになった。さらに、コスト分析、コンピューターのソフトウェアおよび技術、戦略および戦力評価、運用試験および評価などの部門が追加されていった。

国防研究技術本部（DDR&E)もHAARPの初期の計画立案に加わっていたほか、もう一つの大きな組織として国防高等研究計画局（DARPA)も参画していた。DARPAの前進は、インターネットの原型であるアーパネット（ARPANET)を開発した高等研究計画局（ARPA）である。ARPAは1972年3月にDARPAと改称され、1993年2月にいったんARPAに戻ったのち、1996年3月に再びDARPAという名称になっている。

マクドナルド博士は未来の兵器技術に関して膨大な論文や記述を発表している。これらにおいて「先端」技術として紹介されているのは、気候や気象の操作や制御である。具体的には、「海洋波による破壊」「極氷冠の融解」「オゾン層の意図的な破壊」「地震の誘発」「地球のエネルギー場を利用した人の脳の制御」などだ。現在、極氷冠は現実に溶け出しており、オゾン層の穴（ホール）も拡大している。これは先端兵器によるものなのだろうか。地震やマインドコントロールはどうなのだろう。私たち一般市民は、これらの現実離れした兵器のターゲットにされているのだろうか。

HAARPで地域全体の住民の精神的健康に悪影響がもたらされる可能性もあるというロシア下院の主張も気になる。これに関しては「ネクサス・マガジン」誌に掲載された「空が破壊の舞台に」と題する重要な記事がある。この記事において、ニック・ベギーチ博士とジーン・マニングは、HAARPを使えば精神障害を引き起こすことが可能だとしており、その根拠としてマクドナルド博士の提案に対するブレジンスキーのコメントを引用している。

「政治戦略の立案者にとって、脳や人の行動に関する研究は大変魅力的だ。戦争における攻撃手法に関する専門家である地球物理学者ゴードン・Ｊ・マクドナルドは、正確なタイミングで人為的に電子的異常を発生させれば「ある種の振動を引き起こして地球の特定領域に比較的高出力のエネルギーをもたらせる可能性がある。（中略）この方法を用いれば、ターゲットとして選んだ地域の大勢の人々の脳活動に長期にわたって深刻なダメージを与えるシステムを造ることも可能だ」と述べている。」

マクドナルド博士は1996年にはこんなことを書いている。「基礎環境科学および技術に関する我々の知識は原始的な段階だが、手を加えた結果に対応するための政治形態や手続きに関する知識はさらに原始的だ」

人間の環境科学および技術の知識と、それらを政治の枠組みの中でとらえる能力との間に横たわるギャップは、ここ数十年ほとんど縮まっていないようだ。

阿修羅の皆様が「菅政権は絶対何かやらかす」と
予言していた通り責任問題に発展しそうです！

なぜ最初から1.2.3号基全部の非難範囲を30キロ以上にしなかったのか？

＜こちらもアメリカがどういう国かひじょうに参考になる。＞
9.11WTCセンタービル破壊のドキュメンタリー映画。
やっぱり簡単に壊れるビルではなかった。
EU国際会議場、ロシア国営放送で上映された。
多くのアメリカ軍関係者の、専門家の証言を基に構成されている。

http://zero.9-11.jp/
＜911の虚構　ZERO＞　上映サイト（今日現在、上映はないようだが説明は参考になる。）

http://www.youtube.com/watch?v=2OHdJI10T0Y
　＜911の虚構　ZERO＞　
インターネットサイトより　1：44分の長編連続で見られる。

http://www.asyura2.com/10/warb6/msg/291.html
＜911の虚構　ZERO＞　
こま切れだが、ここが元らしい。

一部に以上の評価があるけどさ。
まさにここもその通りだよね。
よく分からないから　この世で起きた事は全てHAARPのせい。
無いとは言い切れないだろ！と押し切るだけ。

>>54
>戦争末期の1944年、OSS（米戦略事務局、現在のCIAの前身）が作成した「地震を使った対日心理戦争計画」には〜
>これは米国政府が公開した秘密文書「NNO857139」に記されているといいますから、決してヨタ話ではありません

