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最近「地震エコー説」地震学者、森谷武男博士のサイトが更新された。
以前は「地震エコーは閉鎖しました」だったが、いまは「閉鎖させられました」に書き換えられている。
推測の域をでないが、日本各所で頻発するM5以上の余震が頻発しているにも関わらず、御用学者やマスコミを使って「短期予測は不可能」説をリークする、日本政府及び地震学会、東大閥に疑問を抱いた抵抗なのではと思う。以下は個人的感想だ。
■日本の地震予知研究費は年間120億円。しかし東大閥「地殻プレート系研究」以外は予算ゼロ
日本の地震予知研究は、平成7年(1995年)は阪神補正予算が突出しているが、2011年は120億円である。内訳としては、31億円が地殻プレートの変動の観測やモニタリング。20億円が津波監視システム。その他も観測調査や災害発生時の被害シミュレーションが中心だ。
しかし可能性のある地震予知手法としては「地殻プレート系」以外にも多種存在する。
○VLF法:地震に伴い電離層は擾乱する。それによりVLF電波の伝搬異常が起こる
○ULF法:明瞭な電波異常と発生地特定のしやすさが特徴のULF観測
○VAN法:ギリシャで成功している予知〜VAN(地電流ノイズによる予知
○リモートセンシング法:地震発生前のマグマの熱移送による「地表温度の上昇」を観測するリモートセンシング
しかし「地殻プレート系」以外である「電磁系地震予知研究」には、団体の圧力で国家予算が割かれていないことが調べてわかった。
◎評価は高かったが、申請却下―VAN法上田誠也氏
上田誠也「地震予知研究の歴史と現状」より抜粋
2000年の三宅島の噴火のときには、伊豆諸島海域に大規模な群発地震活動が起きました。我々はその二年半前から新島に観測点をもっていましたが、何の異常も起きていなかった。ところが2000年の四月末から急に変動を示し出したのです。ほぼ同時に伊豆半島での地磁気変動にも異常が始まりました。噴火や群発地震が始まる二ヶ月前のことでした。他にもこのような事例がたくさん出ています。VAN法は荒唐無稽な話ではなかった。
これらのことから電磁気的地震予知は案外うまくいくかもしれないぞと張り切って、国際的な外部評価委員会に評価を受けたのですが、時すでに遅く、その前に「短期予知は不可能」というお国の基本方針が決定しており、我々の計画は止められてしまいました。「評価がこんなに高いのにどうして継続できないのか」と担当官にきくと、「問答無用。あれは科学的評価。我々は政治的評価をする」とのことでした。
これは我が国の評価システムの汚点となる事件だったと思います。さて、そうなると、全国に四十数点つくった観測点は片端からつぶされ、定職をなげうって各地からはせ参じた同士たちも失職、いまや、我々は残党になってしまいました。
上田氏の外部評価委員の評価は高かったが、「政治的評価」で予算がつかなかった。当時から日本政府は「短期予知は不可能」と基本方針を決定していたためだと想定される。
同じ頃、宇宙開発事業団で進めていた早川氏のULF法もまったく同じ運命で、一時期ついていた予算も2007年にはゼロになっている。
◎団体圧力で観測所を閉鎖された―串田嘉男氏
アマチュア天文家の串田氏は地震予知を事業にし、その収益で研究資金を集めようと試みていた。。2003年にはマスコミにも大々的に取り上げられるが、氏の予測に対するデマや、地震学会からペテン師扱いされ、2005年に観測所を閉鎖させられた。ちなみに森谷武男氏「地震エコー」は、串田氏の「地震前兆現象」を発展させたものだ。しかし串田氏同様、森谷氏も各方面から圧力をかけられて、サイトを閉鎖させられたのは皮肉だ。
■政府・地震学会の「地震短期予知は不可能」は、最初から決定していた
政府の「短期予知は不可能」は、地震学会において多大な影響力を持っている東大教授のロバート・ゲラーの影響を受けている。ゲラーは1997年に『サイエンス』紙に「地震予知はできない」を寄稿して以来、一貫して以下主張を繰り返している。
・地震のメカニズムは複雑系⇒よって事前に予測することは不可能
・日本の地震予知研究は、東海地震にかこつけて、大量の研究費をせしめている腐敗構造である。
・日本は、地震予知よりも防災対策に力を注ぐべきだ。
世界の学者・研究者の間では、「地殻プレート説」では、地震メカニズムを解明できないことが報告されている。しかし、「地殻プレート説」を提唱している東大閥に地震学会は占められているため、異を唱えることはできません。当然ですが「地殻プレート説」では、頻繁に発生する大地震の解明すら難しく、地震予知さえ不可能です。さらに巨額の研究費を費やしても成果も出せずに、追いつめられていました。
そこでゲラーの提唱する「複雑系」=予知は不可能という論理が、自らの無能ぶりを隠蔽するために、都合がよかったのです。こうして日本=地震学会は「短期予知は不可能」という方針で固まってしまったのです。
■地震学会の一貫性のない方針と弾圧活動
一目瞭然なように、学会・日本政府・マスコミが、明らかに電磁波系の研究に対して狙い撃ちするかのように、圧力をかけているのがわかります。そして、彼らの研究を潰したあとに起こったのが「東日本大震災」なのです。
しかし、いまや日本の東日本や関東には、いつ巨大地震が発生してもおかしくない状況にあります。その被害を受けるのは国民です。
憶測だが、森谷武男氏は「「閉鎖させられました」の書き換えに、地震学会・日本政府・マスコミへの批判を込めてたのかもしれないと思います。
■大震災による人的悲劇を二度と繰り返さないために
地震学会・日本政府・マスコミは!
1.すべての国民に、地震予知の正確な情報公開せよ!
2.地震学会・政府は「短期予知は不可能」を撤回し「短期予知を可能」にする施策に取り組め!
3.政府は「プレート系研究」へつぎ込まれている巨額予算120億円を、あらゆる予知研究に割け!
4.あらゆる地震予知研究に対しての畏敬の念と、圧力は止めろ!
ではないだろうか。推測で書いてすみません。
●H23年東北地方太平洋沖地震
(参考サイト)
自然の摂理から環境を考える http://blog.sizen-kankyo.net/blog/
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