18. 2012年1月22日 03:44:53
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以下は「ある人物」の証言である。 私のもとに情報をもたらしてくれたのは、世界の「闇の支配者」の頂点にいるとされるブッシュ家の下請けをしていた麻薬密売グループだった。 彼らは沖縄のある島から入国して外国から大麻を持ち込み、漁船を使って九州まで運び、中曽根康弘元総理がかつて所有していた東京都日の出町にある「日の出山荘」という別荘に持っていったということであった。実は、彼らの荷物には大麻の他に原子力爆弾が積んであったという。原爆はその後、朝鮮総連のビルの地下に持ち込まれ、その後、「ちきゅう」という船に搬入された。 「ちきゅう」は、地震・津波の発生メカニズムの解明や地下に広がる生命圏の解明、地球環境変動の解明、人類未踏のマントルへの到達という壮大な科学目標を掲げる、日米が主導するIODP(統合国際深海掘削計画)で中心的な活躍をしている科学掘削船だ。 報道によれば、「ちきゅう」は20011年3月11日の段階で青森県八戸港に停泊していたとされているが、その直前まで三陸沖で海底深く掘削し、原子爆弾を埋めていたという。マグニチュード9.0という人類史上最大規模の地震は、この原子爆弾が引き起こした人工地震だったのだ。 「地震・津波の発生メカニズムの解明」を目標に掲げながら、自ら大地震を引き起こすための活動を行っていたとしたら、マッチポンプにもほどがあるが、現実に「ちきゅう」は人工地震を起こす能力を備えている。 「ちきゅう」の乗組員のインタビュー動画がネット上に出回っているが、その乗組員は、船内に配備されている装置について、次のような失言をしでかしているのだ。 「人工地震を発生させまして、その地震波を測定するための装置です」 ペンタゴン(アメリカ国防総省)関係者によれば、東日本大震災で使われた原子爆弾は、2000年に事故によって北極海に沈んだ「クルスク」というロシアの潜水艦に積まれていたうちの1発だったという。つまりアメリカ軍やロシア軍が持っている正規の原爆ではなく、事故のドサクサに紛れて横流しされたものだったのだ。 では、誰がこの狂気の計画を立てたのか。当初、ペンタゴンやCIA(アメリカ中央情報局)筋からペンタゴンが保有する地震兵器がアメリカ本土の2つの基地に格納されていることを知らされていたために、「命令を下したのは軍産複合体の三大派閥(ロックフェラー派、ブッシュ派、ソロス・オバマ派)の中のいずれかであろう」と考えていた。 だが、私の友人であり、ペンタゴンに太いパイプを持つジャーナリストのジェフ・レンス(ニュースサイト「rense.com」主宰者)から、「ペンタゴンに確認した結果、アメリカ本土から攻撃された形跡はなかった」という知らせが届いた。この情報を得てからは、南米をはじめ、世界各地に基地を持つ、パパ・ブッシュ(第41代アメリカ大統領ジョージ・H・ブッシュ)を首謀者とする「闇の支配者」のナチス派閥が攻撃を仕掛けた可能性が濃厚だと考えている。 日本との位置関係から考えて、オーストラリアの北にあるインドネシア領ニューギニア島の地下にあるナチスの潜水艦基地から派遣された潜水艦により、日本周辺に原子力爆弾が仕掛けられた可能性もある。 「21世紀の今になって、なぜナチスが?」といぶかる人もいるだろう。だが、ナチスの残党組織は「オデッサ」という秘密結社として生き残っており、今でも隠然たる影響力を世界に及ぼしている。 「オデッサ」は1946年にナチス親衛隊を中心とする旧ナチス党員たちがつくった団体で、彼らにとって第二次世界大戦は終わっておらず、半世紀以上もナチスの復活を願ってきた。ナチスなんていつの時代の話だなんて思われるかもしれないが、彼らは現在の世界政治にも大きな影響力を持ち続けている。 「オデッサ」は世界の麻薬組織や米イエール大学出身者で構成され、アメリカ大統領を何人も輩出している秘密結社スカル&ボーンズ、またCIAの一部の人間たちなど、さまざまな団体に姿を変え、今も生き残っているのだ。 そのナチスの生き残りが、なぜ現代の日本に照準を合わせたのか。彼らの目的はお金である。金融危機によって彼らも大きな打撃を受けている。それを挽回しようと、世界中で巨額の恐喝事件を立て続けに起こしているのだ。そのひとつの表れが東日本大震災だったのである。彼らは地震を引き起こしたうえで、日本政府に対して「兆単位」の天文学的な金額を要求したというのが真相なのだ。 こうした話は、もちろん大新聞やテレビなどの大手マスコミには出てこないものであり、拒絶反応を示す向きもあるかもしれない。とはいえ、私の情報ソースにはアンダーグランド関係も含まれており、詳しくは明らかにできないが、広域暴力団のトップ周辺も明言している。 「地震は自然災害」と一般の日本国民は諦めているが、「災害に見せかけたテロ」という真のメッセージを受け取っている政府や財界のトップは、この脅しに震え上がっていたのだ。 さらには、大地震だけでなく、福島第一原発の「事故」も仕組まれたものだったことが、私の取材で明らかになっている。 大地震を引き起こすために原子爆弾を爆発させる。すると当然、爆弾から放射能が漏れてしまう。ところが、地震が起きただけだと、放射能が海から検出されるのは、あまりにも不自然だ。