戦時中だからこそ、ヨタ話が計画として通ると思いますが？
結局続いてるかどうかも憶測ですし。

＞この地震がＨＡＲＲＰによるアメリカからの脅しだとしたら？
　「小沢一郎に天下取らせたらを次は東京だぞ」
　といった明確なメッセージと受け取れる。
　この政情にしてこのタイミングにこの場所での大地震。
　あまりにもハマり過ぎている。

世間一般のイメージは、すでに小沢は終わっているのだ。
いまや、小沢が天下をとる可能性はほとんどない。
貴殿の前提は実現可能性がないために、まったく説得力がない。

地震の専門家も原子力の専門家でもないのに、
ウィキペディアで調べた浅い知識で地震災害を論じる。
こいつらが理論的な拠り所としている専門家というのも、
実は、学会主流から外れたただの敗者（学者）にすぎない。
テレビにでいてる業績のすぐれた学者の見解にいちゃもんをつけている姿、
まことに見苦しいものである。

コネズミ＋ｹｹφの時のように、
「100億やるから、350兆よこせ」
ですむんじゃないか？

もしかして、大陸あたりを狙ったのに、的が外れたとか・・・
あわてて、再調整したら、今度は長野にあたってしまった。

「こんどこそ！」って調整しているのかもしれん。（三峡あたり？）

９１１でのビル崩壊は、背景、方法が不明ながら「爆破」であると推察することは合理的だ。
しかし、いくら何でも地震兵器？？？（笑）

「地震兵器」を言い出した奴の狙いは、９１１等と一括りにして陰謀論全部がこんな子供に笑われるような妄想であるとの印象付をすることではないかと思われるが、それに乗せられるバカがこんなに多いとは思わなかったな。

原発のトピックで、HAARPじゃなくて小型原爆だ、って言ってる人がいる。
どっちか分からないが人為的に起こされた地震である、と感じている。

脅しで地震、もあるでしょうが、このどさくさにまぎれて小沢さんを暗殺したり
社会的に抹殺したりしよう、という意図があるのではないか？と思う。

報道が一色に塗られている時、必ずその裏で何かが行われているからな。
前回の９１１の時には、これを口実にイラク侵攻が行われた。

では今回は何なのだろう？
もしかしたら日本の事ではなく、リビアや中国の事を何かするつもりなのかも知れない。

アメリカの援助なんていらねーよ。って思うわ。
やらせの張本人がさ、、、。ぬけぬけと。
小沢さん暗殺部隊の精鋭が追加投入されたりしてな。

で、２，３年後にこの地震と美しい人間模様を描いたハリウッド映画の大作でも作るんだろうよ。

とりあえず政府も韓国は安全だと思ってきてもらったんでしょうね。
完全にアメリカにやられちゃった国だからアメリカも文句はいわないでしょう。

国民感情的にもアメリカと中国はなんか怖いわ。と思うもんなぁ。
NZさんは気持ちだけでいいから、、、。ありがとう。

確かに、小さなコミュニティです。権力者にとっては痛くも痒くもないかもしれない。それでも発信し続けるしかない。

今も東大教授が、東海村原発事故程度といっていた〈中京テレビ〉が、こんな嘘ばかり言っているから信用されないのだ。
スリーマイル島原発事故より上、チェルノブイリに次ぐ事故であるのは素人でもわかる。

不安煽るアクセスアップの手法に
踊らされて分かってる気になってるだけ

そう判断したデータでも示してちょーだいよ

HAARPに限らずいわゆる「環境改変装置」の説明文を読んでも、
何も理解できないIQレベルであれば、下手に首を突っ込んで
くるのはやめた方がよい。
ニコラ・ステラは、あのエジソンが嫉妬して、その存在を
消したかった稀有な天才学者である。彼の発明・発見・理論が
現在の無線技術、通信技術、インターネット、携帯電話の発展の
もとになっており、磁気・電気の無線送電化も、ステラの理論である。
その究極の応用がこのＨＡＡＲＰなどであろう。

