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世界の食料自給率
世界の食料自給率のグラフから見えてくる食の未来。日本国内の無添加食品で安心して暮らせる社会は来る？

食料自給率
食料自給率（しょくりょうじきゅうりつ）とは、1国内で消費される食料のうち、どの程度が国内産でまかなわれているかを表す指標。食料を省略して自給率と言われる場合もある。
（Wikipedia）

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日本の食料自給率
日本は食料自給率が低いと言われています。世界の食料自給率を見てみると、1位オーストラリアが309％、2位カナダ159％、3位フランス141％、ついで4位アメリカが132％となっているが、日本は40％という低い数字を示しています。内閣府 食料の供給に関する特別世論調査でも7割の人が食料自給率を低いと感じているという結果が出ていますが、実際に主要国の中でのカロリーベースの食料自給率は最下位です。では、なぜ日本の食料自給率は低いのでしょうか？

世界の食料自給率 グラフ

主要国の食料自給率（カロリーベース）

国名 1965 1970 1975 1980 1985 1990 1995 2000 2002 2003
オーストラリア 199 206 230 212 242 233 261 280 230 237
カナダ 152 109 143 156 176 187 163 161 120 145
フランス 109 104 117 131 135 142 131 132 130 122
ドイツ 66 68 73 76 85 93 88 96 91 84
イタリア 88 79 83 80 77 72 77 73 71 62
オランダ 69 65 72 72 73 78 72 70 67 58
スペイン 96 93 98 102 95 96 73 96 90 89
スウェーデン 90 81 99 94 98 113 79 89 87 84
スイス 48 46 53 55 60 62 59 61 54 49
英国 45 46 48 65 72 75 76 74 74 70
アメリカ 117 112 146 151 142 129 129 125 119 128
日本 73 60 54 53 53 48 43 40 40 40

出典：農林水産省試算

食料自給率が低い理由
いくつかの理由が考えられますが、大きいと言われているのが日本の国土風土与件です。日本は山間部が多く部屋が少ない、そしで温暖多雨である。この２点の国土風土的与件から単位収穫高の高い水稲栽培が適しており、逆に広大な耕地面積を必要とする小麦・大豆・トウモロコシなどの穀物は効率が悪いのです。

そしてもう１つは、食事の洋食化、外食の増加、第二次世界大戦以降のアメリカによる小麦戦略などに、日本の農家が対応できなかった言われています。

肉類や卵などの畜産業の国内自給は必ずしも低くないのですが、エサとなる穀物を大量に輸入しているのが難点です。人口にたいして国土が狭い日本の条件のため、畜産物と油脂の消費の増加に生産が追いついていません。

とにかく戦後にガラっと変わった食生活（世界的にも例がない程）のため対応が難しいのが理由と言われています。

また食べ残しも大きな問題となっています。

変動が大きい国際的な農産物の需給動向
世界に目を向けてみると、農産物の需要な年々増加していますが、供給（生産）は、年によってバラツキがあります。需要は開発途上国を中心とした人口の増加に加え、家畜物消費が増えたためそのエサとなる穀物の需要も増えて、全体の消費量はどんどん増えています。

供給も全体としては生産量はどんどん増加していますが、地域や年によっては不作の年もあるため供給は不安定です。小麦、トウモロコシ、大豆は１９６０年以降４０年ほどで生産、消費、ともに３倍近くの伸びがありますが、価格（需要と供給の差の目安）は大幅に乱高下しています。

国内でも自給率が高い北海道
日本国内では、東京の食料自給率が約１％なのに対し、北海道の自給率は１９２％と全国一です。北海道は土地が広く自然も多く残っているため、国内最大の農作物生産地域であり、地場産業としての地位が確立されています。（北海道と言えば食！）北海道は日本の中でも特異な地形を持っているため農業形態も独立した物となっています。しかし北海道の高い自給率をもってしても日本全体を賄うことはできません。

食料自給率をカロリーベースで見る問題点
食料自給率の問題を論ずる場合、必ずカロリーベースでみた日本の食料自給率の低さを問題とされ、多くの国民の心配事となっている。しかし、この自給率推計にはいくつかの問題が指摘されている。

第一にカロリーベース総合食料自給率は分母に国民に供給されている食料の全熱量の合計、分子に国内で賄われた熱量を当てはめて計算する。つまり、仮に輸入が途絶えて国民の中から餓死者が出る様な状況になったとしても、供給された熱量とその内で国内で賄った分がイコールになるため、自給率は１００％になる。本来ならば国民が健康を維持するために必要なカロリーの総量と、そのうちで国内で賄ったカロリーの割合を出すべきです。

それから、分子（国内で賄った分）の内、畜産については、その飼料も自給した分だけをカロリーベース自給率に入れているが、穀物野菜果物に関しては、肥料を輸入した物を使っていても、自給率に含めて計算しているため、基準が曖昧になっている。

そして、世界に比べて日本の食料自給率が低いと言われて比べられている世界の自給率は、農水省が独自に推計したものである。なぜならカロリーベースの総合食料自給率を計算しているのは世界中で日本と韓国だけだからである。農水省にこの世界のカロリーベース総合食料自給率の計算方法を取材しても「食料安全保障の機密上出せない」と回答しており、その数字の信憑性そのものにも疑念の声が上がっている。

自給率
自給率とは，国民が得られる物のうち国内で作られている物の割合を示す指標（比率）です。
自給率〔％〕＝国内生産量÷国内供給量×100
食料自給率とは，最も基礎的な栄養であるエネルギー（カロリー換算）に着目した「総合供給熱量（カロリーベース）自給率」のことです。
食糧自給率とは，穀物(米･麦などの主食)の自給率のことです。

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