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http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-365.html
米国でＦＥＭＡのクーデターそして日本の自衛隊は！
米国のＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、ＦＥＭＡと連携し、「自衛隊内部に日本国内での軍事クーデター部隊を作り出している組織」がある。
陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。
日米が連携し、災害あるいは人為的なテロに際して、政府に代わって軍隊が「政権を奪取」する、クーデター部隊が動き出している。
これがロスチャイルド世界帝国への、「王手」である。
また日本では米国、自衛隊の合同による日本人市民殺害部隊「パイナップル・ブリゲイズ」が既に創立されている。
１９８５年の日航機事故の直後は多くの人が「生きていた可能性がある、自衛隊が作業中に、多くの生存者の呻き声はなぜ消えたのか？
http://blog.goo.ne.jp/adoi/e/ff06037ad95ed4ebc68ebceed8fde906
http://quiet.angelhyogo.jp/offline/alt1.htm
１９９４年、長野県松本市で起こった松本サリン事件では、異臭のする毒ガスの臭いがした、と言う住民の証言が多数あった。これは、無臭とされるサリンとは「全く別の毒ガス」が松本で使用され、無差別に市民をターゲットとした強制的毒ガス人体実験が行われた事を示している。>しかし警察の「厳しい」捜査の結果では、この事件ではオウムが他の毒ガスを所持・散布した、とはなっていない。
全ては、オウムが悪い、とするためには、この事件で「オウムは、こんな毒ガスも所持し散布した、あんな毒ガスも所持し散布した」としなければならないが、警察は、そのようには発表していない（出来ない）。
オウムの使ったサリンとは別物の、「異臭のする」毒ガスは、誰が所持し、散布したのか？
地下鉄サリン事件の前日と前々日には、防毒マスク・メーカーの重松製作所の店頭株式が大量に「防衛庁関係者によって購入され」、サリン事件で大幅に値上がりした同社の株式を売却し、防衛庁の巨額の「裏金」が作られた。
自衛隊は、「サリン事件が起こる事を、事前に、知っていた」。
地下鉄サリン事件の「前日に」、自衛隊と機動隊は、合同で「毒ガス・テロ事件」対策訓練を行っていた。
自衛隊は、「毒ガステロが、起こる事を、事前に知っていた」。
自衛隊にはテロ自作自演等の演出専門の、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設軍と呼ばれる部隊がある（駐屯地は神奈川県の米軍のキャンプ座間）。
この自衛隊組織の「上部組織」が、キャンプ座間にある米陸軍第５００軍事情報大隊＝通称５００ＭＩである。
テロ対策と称し日本国内に戒厳令体制を敷き、クーデターを行うための組織である。
このクーデター計画を立てているのが、陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。
日本国内での、このクーデター計画と連動し動いているのが、米国ＦＥＭＡである。
クーデターに際しては、市民が「逆らわない事」、戒厳令体制が「テロ対策」として「当然」であると考え、「新政府樹立が当然」と考えるように誘導する、マインド・コントロールが必要となる。
マインド・コントロールが、「クーデターの生みの母」であり、ロスチャイルド世界帝国の、大黒柱である。
このマインド・コントロール技術には、麻薬等の薬物、毒ガス、電磁波兵器を使った「人間の意識のアイマイ化＝思考能力の剥奪」、そして新興宗教を使った「洗脳」がある。
このテクニックは、ロシア軍直系のモスクワ・メディカル・アカデミーと、ロシア精神矯正研究所のイーゴリ・スミルノフ博士によって開発された。「ソ連共産主義・思想による洗脳テクニック」として「国家を上げ、国策としてマインド・コントロール技術を形成して来た」ロシア軍。
ロシアが毒ガス、電磁波兵器、新興宗教と言う、マインド・コントロール兵器の本場である。
オウムが、ロシアに大きな支部を持ち、ロシア軍から兵器を購入していた理由は、ここにある。
ＦＥＭＡの実働部隊が、ロシア軍で構成されている理由は、ここにある。
