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http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20110407/359235/
2011/04/14
白井 良＝ITpro
3月11日に発生した東日本大震災の余震は現在も続いている。徐々に頻度が減っているとはいえ、緊急地震速報の独特のアラーム音が鳴り響くことはいまだに多い。緊急地震速報から揺れが到達するまでの間は数秒〜十数秒と少しの余裕しかないが、身の回りに気を付けたり、頭部を守るために身構えたりする手助けにはなっている。
iPhone用の緊急地震速報アプリ「ゆれくるコール”for iPhone」の画面
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一般の携帯電話では、NTTドコモとauの大部分の機種、ソフトバンクの1機種が緊急地震速報に対応している。「フォンフォン」というアラーム音とメッセージの表示で地震予測を通知する。スマートフォンは一部機種を除くと標準では未対応だが、サードパーティの緊急地震速報アプリがある。iPhoneでは「ゆれくるコール”for iPhone」、Android向けには「なまず速報 β」が定番になっている。
地震発生以降、緊急地震速報へのニーズは急激に高まった。ゆれくるコール”for iPhoneは、ダウンロード数が地震後の10日間で従来の10倍となる100万超に急増した。その結果、サーバー増強コストが負担になり、無料提供を維持するために支援企業を募集することになった（関連記事：iPhone向け緊急地震速報アプリ運営会社がスポンサー募集）。
緊急地震速報の的中率が低下しているなどの課題もあるが、緊急地震速報の仕組みを知って「正しく身構える」ことが肝要だ。
速くて小さい揺れから推定
気象庁は2004年2月に緊急地震速報の試験サービスを開始し、2007年10月1日から正式サービスを開始した（関連記事：「地震で揺れる前に警報」、気象庁が2005年度中に全国展開）。これ以降、放送事業者はテレビやラジオでチャイム音とともに速報を伝えたり、通信事業者一部の携帯電話でアラーム音と特殊なメールを送ったりするようになった。
なぜ地震発生前に揺れが予測できるのか。地震で発生する「揺れの波」には、伝わるのが速い「P波」（初期微動）と伝わるのが遅い「S波」（主要動）がある。P波は秒速7k〜8kmと速い速度で広がるが、揺れそのものは大きくない。S波は秒速3k〜4kmとP波の半分の速さだが、揺れが大きい。地震で大きな被害をもたらすのはS波の方である。
緊急地震速報では、日本全国に配置した地震計でP波を検出し、S波の到達時間を予測する。震源から50kmの距離があれば、P波の検出からS波到達まで15秒程度の時間がある。そこで、大きな揺れに結びつきそうなP波を検出した場合は、放送や携帯電話を使って警告を発する。
もちろん、緊急地震速報にも限界がある。（1）極めて大規模な地震は推定精度が落ちる、（2）異なる場所で同時に発生した地震を分離して処理しきれない、（3）地震計の数が減ると予想の正確性が低下する、などだ。特に（2）と（3）は震災後の速報的中率の低下に影響した。
気象庁が3月29日に発表した資料によると、3月11日の本震から3月29日1時までに「震度4以上」と予測した速報45本のうち、30回は震度2以下の地域があった。今回は太平洋沖だけでなく、長野・新潟の内陸部でも大きな地震があった。余震が様々な震源で生じてしまい、（2）の弱点を露呈してしまった格好だ。
東北地方の地震や津波による被害が大きく、停電や通信断で地震計が使えなくなる事態が生じた。これにより、（3）の弱点が出てきてしまった。気象庁は復旧を急いだが、それでも緊急地震速報の精度が落ちた状態がしばらく続いた。
大きな地震が発生した後は、大きな余震の恐れがある。しかし、大きな地震の後は緊急地震速報の精度が落ちてしまう。東日本大震災は地震予測に大きな課題を突きつけている。
>>携帯電話は特別な方法で警報を通知
緊急地震速報を利用したサービスでは、携帯電話での通知が活躍した。外出先でも地震予測をキャッチできる、心強い存在になった。
携帯電話への緊急地震速報は一見普通のメールに見えるが、実は違う。例えばNTTドコモでは「エリアメール」と呼ぶ特別な仕様の通信を使っている。
エリアメールの特徴は大きく三つある。（1）一斉同報する、（2）同報範囲を細かく区切る、（3）最優先で電波を使う――である。
気象庁は全国を約200地域に分割して、地域ごとに揺れの大きさや到達時間を予測している。携帯電話事業者は気象庁の地域区分に基づき、対応する地域にある携帯電話に警報メッセージを一斉同報する。
携帯電話の緊急地震速報は、気象庁が発表する「一般向け」情報に基づく。「最大震度5以上と予測された地震」で、「最大震度4以上となる地域」向けに警報を出す。テレビやラジオも同様だ。
なお、気象庁は「高度利用者向け」の情報も提供している。揺れが小さい場合でも、地震の発生時刻や震源、マグニチュード、最大予測震度の推定値を出す。自治体や工場、鉄道やガスなどのインフラ事業者で主に利用されている。
iPhoneアプリのゆれくるコール”も高度利用者向けの速報を利用して、情報を配信している。そのため「震度1以上で通知する」という設定も可能だ。ただし、小さい震度に設定すると頻繁に通知が来てしまううえ、提供事業者のサーバーにかかる負荷が大きくなるので推奨はできない。
制御用の信号で緊急メッセージを流す
緊急地震速報は、その名の通り「緊急」に伝達されなければならない。大きな揺れが来る前に、ユーザーにメッセージが届かなければ意味がない。そこでNTTドコモのエリアメールでは、輻輳の恐れがあるパケット通信用のチャネルではなく、優先度の高い制御用チャネルでメッセージを送る（関連記事：携帯電話に緊急地震速報を通知、NTTドコモがデモ展示）。
通信の制御プロトコルに手を加えている形になるので、対応する端末でしか利用できない。今回も、ほとんどのスマートフォンは緊急地震速報が使えなかった。これを受け、NTTドコモの山田隆持社長は秋冬モデルからスマートフォンもエリアメール（緊急地震速報）に対応させると明らかにしている（関連記事：「これまでに例が無い規模の被害」、NTTドコモが震災による被害と復旧状況を説明）。
東日本大震災後、緊急地震速報を装った悪質なメールが出回っている（関連記事：NTTドコモがエリアメールを装った悪質メールを警告）。上記のように、緊急地震速報が一般のメールで配信されることはない。NTTドコモの場合では、着信音の鳴動が異なるし、送信元の欄には「エリアメール」と表示される。残念ながら、災害に乗じた悪質な犯罪は常にある。緊急地震速報の仕組みを理解して、だまされないように注意すべきだ。
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