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http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1417615929
ベストアンサーに選ばれた回答bainichiさん
在日を血祭りにあげる必要はありません。
ただ、本当の事を知って、彼らを真に「公平」かつ「平等」に扱えばいいのです。
彼らは「強制連行（徴用）」でやってきた245人の半島出身者の子孫ではありません。
在日と呼ばれる人たちは朝鮮戦争の動乱に際して特別永住許可をもらった人たちで、
自分の意思で日本に来ました。
万景峰号を規制して、覚せい剤価格は、１０倍になりました。つまり、そういう事です。
パチンコ産業の６割は在日韓国人が経営者をしていて、３割は北朝鮮です。
このお金が北朝鮮に流れてテポドンに化けるのです。（テポドンの部品は日本製です。）
消費者金融（サラ金）は２社を除いて在日が経営しています。
在日への税金の取立ては不明瞭です。平等に扱ってあげましょう。
日本の「街宣右翼」の９割は在日です。愛国心に罪悪感を持たせるためです。
また、「街宣右翼」は企業を恐喝して金をせびります。ヤクザがやっているからです。
日本の約９万人のヤクザの３割、２万７千人弱が在日です。
在日の男子は約２６万人です。つまり、彼らの１０人に１人がヤクザです。
彼らの１００人に１人は、毎年検挙されています。
ちなみに、韓国人の性犯罪率は、日本人の１０倍以上です。
これら在日の犯罪は朝日、毎日新聞では基本的に日本人名で報道されます。
毎日新聞、ＴＢＳには特に在日が多いそうです。
つまり、オウム報道から、亀田騒動、最近のwaiwai変態記事まで、
「在日」をキーワードにすると、問題の本質がはっきりします。対日工作です。
創価学会のドン池田大作は帰化した在日二世です。副代表の３分の２は半島系です。
公明党は創価学会の支配下です。政教一致＝憲法違反です。狙いは売日です。
人権擁護法案を公明党と自民党は推し進めています。修正中のようですが、
基本的に「差別」の言い掛かりで一般人を弾圧するためのものです。
自民党でとりまとめをしている「レイプは元気」発言の太田誠一（福岡３区）によると、
この法案を「小さく生んで大きく育てる」そうです。（生ませません。）
外国人参政権を公明党は推し進めています。これは憲法違反です。
しかし、公明党は進めます。なぜなら、日本を内側から支配するためです。
与党は、「移民庁」を作って外国人（主に反日教育を受けた中国人になるでしょう）を
１０００万人規模で受け入れる計画です。日本を内側から支配するためです。
有名な民社党以外にも在日疑惑のある政治家は多いです。（○嘉朗とか、○川秀直とか）
出自だけなら問題はありませんが、反日工作をしている可能性が高いので、要注意です。
ついでに言えば、「従軍慰安婦」は公娼、プロの娼婦です。自らの意思で商売していました。
一般のイメージにあるように韓国女性をさらった姓奴隷ではありません。言い掛かりです。
在日に日本は支配されています。そして、支配はもうすぐ完成するかもしれません。
「人権擁護法案」、「外国人参政権」、「移民庁」どれか一つでも許せば、
日本人は決定的に地獄に突き落とされます。
対応策は、真実を知ること、パチンコをしないこと、消費者金融を利用しないことです。
そして、何よりも勉強をして、本当のことをあなたの周りの人に教えてあげることです。
その上で、彼らを公平、平等に扱ってあげましょう。
そうしたら、「卑怯者」と罵られている祖国が恋しくなるかも知れません。
まちがっても、暴力に訴えない事です。それでは彼らと同じになってしまします。
取り合えず、毎日新聞とその系列は潰すべきです。
食品偽装と同じく、捏造情報を垂れ流した会社は潰れるべきです。
違反報告 回答日時：2008/7/9 02:02:05
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