このスミルノフ博士によって、米軍と、その下部組織・自衛隊はマインド・コントロール技術の教育を受けてきた。
長年、麻薬＝薬物、電磁波兵器、新興宗教を使ったマインド・コントロール技術を研究・実験してきたＣＩＡと、ＦＥＭＡ、ロシア軍、自衛隊を結ぶ「地下水脈」が、ここにある。
ロシア軍から兵器を購入していた、新興宗教オウムの信者の自衛隊員が、警察庁長官を狙撃したラインは、この「地下水脈」から出てくる。
薬物を使用したマインド・コントロールは、薬物が「途切れる」と、コントロール不能になる。しかし宗教によるマインド・コントロールは、「途切れる」心配が無い。つまり「最も効果的である」。
ＣＩＡは８０年代以降、「マインド・コントロール兵器の開発」を、「新興宗教作り」に集中させて行く。新興宗教とは、「軍事技術」として開発された「兵器」である。
新興宗教問題は、法律的な「信教の自由」問題などではなく、「新開発兵器の市民への強制的人体実験」問題である。毒ガスの松本における散布、市民への毒ガス強制人体実験と、同一問題である。新興宗教団体オウムが、毒ガスを使用する理由は、ここにある。
日本国内には、オウムに限らず、統一教会、自民党政権与党内部に関与する新興宗教団体等、「ＣＩＡによって市民のマインド・コントロール実験のために創立された」様々な新興宗教団体が存在する。ＣＩＡによって創立・開発された「マインド・コントロール兵器」が、こうした新興宗教の「正体」である。
新興宗教は、軍事兵器として開発された。
オウムは全国各地で地域住民とトラブルを起こしていたが、松本市にはオウム支部は無い。トラブルを起こしていた地域で散布せず、わざわざ遠隔地の松本にまで出向いてサリンを散布する必然性は、オウムには無い。
なお松本市と、オウムには全く関連性は無いが、松本市には自衛隊東部方面隊・第１２師団・第１３連隊が常に駐屯している。これはロシア軍直伝の、「異臭のする」様々な毒ガス兵器を実戦装備した、毒ガス専門部隊である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/105316631.html
2008年08月25日
ロスチャイルド・クーデター部隊
既報のように、米国ＦＥＭＡ・緊急事態管理庁は、テロや地震等の災害を口実として、議会・大統領の全権限を停止し、国家の全権限を掌握するクーデター計画を持っている。
災害救助であれば行政経験のある大統領と閣僚が指揮を取れば足り、大統領と議会の全機能を停止する必要はない。
また全国民に番号を振り、国民の個人情報を国家に登録させる義務を課す必要は全く無く、さらに裁判を経ずに国民を多数、集団で強制収容所に監禁する等は、災害救助とは何等関係が無い。
こうした権限をＦＥＭＡは持っている。
ＦＥＭＡは災害救助組織ではなく、テロや災害を利用しての「米国国家乗っ取り」＝クーデター部隊である。
このＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、ＦＥＭＡと連携し、「自衛隊内部に日本国内での軍事クーデター部隊を作り出している組織」がある。
陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。
以下、（Ａ）ＦＥＭＡと（Ｂ）「調別」の権限を比較して見る。
（Ａ）ＦＥＭＡの持つ権限。
１、アメリカ合衆国大統領令、第１０９９７号による、石油ガス等、全エネルギーのＦＥＭＡによる独占、支配権限。
２、大統領令１０９９８号、全食料の支配権限。
３、１０９９９号、全輸送機関の支配権限。
４、１１０００号、全国民への強制労働命令権。
５、１１００１号、全病院、教育機関等の支配権限。
６、１１００２号、全国民の番号登録制の義務化権限。
７、１１００３号、全民間航空機、空港の支配権限。
８、１１００４号、強制収容所等への国民の強制移住・収容命令権限。
９、１１００５号、全鉄道、倉庫等の支配権限。
（Ｂ）自衛隊「調別」の持つ権限。
１、国民への強制労働命令権を自衛隊が持つ。
２、全国民を軍隊に徴兵するための兵籍名簿への国民の登録義務を命じる権限を自衛隊が持つ。
３、全通信施設、交通機関の支配権限を自衛隊が持つ。
４、衣食住を含む全国民生活の自衛隊による統制・支配権限を自衛隊が持つ。
５、国民への強制移住命令権を自衛隊が持つ。
６、全民間企業、組織の運営権限の政府への移譲命令権を自衛隊が持つ。
７、各地方ごとの郷土防衛軍の設置と国民の徴兵権限を自衛隊が持つ。
８、全物資、国民の全財産の徴収・支配権限を自衛隊が持つ。