人工地震、人口津波など、妄想でも空想でもなく、現実の、可能な
技術なのである。
この議論をはなから馬鹿にするようなＢ層レベルであれば、
もう一度言うが、首を突っ込むのはやめた方がよい。

＞スリーマイル島原発事故より上、
　チェルノブイリに次ぐ事故であるのは素人でもわかる

素人の基準が不明だが、
一般的な素人にわかるわけがない。
君だって、
テレビ・新聞・ネットの解説記事を元に予想してるか、
誰かの意見をコピペしてるだけだろう？

大事なことは、
自分の頭で考えること、
自分の頭で理解できなければ判断を留保することだ。

何？昔こういう研究があったからよく分からないけど
超絶進化して秘密道具が実現されているはずだ？

小沢内閣待望論が出してきたHAARPの出力は1兆ワット
これってどれだけトンデモないエネルギーか分かってるのか？

>地震の専門家も原子力の専門家でもないのに

地震の専門家と原子力の専門家は、確かに我々素人の不安を取りのぞく義務があるはず。

ＨＡＡＲＰ否定派の学者は何をしている？納得の行く説明をしてくれよ。庶民をコバカにしてサカナにしてるのか？

役立たずどもだね。

物質固有の共振周波数というのはあるよ。
それと、実際に
マイクロ波加熱装置は、すでに、実用化されてるよ。
電子レンジは、　　　　２．４５GHｚ
半導体乾燥用で、　　　５．５GHz
セラミック乾燥用で、２８．０GHｚ

だけどね、
電子レンジで海水は沸騰させられるよ。
だけど、君も言ってるように、その周波数では、地面は暖められないよね。
海水の下にある地面に到達させることもできないよね。

強大なマグネトロン（電波発信機）と強大なアンテナがあって、地面の共振周波集に合わせれば、表面上の地面だけは乾燥させることはできるよ。

逆に言えば、地震は起こせないということだよね。
すなわち、共振周波数に合わせなければならないかいろんなものが混じってる。
共振周波数を全部調べないとわからない。

電波だから、反射も、吸収もする。地面に到達する前に、電波は減衰して消えてしまう。無理だよね。

地震を起こすような、エネルギーは、原爆がいくつも必要なエネルギーが必要だ。
宇宙からの送電か？宇宙発電所が浮いてるのか？

それだったら、太陽光を集めた方が早いだろ。
強大な反射板作ったら？
これも、実際に太陽熱発電所というのは実用化されてるけどな。スペインが有名だ。

ところで、マグニチュード９以上の地震は、全部で７つ。
マグニチュード９以上の地震は、アメリカでも起こってるよ。９．５。
アメリカが自分を攻撃してるのか？アメリカはマゾだってことか？

しかし
見ちゃうし、書き込んじゃう

典型的な工作員の行動パターンです。

HARRPが十数箇所あろうが数十箇所あろうが問題ではない。
問題はこうだ。
そんな程度のアンテナ群で、いつ、だれが、どんな目的で、どうやって日本の東方沖数百キロに渡る岩盤に、どのような物理手法で、TNT火薬5億トン程度にも及ぶエネルギーを伝送・開放したのかだ。

これに答えてみろ。

みなさんも祈ってください
一人でも多くの被災者が助かりますように。
根拠もないのにHARRPの仕業とか主張している悪魔の化身どもに天罰が下りますように。この悪魔どもの家族が天災で死にますように。

しかし原因を考えるのがなぜ悪い？

≧193
≧195
≧197

だったらお前らは被災者に向かって天災だから諦めて下さいといえるのか？

大体、地震や津波など大自然に人間が何も出来ないとでも考えているのか？

地球上にある核ミサイルを発射すれば地球は壊滅状態になる。

人間が作ったミサイルで地球が吹っ飛んでしまうんだぜ。

まさかこんなことまで天災だなどと抜かすんじゃないだろうな？

人にいう前にお前らがまずボランティアにいって来い。

このクズどもが！！

ペンタゴンやＣＩＡ等からの情報によると、本日の日本への地震兵器による攻撃はパパブッシュなどナチ一派によるものだそうだ。同盟国であるはずのアメリカやペンタゴンへ要請する：戦車や兵士を使ってナチ一派の地下基地を攻撃してください。彼らの次の標的は米国西南部にあるニューマドリード地震地帯（New Madrid fault line）である。

