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≪2012/08/27号 VOl.188≫
最近、北朝鮮が平和外交へと積極的に乗りだしていることを受け、アメリカを支配する欧米の特権階級らがアジア諸国の連携を妨げる工作を開始した。
先日の尖閣諸島を巡る騒動もまた、その一環である。欧米勢は、彼らの息の掛かった工作員や現地の血気盛んな活動家たちにお金を払って香港から尖閣諸島の魚釣島へと出航させた。
その時、「民間団体の中国人活動家」ら14名のうち7名が魚釣島に不法上陸したとされているが、2010年9月に「中国漁船衝突事件」が騒がれた際にも述べたように、尖閣諸島には既にアメリカ軍のミサイル基地が建設されているため、武器すら持たない一般の人間がアメリカの許可もなく上陸できるわけがない。
そして次の筋書き通りに、今度はその「中国人活動家」の動きに触発された日本人が同じく魚釣島に上陸し、日中両国に更なる波紋を広げる…。
しかし、こんな浅はかな猿芝居に本当の右翼や愛国者たちが騙されることはない。
この茶番劇を仕込んだ欧米勢や長年この勢力に追従してきた下請け連中は、これまで封印してきた歴史の真実が明るみに出ることを とても恐れている。
例えば元某暴力団幹部（既に引退している北朝鮮系の人物）によると、以前アメリカと北朝鮮政府との間で『アジアの悪役を北朝鮮が引き受けるのならば、それと引き換えにアジア地域の覚醒剤や偽札流通（スーパーK・スーパーノートなど）の利権を譲渡する』などの取引が現実にあったという。
また、『横田めぐみさんは天皇家と遠戚関係にあり、さらには彼女が金正恩（Kim Jong-un）の生母である』との情報が世間に広く知れ渡れば、それこそ戦後の歴史のウソが連鎖的に崩れ始める。
◆【 日本人拉致事件 】
先週、北朝鮮系の情報源らがホワイトドラゴン関係者に、次のようなエピソードを語っていた。
まずベトナム戦争の際、北朝鮮は欧米の帝国主義を倒そうと共産国側（東側）に付いてベトナムへと特殊部隊を派遣していた。この時、アメリカの捕虜となった北朝鮮部隊の兵士たちは青酸カリで自殺を図ることになっていたが、それでも死にきれない兵士たちもいたという。当時、その北朝鮮人捕虜を尋問した人物によると、彼らは『大東亜共栄圏建設のために戦っているのだ』と真剣に答えていたそうだ。
大東亜共栄圏とは、『アジアを欧米諸国の植民地支配から解放し、共存共栄の新たな国際秩序を建設しよう』という、第二次世界大戦時に大日本帝国が打ち出していた構想である。つまり、当時の北朝鮮にとって第二次世界大戦はまだ終わっていなかった、ということ。そして、その北朝鮮の考えは今に至っても変わらず、欧米の帝国主義や戦争利権に反発する精神は消えていないという。
また同情報源らは『三島由紀夫は、能登半島で発生した北朝鮮工作員による日本人拉致事件の現場で石川県警が北朝鮮側に協力している光景を映像で目撃していた』と語る。それを見た三島は激怒し、その映像を当時の官房長官であった保利茂や石原新太郎などに見せに行ったという。しかしながら、その映像を目の当たりにした当時の石原は『見なかったことにする』と三島に言い、そのため 石原は当時からあまり拉致問題に関して言及していない、と情報源らは指摘する。
同情報源らは拉致問題に関してさらに、『現在、横田めぐみさんは北朝鮮でも最高位レベルの地位が与えられ、金正恩がスイスに留学した際には同行して身の回りの世話を任されていた』との情報を寄せている。
これらの情報をだいぶ前からつかんでいた海外諜報機関の間でも『2人は実の親子なのではないか』と囁かれていたのだが、信頼する複数の情報源たちもまた、やはり横田めぐみさんが金正恩の実母だと語る。
現在、北朝鮮は彼女を金王朝の国母（皇太后：天皇の母）として世間に公にしたい旨を日本政府に打診しているのだという。
