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* いま何をなすべきか？
東北大震災と原発災害を受けて、人々の意識が大きく動き出したようで、大転換の時が近づいているように感じる。
もちろん、その背後には、押し寄せる幾重にも重なった危機のうねりがある。
とすれば、『この危機を乗り越え、次の新しい社会をどう実現してゆくか』、その具体的な運動論の提起が急がれる。まず現在の世界状況を概観しておこう。
原発事故で大量の放射性物質が、大気中や大海中に放出された。
時が経つにつれて、放射能被害の深刻さが明らかになってゆくだろう。
原発だけではない。世界中で地震や噴火や旱魃や洪水が急増しており、しかもその頻度が増してきている。どうやら地球は、大きな変動期に入ったようである。
世界を支配する勢力の一派は、連日、ケムトレイルと呼ばれる各種の微細な金属粉の空中散布を続けており、加えて、電磁波を照射して、電離層に穴を開けたり膨らませたりして気象を操作する気象兵器を実戦発動中である。
* それだけではない。
先進国をはじめ世界中の国家が、これまで膨大な額の国債を発行し続けてきた結果、今や、いつ国債が暴落してもおかしくない状態にある。現在の世界経済は、国債の発行を主力エンジンとして回っているので、もし国債が暴落すれば、市場は崩壊する。
つまり、先進国をはじめ世界各国は、市場崩壊の危機に直面しており、それは、中国をはじめ中東や欧州をも含む世界各地での暴動の頻発としても、表面化してきている。
このまま市場が崩壊すれば、資本主義は終焉する。実は、上記の気象兵器の発動も、崩壊寸前に追い詰められた支配勢力の一派の、最後の悪あがきである。
* 答えを出せない経済学者・官僚・マスコミ
これら地球危機と経済危機に伴う破局現象は、これから世界各地で毎月or毎週のように発生し、その頻度を増してゆくだろう。
そこから人々が、人類滅亡の危機を感じ取ったとしてもおかしくはない。たしかにかなり前から、国家も企業も家庭も、全てが機能不全に陥っておかしくなっており、あらゆる面で人々の活力が衰弱してきている。しかも、その上に地球危機と経済危機が迫ってきている訳で、どうやらこの社会は、全面閉塞の果てに、遂に全面崩壊の危機に陥ったようである。
ところが、この社会が全面閉塞に陥った’90年から数えても既に20年も経過しているにも関わらず、社会をリードすべき学者アナリストや官僚やマスコミのどこからも、いまだに大転換の方向を指し示す答えは出てこない。
むしろ、この社会を統合してきた学者や官僚やマスコミが、何の答えも出せず、まったく機能しなくなったからこそ、社会は全面閉塞に陥り、その果てに全面崩壊の危機に立ち至ったのだと見るべきだろう。
* いったい、何故こんなことになってしまったのか？
近代の市場経済社会は、民主主義や市場主義に代表される近代思想に導かれて発展してきた。
しかしその結果が、人類滅亡の危機だとしたら、この社会を導いてきた民主主義や市場主義etcの近代思想が、根本的に誤っていたことになる。少なくとも、全面崩壊の危機から脱出できない現状は、近代思想がこの危機に対してまったく無効であることを示している。
それも当然で、もともと市場社会を導いてきた近代思想こそがこの危機を生み出したのであって、その近代思想が答えを出せないのは必定だからである。
従って、この危機を突破するためには、根底からの認識転換が必要になる。
ところが、学者や官僚(司法を含む)や物書き(ジャーナリストを含む)は、その近代思想を飯のタネにしているので、その思想＝旧観念を捨てることが出来ない。もし捨てれば、何も書けなくなり、たちまち、その地位を追われる。
従って、彼らは決して転換できず、近代思想に代わる新理論＝答えを生み出すことができない。その結果、どこからも答えが出てこないので、社会は全面閉塞に陥り、ついに全面崩壊の危機を迎えたのである。
ところが、彼ら統合階級は、いたく近代思想を信仰しているので、自分たちが社会を崩壊に導いたＡ級戦犯であるという自覚が全くない。まったく、どうしようもない連中である。今や、大学や官庁やマスコミに巣食う統合階級は、無駄メシ食いどころか、人類を滅亡に導く狂信集団に成り果てたと見るべきかもしれない。（中略／岡田淳三郎）
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