９、国民の土地を強制収容する権限を自衛隊が持つ。
１０、全ての輸送手段の徴収、支配権限を自衛隊が持つ。
１１、民間船舶、港湾施設を支配する権限を自衛隊が持つ。
１２、全ての民間航空機、空港を徴用、支配する権限を自衛隊が持つ。
（以上、自衛隊については、防衛研究会編「防衛庁・自衛隊」の「非常事態措置諸法令の研究」項目より）。
つまり自衛隊が、「あらゆる物を支配下」に置く事が出来る仕組みになっている。これは自衛隊によるクーデター計画であり、自衛隊による軍事独裁国家作りが「目的」である事が分かる。
ＦＥＭＡの権限と自衛隊の権限を比較して見ると、
軍隊による国民への強制労働命令権、全物資と輸送機関の支配、国民の国家・軍隊への登録義務、強制移住命令権という点が完全に一致している。
国家への登録義務という点で日本には既に住民基本台帳制度があるため、自衛隊では特に徴兵のための軍籍への登録と特化した記載になっている。
またＦＥＭＡがエネルギーや教育施設の支配を別項目として記載している所を、自衛隊では全物資の徴収、全国民生活の統制、という表現に置き換わっているだけである。
自衛隊については各地方に郷土防衛軍を置き国民を徴兵するという項目があるが、これは米国においては地方の州ごとに既に州兵制度があるため、これを日本において補完している項目になっている。
異なるのは、自衛隊では「民間企業等の全権限の政府への移譲」という項目があり、ＦＥＭＡには、それが無い点である。
しかし、あらゆる物資・輸送手段をＦＥＭＡが支配下に置く以上、それ等が無ければ民間企業は元々、機能しない。明言を避けているだけで、ＦＥＭＡが民間企業を支配下に置く点では、自衛隊の権限と何等、変わりは無い。
自衛隊の、この権限は、クーデター組織ＦＥＭＡの完全なコピーであり、「調別」がＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、日米軍の連携を計っている以上、この完全な一致は単なる「偶然」ではない。
日米が連携し、災害あるいは人為的なテロに際して、政府に代わって軍隊が「政権を奪取」する、クーデター部隊が動き出している。
これがロスチャイルド世界帝国への、「王手」である。
2007年06月07日
自衛隊は日本人を殺害せよ
政府のやる事に反対意見を持つ市民を殺害せよ、それが軍隊の仕事である。
軍隊の仕事は他国との戦争ではなく、自分の国の市民を殺害する事にある。
米国アイゼンハワー大統領時代に、こうした戦略を立てたロックフェラー報告を元に、米国では市民殺害用のＦＥＭＡと呼ばれる軍隊が作られた。
これは１９５８年１月、大統領により採択された
「国際安全保障 - 軍事的側面、隠れた戦争concealed wars」
という文書であり、同一の部隊を米国の同盟国＝日本等にも作るよう合衆国大統領、国家安全保障局命令第１７７＝ＮＳＡＭ - １７７で命令が出されている。
この大統領命令に基づき、日本では米国、自衛隊の合同による日本人市民殺害部隊「パイナップル・ブリゲイズ」が既に創立されている。
ある日深夜、突然あなたの家に自衛隊が攻め込んで来る。玄関は蹴り破られ、あなたと家族は誘拐される。見知らぬ山中で、あなたと家族は殺害され土に埋められる。あなたの行き先は誰にも分からない。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49609511.html
. 米軍は、日本人全ての身分証明書のコピーを蓄積し、日本人全員の私生活を監視し、米国に反対する人物をチェックしている。
また、政治家、大企業経営者の女性スキャンダル情報等を集め、米国に逆らう場合にはそれをマスコミに暴露する事を仕事にしている、アジア最大のスパイ軍事組織アメリカ陸軍第５００軍事情報大隊が神奈川県座間市に常駐している。
この部隊の下部組織として、日本人の個人個人の銀行口座の中味、株式投資の中味、家族構成、勤務先企業、友人関係等を監視、情報蓄積しているのが、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設群と呼ばれるスパイ軍事組織である。
この部隊も米軍キャンプ座間内部にある。
自衛隊と米軍は別組織であり、本来自衛隊が米軍基地内部に常駐する事は違法である。
この違法な「一体化」は何なのか？
2009-10-28 : FEMA : コメント : 2 : トラックバック : 0
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