彼らの地震兵器基地はニューメキシコ州とネバタ州にある。ペンタゴンの正規軍であれば場所がわかるはずなので、その基地を抑えるべきだ。

今回の日本への地震攻撃は４０億人殺戮キャンペーンの始まりに過ぎないだろう。

http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/

信じる信じないはあなたしだい。
白人メタボの元米経済誌「フォーブス」アジア太平洋支局長のユダヤ人がブログでこんな事を書いてます。

で、HAARPは？
一体何で動いてるんだ？

米国から支援を受けると高くつく。逆に思いやり予算を全額カットしてもらうとか、普天間で譲歩をお願いするとか、爆音訴訟で踏み倒してる金を払えとか、震災を理由に日本側がどんどん米国に要求を強めれば良い。無能な菅では出来ないが、小沢氏ならしっかりと交渉するだろう。

そのような戦術を取っていないでしょうか？

★正確な発射時刻、発射機関、発射数と規模、発射場所を明示して欲しい。
そうすれば信じる。

大手損害保険会社の株価も、同様に２日間で軒並み１０％近く下落
しています。

これだけでは確証はありませんが、これらの空売りを仕掛けたのが
ロスチャイルド系、ロックフェラー系等の特定の売り手であれば、
地震兵器が使われた可能性が極めて高いでしょう。地震を事前に
予知していた人がいるという事です。

しかし、世界中の一般人がまんべんなく、日本と日本の保険会社を
売っていたのなら、今回の地震は天災の可能性が高いでしょう。

９１１の時は、航空会社を空売りした特定の筋がありましたね。
それが犯人なのですから、追及すべきですよ。通常の保険金殺人の
時も、まずは、儲かった人を調べるのは当然です。

今回、保険会社を空売りした企業を徹底的に調べるべきです。
当然、複数の会社に分けて空売りしているはずですが、米国は、派手に
やるので、余り細かな細工はしないので、調べれば直ぐに分かると思います。

彼の著書を参考までに。

『[UFO宇宙人アセンション]真実への完全ガイド』
『超次元の扉 - クラリオン星人にさらわれた私』
『霊性の目覚め - 超常現象が教えるもの』

判断は各自に任せましょう。
そういうことです（笑）

発射機関、発射装置、発射数、発射時期、発射場所を明示しろ

こんなのを真に受けるのは、

多くの人たちが苦しんでいるのに、

逆手に載って陰謀論で金儲けをたくらんでいる越水レベルの精神病者だけだ

「地震兵器の実用化」

　２００５年１月６日付、ＡＦＰ通信が各新聞社、ＴＶ局に配信した記事によると、２００４年１２月２６日、スマトラ島沖大地震で地震発生兵器独特の強烈な電磁波が観測された。

しかも意図的に地震が起こされた事を証明するように、インド洋のディエゴ・ガルシア環礁のアメリカ海軍基地では、「事前に」地震発生との連絡があり、全ての艦隊が災害規模の大きくなる地域からは撤収していた。またスマトラ島の、はるか沖合いでは、イラクに派遣されていたはずの米国艦隊が、「事前に」、災害救助に備え、救援・警戒体制を取っていた、と報じている。

　　　　　　　　　　　　　「アメリカ政府の特許情報に見る地震兵器」

　アラスカ、アンカレッジから東に２００マイル程行くとガコナと言う名前の町がある。そこには町から少し離れたヘンピな場所に２３エーカーもの広さの土地に高さ７２フィートの鉄塔が１８０基も建ち並んでいる。

