02. 2011年8月17日 23:43:55: XvW6y6PTm6
[金売買停止]，[金現物没収]あるいは[金保有者への高額なる資産課税]の噂しきり。------------------------------------------------------------------------------ [金市場に異変が起きる] 2011年8月15日 21:00 / CLUB G-1
http://eagle-hit.com/ ある外交官筋の情報によると、米国で不穏な動きがあるという。
世界同時株安に見舞われたさなか、金市場に資金が逃避し、一時1,800ドルを付けたが、
これは予行練習である可能性があるというのだ。
たしかに市場のボラタリティは高まり、株式市場は まだ収まっていないが、
更なる危機が待っていることを意味している。
それを裏付けるように本日も、世銀のゼーリック総裁が、
「世界経済は新たな危険ゾーンに突入した」
とシドニーでの講演で警告したようだ。
また、米国の信認低下により、
「世界が複数の準備通貨をもつシステムに移行する見通しだ」
と述べている。
そして、WSJ紙のインタービューで、[破滅博士]の異名を持つ悲観論者ヌリエル・ルービニ教授が、
世界経済の二番底リスクが50％以上あるという見方を示した。
通常、経済学者や識者が公の場で50％以上という確率を述べる時は、
ほぼ90％以上の確率で起きることを示している。
さらにルービニ教授は次のように述べている。 「リセッション時にも、他のリスク資産と違って商品相場は崩壊しない。
金はテールリスク（発生確率は低いが発生すると大きな影響をもたらすリスク）、
つまり高インフレのリスクに対するヘッジになる。
金は、国債でさえ安全でなくなるような世界的金融危機や
次の金融メルトダウンに対するヘッジにもなる。
このパラノイア的段階にある人は、食料の缶詰、銃、銃弾、金塊を買って、
山小屋にでも逃げるべきだ。
金を1,800ドルあるいはそれ以上に導いたメンタリティはこれだ。
だから金は、さらに上伸する可能性がある」
ここまで述べられると、もはや、
[国債でさえ安全でなくなる金融危機、金融メルトダウン]
が起きるということをほのめかし、
金でヘッジせよ、というふうに聞こえてくる。
ゼーリック総裁の発言も加味すれば、
すでに新たな通貨体制のシステムが準備を進められている、ということだろう。
おそらく、この11月3～4日に行われる[G20カンヌ・サミット]で 表向き 協議されるだろう。
つまり、それまでに現在の世界経済はガタガタになっているということである。
だからこそ、金が買われているのだが、事態はそう単純ではないようである。
世界の資産家が金を買おうとしてるわけだが、
金融の裏当局はそれを黙って見過ごすはずがない、と元外交官筋は言う。
果たしては、それはどういうことなのか？
金市場にどんな異変が起きるというのか？
新たに情報が入り次第、お伝えする。 ----------------------------------------------------------------------------------- [ニクソンショック再来か] 2011年8月16日 21:00 / CLUB G-1
http://eagle-hit.com/ 昨日、金市場の異変についての続報であるが、
元外交官筋の話によれば、新たな通貨制度やシステムに絡み、金市場が影響を受けるという。
実は、昨夜のWSJ紙で、大変な重要な記事があった。
まずは、この記事が何を意味しているのか、よく吟味していただきたい。 ◇ニクソンショックから40年―現行の紙幣制度の結末はいかに
40年前の今日、リチャード・ニクソン米大統領は、ドルと金の交換を停止し、
制約のないグローバルな貨幣システムを史上初めて導入した。
1971年8月15日以前に金本位制があったという訳ではない。
金本位制には程遠い。大半の国は、かなり前から自国通貨と金の直接的な関係を廃止していた。
米市民は、金を私的に保有することさえ政府によって禁じられていた。
それでもなお、金とのつながりは わずかながら存在していたのである。 第二次大戦後の新たな貨幣制度の下、ドルは世界の準備通貨となり、
世界の中央銀行はドル準備を固定レートで金と交換する保証を米国から得ていた。
しかし、1971年のその日、米国はこの約束を破棄、
金との交換を保証しない「法定不換紙幣」の自由な発行に向けた最後の障害を取り除いた。
「ニクソンショック」の後、あらゆるマネーは
純粋なペーパーマネー、あるいは急速な普及をみせる電子マネーとなった。
それは、貨幣鋳造の権限を持つ銀行や中央銀行が、事実上上限なしに創出できるマネーだ。 世界の紙幣本位制は40年続いているが、制度の終幕接近は日を追うごとに確実性を増している。
世界経済は、深刻化する金融危機で こう着状態にある。
金融危機は、過剰債務と激しい資産バブル、肥大化した銀行が原因だが、
こうした不均衡はすべて、前例のない40年間の法定不換紙幣の創造と不自然な低金利、
[最後の貸し手]である中銀によってもたらされたものだ。
今日の金融政策――米連邦準備理事会(FRB)、欧州中央銀行(ECB)、日本銀行も然り――は、
痛みを伴うが決して避けることのできないこうした不均衡の清算を
超低金利と断続的な政府債務のマネタイゼーションによって先送りしようとする必死の抵抗に過ぎない。
これは、最終的には無駄な努力だったと判明するだけでなく、
政策が続けられた場合は完全な通貨の破滅的状況を招くだろう。（中略） 歴史上のすべての紙幣制度は、ある程度の期間を経て、
金融や経済の不安定化を経験し、急速な価値低下を伴った。