他にも、『横田めぐみさんの母・早紀江さんの家系を辿ると、めぐみさんは天皇家の遠縁にあたる』など、多くの情報を明かしてくれた。
◆【 尖閣・竹島問題の真実 】
これから日本と北朝鮮が関係を深め、国交樹立に向けて動き出せば、こうした類の極秘事項が次々と日本国民の知るところとなる。そうなれば、ナチス、パパブッシュ、大日本帝国の残党、北朝鮮、日本の一部暴力団…などの繋がりが ようやく見えてくる。
そうして、日本の警察、検察、やくざ、似非右翼が、ナチの残党と連携して覚醒剤の密輸や拉致、偽札（スーパーKなど）の流通などに深く関わっていた事実も明らかにされるだろう。
また、ナチスが戦後に行った悪質な対日工作も暴かれていく。特に、ナチ勢力、一部の日本の政治家、オウム真理教、地下鉄サリン事件や311核・津波テロの関係は、必ず明るみに出される。
長年に渡ってこの勢力に加担してきた中曽根康弘、小沢一郎、石原新太郎、小泉純一郎などは、日本国民の恥として後世に名を残すことになるだろう。
その時には勿論、韓国の李 明博（イ・ミョンバク/Lee Myung-bak）大統領もまた、同じくナチに従属する売国奴であることが暴かれることになる。
しかしそうした状況を恐れる勢力が今、必死になって竹島や尖閣諸島といったトラブルを捏造して煽っている。
さらに欧米勢は、日本にある北朝鮮団体：在日本朝鮮人総聯合会（朝鮮総連）と在日朝鮮人である池田大作が運営する創価学会が 北朝鮮の今の親日体制と連携しないよう、生活保護の不正受給で稼いだ150億ドルをみずほ銀行が年率5％で運用している 』というネタを両団体に突き付け、欧米の息のかかった警察を動かして圧力を掛けているのだという。
また、『以前に日本勢が独自にお金を調達する計画を立てていたが、サスーン財閥（Lord Sassoon）により止められた』という話も寄せられてきている。
そのため、日本や韓国の裏権力へのお金の流れは、依然として欧米勢力に握られている。
しかし、こうした彼らの必死な状況は、ある意味で彼らのパニック状態の表れともいえる。
ただし、ペンタゴン・中国軍・ロシア軍の各上層部が互いに 戦争を避ける方針を固めている以上、彼らがどんなに騒ぎを起こしても戦争が勃発することはありえないし、真実が世間に噴出していくことも止めることは出来ない。
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以上の情報源らによると、ヨーロッパの独裁を図ろうとしてきた勢力が 今度は朝鮮半島もしくは中国の満州地域（中国東北部）に新しい国家を誕生させようと急速に準備を進めているという。これについては、以前からロスチャイルド一族の人間が自ら述べていた計画の内容と一致する。自らがヨーロッパを追われる時が来ることを恐れ、欧米勢のヒステリックな動きは中近東（シリア、イランなど）やアジア（領土問題など）において次第に活発になってきている。
これには、彼ら最大の利権である貨幣製造の大元：米連銀や欧州中央銀行、日本銀行を含む中央銀行制度（民間運営による）が脅かされつつある状況が深く影響している。
彼らにとって最も気がかりなのは、ケネディ暗殺やインドネシアのスカルノ失脚の真相解明にも繋がる金融裁判の準備が着々と進んでいることだ。
優秀な弁護士団がグリーン・ヒルトン・メモリアル（Green Hilton Memorial）条約などの資料を携え、さらにはペンタゴンやアジア結社、ホワイトドラゴン、ロックフェラー一族などの支持を得て裁判を始めようとしている。（ロックフェラーは新体制側についた方が得策であると判断したようだ。）
秋に向けて、たくさんの事柄が一斉に動き始めた。人類が解放される日も近づいている。
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