鉄塔からは２．５〜１０メガヘルツの周波数で何と３０億ワットもの強烈な電磁波が発射されている。これは飛行中の軍用機、民間機、ミサイルを破壊すると同時に地球上の「どの地域でも通信衛星とのマイクロ波通信、インターネット、電話等の通信の破壊・妨害・傍受＝盗聴が可能」な兵器である。

管理しているのは、米国マサチューセッツにあるハンスコム空軍基地内に設置されたフィリップス研究所であり、「高周波能動的オーロラ研究計画ＨＡＡＲＰ」のＨＡＡＲＰ局が、ガコナの町の鉄塔である。

この兵器によって米国政府に批判的な米国下院議員の乗った民間旅客機が撃墜され下院議員を含む乗客全員が殺害されたと主張する軍事専門家もいる。

また、この兵器は空気中に電磁波層を作り雨雲の進路を阻み、特定地域に旱魃、農作物全滅＝飢餓をもたらし、洪水、土砂崩れ等の災害をもたらす気象兵器として使用可能だと言う。

また、この兵器は強烈な電磁波で特定地域に大地震をもたらす地震兵器として既に実用されている、と批判する軍事専門家もいる。

この装置を使った、特に世界中のインターネット、電話盗聴には情報の分析等も含まれる特別チームが必要とされ「ハイ・フレクエンスィ・アクティブ・リサーチ・プログラム」と呼ばれている（ＮＳＡ国家安全保障局との共同作業をしていると思われる）。

この兵器を造ったのは米国のアトランティック・リッチ・フィールズＡＲＣＯの子会社アトランティック・リッチ・フィールズ・パワー・テクノロジーズ＝ＡＰＴＩ社である（映画「風と共に去りぬ」の舞台となったアトランタの豊かな大地を意味するこの会社は黒人奴隷を酷使し石油等の資源開発等を行ってきた人種差別企業である・・・注３）。

ＡＰＴＩは現在、北朝鮮問題で日本に売り込みが盛んなパトリオット・ミサイルのメーカー、レイセオン社の子会社となっている。

ＨＡＡＲＰについては米陸軍、空軍、レイセオン、ＡＰＴＩのホームページで確認する事が出来たが、ＮＳＡの盗聴問題で注目され、削除の動きが進んでいる。

ＨＡＡＲＰ兵器は米国で特許として認証されており、特許情報として詳細確認が出来る。検索する場合の米国特許ナンバーはＮｏ．４６８６６０５号。

そんで一般にも何だかすごい爆弾があるらしいとか、原子爆弾とかいう名称はすでにあったみたいだね。
途中から秘匿のために新型爆弾に呼称を変えてるみたいだけど。

別に陰謀論信じるのは構わないけど、それを一体どういう理屈で信じてるの？
>>192に答えられる論はあるのか？

なにかしら起きたら「全てHAARPのせい」と過程想定を拒絶しているのは陰謀論者の方だぜ

首都圏在住の欧米人のかた、知り合いのユダヤ人の方の動向を監視してください
首都圏在住の欧米人の方、知り合いのユダヤ人に異変はありませんか？
家族揃って首都圏から脱出をはじめていませんか？
首都圏を直撃するもうひとつの人工大地震が起こされる恐れがあります。細部の説明は省きます。
911の時、WTC勤務のユダヤ人には事前に欠勤を指示する連絡があり、
結果数千人いたはずのユダヤ人は全く被害に会いませんでした。
あなたの周囲のユダヤ人の方に脱出行動が見られたらご報告ください。ネットで大騒ぎしてください。

我々の目的は世界権力が陰謀の行使を諦める事態を創出することです。東京地震を諦めさせることです。
愛する日本をこれ以上破壊させないために。
皆さん、出来るだけ情報拡散を！
杞憂だったらそれでいいじゃないですか！

