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春眠茶話
テレビの衰退はここのところずっと言われていて、今さら何ら目新しさの無いテーマかもしれないが、巨人軍の騒動を見るにつけ、テレビ業界内部にもかなり追い詰められている者もいるようなので、改めて取り上げたい。
9月下旬から10月上旬にかけて、テレビの週間最高視聴率が20%を切ったり、また低視聴率番組がトップ30に入ったりと、6月の19時台民放視聴率1桁騒ぎから続くテレビの今年に入っての低落傾向が、マスコミやインターネット・メディアでは報じられている。
かつてはゴールデンタイムの目玉番組だった巨人戦もここ数年は平均視聴率が10%を切っているようで、その傾向は今年も変わらなかった。
巨人軍の内紛劇についても、一部メディアでも伝えられているが、巨人戦の視聴率をテコ入れするために人気者をコーチにする、しないで上層部が揉めたようだ。
所詮減り続けるパイの取り分をどうするかの争いを権力者同士がしてるだけのように見えて白けるが、巨人戦の視聴率が好調ならこんな内紛も起きなかっただろう。
テレビの退潮ぶりばかりが伝えられるが、テレビの持つ速報性は震災時には発揮された面もあるし、同時に多数が情報にアクセスしようとすれば、ブロードキャスティングの優位は今も変わらずにある。
ただし、震災以降の報道、特に原発事故関連の報道では、国民はテレビに不信感を持ち始めているようだ。
テレビは政府の安全報道を垂れ流すだけで、独自の裏付け調査をして、政府発表の問題点を指摘することは無かったのではないか。
これでは第二次大戦中の大本営発表報道と変わらない。
マスコミというのは、どうも国家的危機の時には政府べったりになる傾向が強いようだ。
国家的危機の際には、マスコミ自体も不安になっているから、政府にすがりつきたくなってしまうのか、マスコミに政府・国民を一致団結させなければという意識が強く働き過ぎるのか、このへんはよくわからないが、必ずしも悪意によって大本営発表になってしまうわけではないようだ。
それで、やはり気になるのは、震災以降のテレビの位置づけだ。
巨人戦の視聴率が悪いとか、テレビ全体の視聴率が落ちているとかは、ここ数年の傾向であって、震災や原発事故とは直接関係は無い。
ところが、武田中部大学教授がテレビについて衝撃的な発言をしている。
*続きを含めて全文は以下をご覧ください。
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