そこで、原子爆弾の放射能をカムフラージュするために、原子力発電所の「事故」が演出されたのだ。 直接それを証明するのはなかなか難しいことだが、状況証拠なら提示できる。福島第一原発に直接関わる県のある権力者は、私に「事故が起きる今から4カ月前に、アメリカの意向により、日本側の専門家の強い反対を押し切って、否応なしに福島第一原発の3号機にプルトニウムが入れられた」という証言をしている。つまり、この時から事故によってより危険な事態に発展しうる状況が外圧によって出来上がっていたことになる。また、そうしなければ、海底にある原爆から漏れるプルトニウムについて説明できないのである。 さらに日本の民主党関係者など複数の情報源によると、2011年3月9日にアメリカのカート・キャンベル国務次官補(東アジア・太平洋担当)が来日している。表向きの目的は「懸案の日米外務・防衛担当閣僚協議会(2+2)を、5月の日本の大型連休期間中にワシントンで開催するための最終調整」とされていたが、裏ではとんでもない交渉が行われていた。 実は、キャンベルはJ・ロックフェラーの代理人として民主党の小沢一郎と会談を行っていた。そして、その中でキャンベルは小沢に対して、「民主党を分裂させることを諦めるのであれば、あなたへの検察の追及を止めさせましょう」と語ったという。さらには、「あなたに福島県にあるゼオライトの利権を差し上げましょう」という発言もあったという。 ゼオライトとは放射性物質の除去にも使われる鉱物であり、キャンベルを派遣したJ・ロックフェラーは、今回の原発「事故」を起こした福島第一原発の原子炉をつくったGE(ゼネラルモータース)の実権を握る人物である。このようなやりとりが、地震によって原発「事故」が発生する2日前に交わされていたとは、にわかには信じ難いと思われるかもしれない。だが、この会談の様子は、すべて秘密裏に録音されて残されている。 一方で、反小沢の旗印を揚げていた菅直人前総理についても残念な情報がもたらされている。日本郵政グループ関係者や警察関係者によると、2011年3月11日の大地震によって原発「事故」が発生した直後に、菅はこの一連の脅しに屈して、犯罪組織ワシントンD.C.に「60兆円」もの日本国民のお金を渡してしまったという。 これに関して、民主党関係者は、この弱腰な臆病総理が「闇の支配者」たちの脅迫に屈したのは、大地震や原発事故だけでなく、新たに「富士山を噴火させる」という脅しがあったからなのだと話している。また、そうなった背景として、東日本大震災が発生する前から地震直後まで特殊な電磁波が専門家によって測定されていた事実を、一部の民主党関係者が把握していたことを挙げている。このような電磁波が通常の地震発生時に確認される例はなく、また地震の直後に一時止まったという。 そして、「60兆円」という途方もない金額が支払われた後も、地震で使われたのと同様の電磁波が富士山に向けられていたそうだ。実際に富士山の地下水の温度が上昇していることが確認されている。ある情報源によると、J・ロックフェラーは、「日本人にもう少し恐怖を与えて、完全に降伏させる」と周囲に話していたという。 「闇の支配者」たちは、地震と津波と放射能で日本列島を荒廃させたうえに、パニックを引き起こし、社会を崩壊させようと煽り立てていた。 特に目立ったのはメディア操作だった。原発「事故」を起こした彼らは、報道を震災関連から放射能問題一色に切り替えさせ、この世の終わりを巧みに演出した。特にひどいのは、欧米マスコミに流させた無責任な報道だ。 「東日本が海に沈んでしまう」と思わせるような、パニックを煽るだけの非科学的な報道が連日のように流されていた。あるメディアでは、アメリカ全土にまで放射能汚染が拡大すると騒ぎ立て、デタラメな地図を公表したりしていた。 ロックフェラーやロスチャイルドのエージェントからも、日本の社会混乱を狙った虚偽情報が複数発信されている。例えば、「自分はチェルノブイリから来た」と自称するエージェントが、インチキな放射能測定器を手に「日本は、すでに大量の放射能による被害に遭っている」と影響力のある人々に吹聴して回っていたのだ。しかし、そのエージェント以外が持つ他の測定器では、同じ時期、同じ場所で正常な数値が確認されている。 さらに、日本にいる外国人は、みな被災地から遠くに逃げるよう各国政府から通達されている。これもパニックを助長するような演出に他ならない。 だが、「闇の支配者」の手による世論操作が大々的になされても、良識ある日本人たちは冷静だった。菅前総理は退陣させられたが、政府が転覆したわけではない。この一連の流れを観察していると、私は「闇の支配者」が、以前のようには世論操作を自由自在に操る力を失ってきているのではないかと感じている。 彼らの時代が完全に終わるまでは、まだまだ天災や事故に見せかけた大規模な犯罪行為は続くだろう。それでも、「何が真実なのか」を見極める目を持てば、決してパニックに陥らず、どう行動すればいいかが自然と見えてくるはずだ。現代において最も強い武器は情報だ。ただし、情報には正しい情報と間違った情報の2種類があることを肝に銘じてほしい。いくら「闇の支配者」たちが暴れようとも、いずれその支配には終わりが訪れると私は確信している。 |