特定の人々を狩ろうとする訳ですね。
杞憂だったら？ハッ、あれでどれだけ殺されたのやら

世界中の専門家が日本人のおめでたさを危惧していますよ。
日本のテレビだけではなくて、BBC、CNN放送を見てください。

１．献金問題で退陣必死の管内閣延命の為の目くらまし

２．名古屋市議選の結果から目をそらす

３．郵政法案を採決させない

４．デモの妨害

５．高まりつつある反米感情を、復興支援で緩和

６．日本に恩を売り、その後の対日政策を有利に運ぶ算段（世論対策）

アメリカのとっては、管内閣が存続しつつ民主党離れが進む状況が
最も好ましい
国民の支持が外れた売国内閣は、自民党なら躊躇する事でも、アメリカの
意に沿えば何でも実行する。

汚た仕事を全て民主に押し付け捨てた後、のうのうと自民の復権を
企んでると思われる。

そう考えると、正に絶妙なタイミングでの地震兵器発動！

原発事故は、単なる想定外だったのか、地震兵器によって海から検出される
放射能を誤魔化す為に意図的に起こされた物かは、判断に迷いますね。

だから売り筋の内訳を確認する意味があると言ってるんだよ
震度５程度の軽い地震で、特定の会社が巨額の金を動かすのは
調査するに値するんだよ

必死なようだが、調査されると何か困るのか？
何もないなら調査して無実を証明すればいい
そして、お前が工作員でないなら、そんなにいちいち目くじらたてんな

深く調査すれば、今回の３１１地震と世界で起こった不審な地震と時に
空売りで巨額の利益を上げているグループ会社がきっと特定できる

デタラメな地震兵器に何故繋がるのか不思議に思ってるだけですんで

１）HAARPかどうかは、専門家ではないので、判りません。
　　つまり、否定も肯定もできません。
　　但し、「仮説」として想定できるのではないか？

２）アメリカ軍が日米戦争時に、すでに研究していたのなら、
　60年以上経った今、全く次元の高いレベルに到達しているはず。

３）特定地域の建設業や資材関係企業の株が、地震発生以前に
　　急上昇していたのなら、誰が売買していたのかで、
　　「仕掛け人」が判るのではないか？

４）今回の大地震が、自然災害なのか人為災害なのかは、
　　技術的に可能なのか、株の動きはどうだったのかを検証すれば
　　ある程度判るのではないか？

５）その上で、専門的な根拠も示さずに、安易に「陰謀論だ！」と
　　決め付ける論者には、逆に、いかがわしさと疑念を抱く。

６）宗教についていえば、＜愛、慈悲＞を説く宗教には敬意を表するが、
　　＜予言、終末論＞を説くカルト宗教には、疑問を持つ。
　　なぜなら、この大地震は、彼らの教勢拡大のためのプロパガンダ
　　に、大いに役立つからだ。
　　かつて、オウムがそれをやろうとして、自作自演の「ハルマゲドン」
　　を起こそうとした。三国志の時代の孔明も、自然科学をカリスマ性
　　の演出に利用した。（今の時代は、更に手が込んでいる）

７）安易に「陰謀論だ！」と、正しい議論まで否定しようとする人は、
　　十分な知識が無いか、どこかで思考停止してしまうのだと思う。
　　「天動説」の時代の人々が「地動説」を必死で否定したように。

８）西洋史や中国史を丹念に調べれば、ほとんど「陰謀だらけ」と
　　実感するはず。島国の日本人は「陰謀」に拒否反応があるが、
　　それは、自然と共に生きてきた農耕民族の美徳ではあっても、
　　やはり、狩猟民族の弱肉強食の「世界」を読み解いて自国防衛
　　をするには、全く役に立たないと思う。
　　過去20年の間に、日本はそんなオメデタイ、能天気でいられる
　　状態ではなくなってしまった（狩猟民族の論理で解体された）。

以上を述べた上で、あの3.11の大地震の中で、体感として思ったこと
を述べると、以下のようなことだ。
（あの時は、頑丈な鉄筋コンクリートのビルの２階にいた）

最初の10秒ぐらいは、本当に自然地震だと思った。
だが、その後も揺れがずっと続き、「これはおかしい、変だ」と
感じた。近くにいた誰かが、
「アメリカが、地下で核実験をやってるんじゃないのか！？」と
叫んだ。それが、激しい揺れの中で、実感としてそう思えた。