すべての紙幣制度は、最終的には失敗した。
金融当局は、完全な崩壊が起こる前に商品を裏付けとする貨幣制度に戻した。
そうしなかった場合は、ハイパーインフレを招き、社会に深刻な影響をもたらした。
米国自身も、初期の歴史において、自国の紙幣制度でこれとまったく同じ経験をした。
米独立戦争の戦費調達のために導入された「コンチネンタル・ドル」は、
インフレ高進につながり、最後には無価値となった。
南北戦争の戦費調達を目的とした「グリーンバック」もインフレを招いた。
しかし、この時は、「グリーンバック」が崩落する前に金本位制に復帰した。
そして今から40年前、制約のないペーパーマネーに戻ったが、
これにはベトナム戦争の費用調達という側面が少なからずあった。 （中略） 40年間の根強い貨幣介入主義の結果、経済は安い信用と継続的な資産インフレに慣らされてしまった。
40年間の貨幣の拡張主義により、価格は歪められ、経済活動は損なわれ、
債務は持続不可能な水準にある。
不均衡の累積があまりにも深刻で、
市場主導の不均衡解消が政治的に受け入れ不可能だとみられていることを、
リーマン・ショック以降、我々は知った。
信用の調整、債務のデフレ、清算は、市場がどんなに望んでも許される状況ではないだろう。
今、中央銀行は身動きが取れない状況にある。出口戦略がない。
低金利と さらなる信用の伸びは、何としてでも維持しなければならない。
民間セクターは これに消極的なため、
国家が、中央銀行の[最後の貸し手]からの[最後の借り手]としての存在を強めている。
FRBはQE3(量的緩和第3弾)、QE4と進むだろう。
住宅ローンと国債の次の買い入れ対象は、社債、自動車ローン、クレジットカード債務、
そしてもちろん、さらに多くの国債だ。
これらは、最終的には中央銀行のバランスシートに積み上がる。
ECBは、増える一方の欧州の政府債務を抱え続けるだろう。
しかし、ソルベンシー(支払い能力)の[幻想]は、
さらに早い速度でのマネーの創造によってのみ維持されるという事実に国民が気づいた時、
国家のペーパーマネーに対する信頼感は急速に後退する。
歴史的にみると、すべての紙幣制度は完全な失敗で終わるか、
商品を裏付けとするマネーにタイミングよく戻るか、どちらかである。
現行の紙幣制度の開始から40年が過ぎた今、我々はまた同じ岐路に直面している。
【WSJ 15日 21:16】
歴史上、
[すべて紙幣制度は失敗で終わるか、商品を裏付けとするマネーにタイミングよく戻るか]
明らかに、中央銀行は後者を選択しようといるのである。
つまり、金本位制復活である！
だが、元外交官筋は、次のように言った。
「そのためにはどうするか？ ニクソンショックに匹敵する事態が起きるだろう。
ペーパーマネーのみならず、ゴールドもクラッシュする」 どういうことか？ 金価格が暴落するというのだろうか？
いよいよ、その核心に迫る！ ------------------------------------------------------------------------------------- [金市場異変の真相] 2011年8月17日 18:35 / CLUB G-1
http://eagle-hit.com/ 昨日、「金本位制復活」の件について、お伝えした。
金保有者にとっては願ったり叶ったりであろう。
ところが、元外交官筋は、金本位制にするためには、
「ニクソン・ショックに匹敵する事態が起きるだろう。
ペーパーマネーのみならず、ゴールドもクラッシュする」
と述べた。これは、金価格暴落を意味しているのか？
確かに、先日も先物証拠金が引き上げられたが、価格が高騰すれば当然の措置であって影響は限定である。
（すでに現在も1,790ドル台へと復帰している）
また、先月もお伝えしたが、米国内においては、7月15日から
金融規制法[ドッド・フランク法]によるデリバティブ規制が行われ、
取引業者ディーラーを対象に金などのデリバティブ商品の顧客への売買が停止された。
これにより、金先物や金ETFなどの商品を取り扱えない業者が出てくることになった。
元外交官筋は、このドッド・フランク法が呼び水となっているとし、
元FRB議長のボルカーが策定したところがミソだという。
つまり、[ニクソン・ショック]後の 固定相場制から変動相場制へと切り替えた実務者が
当時の財務次官であったボルカー氏だったのだ。
その後FRB議長となり、“ボルカーショック”といわれる高金利政策を断行し、
高度インフレを抑えることに成功した。 今回の策定シナリオは、その逆になるという。
前回お伝えした「金本位制」にするためには、次の２点が欠かせないという。
① 金現物価格の上昇
② 中央銀行の金準備増強
おわりかりだろうか。
①は今後も1,800ドルから2,000ドル、3,000ドルを目指していくことは間違いない。
これにより金市場に資金がますます流入してくることになるだろう。
②の金準備の増強であるが、これは金本位制にするために金の保有量によって
紙幣が刷れることになるから、中央銀行は金準備を今、しきりに集めているわけである。
しかしながら、その金が足りない、と言うのだ。
どうするのか。２点しかない。
[金売買停止][金現物没収]である！
これにより金準備を確保しようというのである。
しかも、米国だけの話ではない。
世界の中央銀行が協調・連携し、[世界同時金売買停止]！
これにより、国外へ逃がすこともできない！
さらに金現物没収の恐れがあるのだ！
いったいどうすればよいのか？ |
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