アメリカの一般市民を非難したい気持ちは、全く無い。
もっと言えば、それは、国と国の次元のレベルでもない。
ただ、はっきりと、「今、日本は攻撃を受けている」と体で
感じた。その実感だけが、今も生々しく残っているということだ。

その実感が、この記事を読んだ時に、同様に感じた人々が多数いた
ということに、「やっぱり！」と思わせるものがあったということだ。

人間には、動物として生命を維持しようとする「本能」がある。
そして、「不吉な予感」とか「危険な場所」を察知する「第六感」が
ある。その「第六感」が直感的にピンときた瞬間が、あの時だった。

被災された皆様には、心からの哀悼の意を申し上げるとともに、
我々への「攻撃」が未だ続いていることへの、無念さをお伝えして
このコメントを終えます。

陰謀論者からは>>192や
小沢内閣待望論氏が出した「一兆ワット」という
全世界原子力発電所の総出力の2倍を叩きだすＨＡＡＲＰが放射する電磁波の
エネルギーの供給源

等、一向に反論が無く、
「よく分からない事は全てはＨＡＡＲＰのせい」とでも言いたげに
思考停止されてるんですが

５，７は単に陰謀論者が都合が悪いものは全て見ないようにしているだけじゃないですか？

天皇さまも京都に逃れたとか。
これが事実なら、敗戦直前に、中国や朝鮮から、一般市民を置き去りにして
軍の上層部や家族だけが逃げたのと同じではないか。
何が「国民と共に歩む」だと、皇室好きなさすがの私も怒りが出てきた。
「子供たちを守らないでどうするのだ」と泣けてきた。

同じ２ちゃんねるソースでいいなら

320 自分：名無しさん＠涙目です。(京都府)[sage] 投稿日：2011/03/14(月) 16:03:40.49 ID:yfy0QrGQ0
>>218
さっきまで御所にいて梅林の写真とりまくってたが、ねーよ
大宮も仙洞御所も門しまってたし、苑内は造園業者のおっちゃんのトラックが行き来してただけですよ

という否定レスが存在する。

事実ではないと思いたいですが。

2011-03-12 23:37:00 | RT | Twitter | permalink
天皇陛下は宮内庁の京都待避の上奏を拒否して東京に残られると

後で、捻じ曲がったか･･･
一応、勝谷誠司の有料メルマガで語られてるという情報が3月15日に散見されるが
一切の提示は無かった

ただ
堕ちた日々(勝谷誠彦の××な日々。2011年３月15日号。＜あれほど談合が大好きな大マスコミよ。今こそ「役割分担」を相談して無駄な電波を止めればどうか＞。『転載』
http://yuzuru1242.blog17.fc2.com/blog-entry-759.html

＞両陛下は震災の発生以来、テレビニュースを見続けているといい〜
＞〜御所の電気は切らないだろうと思うから陛下の膝下にもぐりこむように千代田区に住んでいる私としては、まことに心苦しい。

という情報があるので、読んで総合すると
伝言ゲームのように伝わり、それを面白く思わない嫌天皇派がデマを流している
といった印象を調べていて感じた

東京電力プレスリリース3月12日午後3時36分直下型の大きな揺れ
↓↓↓
http://www.tepco.co.jp/nu/f1-np/press_f1/2010/htmldata/bi1324-j.pdf

この時間のずれは何なのであろう？

仮にＨＡＡＲＰであったとして、

先にピンポイントで地震を起こしていたのであろうか？

ＨＡＡＲＰの連射なのであろうか？

連射には8分は要するという事であろいうか？

俺はそういった特徴的な言葉を使うやつはすべて疑ってかかる。

「稚拙」すなわち他人を攻撃する以外使い道のない言葉である。

相手を思いやる気持ちがあれば、そういった使う必要のない言葉が含まれているはずがないのである。

それでも攻撃的な言葉が自説に含まれているなら、自分で説明しなければならない。他説を攻撃するのは違う。