ＥＵ諸国の財政破綻問題、エジプト、リビア、シリアなど中東イスラム
国の政変、イランを取り巻く核問題、米国の財政破綻問題、日本の大震災
と原発事故、財政問題、中国の内政問題、列車事故、英国の経済問題と
暴動、世界各地の異常気象、数え上げればきりがありませんが、これらす
べては、偶然に起きていることではありません！

　旧文明(西洋文明)の支配者であったユダヤ金権支配者(イルミナティ＝
悪魔主義＝シオニスト・ユダヤ)が、世界一極支配体制を目論んで仕掛けて
いることです！
そしてそれが、２１世紀を迎え最終ステージに突入したということです！
　
世界はこれからどうなる？

１．金融・経済の崩壊
　米国とＥＵなどの国家財政破綻により、世界的な恐慌が起こるでしょう
。世界の株価、債券は大暴落、ドルをはじめ各国通貨は価値を失うでし
ょう。そして、その解決策として、最終的には世界単一通貨が登場しま
すが、これは電子マネーになります。電子マネーの条件は金融機関の預金
ですから、預金のできない人々は物が買えなくなります。貧しい人々は、
徹底的に排除されるのです。
　世界的な恐慌は各国に暴動を起させるでしょう。既に米国、中国、英国
などで起こっています。既に暴動への各国政府の備えは万全のようです。

２．世界最終戦争
　イスラム圏対ユダヤ圏という構図で第三次世界大戦が起き、核兵器など
の大量破壊兵器が使用されることになるでしょう。悪魔主義者待望のハル
マゲドンです。多くの人間が犠牲になり、地球上が放射能に汚染され、
戦後も多くの人間が放射能の犠牲になるでしょう。すべての民族国家と
宗教が消滅するでしょう。一部のエリート階級では、既に放射能汚染に
備えて避難計画が進んでいます。核戦争後の復興に備えて「ノアの箱船
計画」が実行されています。残すべき人間と種子が安全に格納されるの
です。

３．世界支配政府の誕生
　経済崩壊と世界核戦争の結果、地球人類は数億人程度に減少し、強力な
専制政治の世界単一政府が誕生し、人類は完全に２極分化、少数のエリー
ト集団と大多数の家畜人間という構造になります。
この時には、家畜人である一般人民には人間としての扱いはありません。
すべての人民にはマイクロチップが埋め込まれ、頭脳までコントロールさ
れます。
(参考図書：オーウェル「１９８４」、ハクスレー「すばらしい新世界」
、沼正三「家畜人ヤプー」)
余談ですが、「すばらしい新世界」は、民主党前原氏の愛読書だそうです。
この方が首相になったら、どんな日本になるのでしょう！？ゾーッ！

以上が、彼らユダヤ世界金権支配者の描くアジェンダです。今後、このよ
うに事が運ぶのかどうかは分かりませんが、年代の誤差こそあれ、現在
まで、この方向に進んできていることは皆さんにもお分かりだと思います。
２０１１〜２０１２年は、その大きなターニングポイントと言えそうです。
(参考書：「シオン長老の議定書」)

「日本の国債はその95％を日本が保有しているので暴落しない」という話をよく聞くが、その話は重大なポイントを見落としている。日本国債を保有している日本のメガバンクは、既に外資(金貸し)に支配されている可能性が高い。とすれば、日本国債も米欧の国債と同様に、いつでも暴落させることができる可能性がある。

２０１０年３月末段階で、日本国債の保有者比率は、郵政３３％、銀行・保険会社２７％、公的年金１２％、日銀８％という比率である。
郵政は民営化された後ゴールドマンサックスの支配下にあることや、三菱がロックフェラー、三井住友がロスチャイルド系であることは周知の事実である。ということは、既に日本国債の過半が金貸したちの手中にあると言っても過言ではない。

では、なぜ、金貸したちは、世界中の国債暴落→貨幣価値の崩壊を狙うのか？
それは、’０８年リーマンショック以降、金融市場の破綻が明らかになり、もうどうにもならない所まで、金貸したちが追い詰められているからであるバブル(借金経済)は必ず破綻する。その顕れが’０８年のリーマンショック発の金融危機であり、その最終局面が米国債デフォルトである。

自らが作り出した金融経済（国債経済）が破綻寸前まで追い詰められた金貸したちは、自らの手で現在の金融経済をリセットすることを考えているのではないだろうか。リセットするには、米国債とドルだけでなく全世界の国債と紙幣価値を暴落させなければならない。当然、日本円も暴落させねば、世界金融経済のリセットとはならない。
東北大地震と福島原発事故以降の円買いは、米国債デフォルト→米国債暴落→世界中の国債暴落という経済破局にむけた最終局面の動きであると考えられる。その狙いは何か？

どうやら金貸しにとっては、日本の国債だけが暴落しないという状況は都合が悪いらしい。
とすれば、金貸し勢は、世界中の国債暴落＝旧紙幣価値の崩壊を計画していることになる。したがって日本国債も同時に暴落させる必要がある。
そのための日本国債買い、それこそが金貸しの狙いであり、不自然な円高の理由であろう。
'85年以降、金貸しは政府・日銀に圧力をかけて米国債を買わせてきた。それは、'85年プラザ合意当時、双子の赤字に陥り債務国に転落した米を延命させようとする時間稼ぎにすぎなかったが、今回外資が直接、日本国債買いに入ったのは全く新しい局面に入ったことを意味している。このことは、世界の国債暴落計画がいよいよ最終段階に入ったことを示している。

実際、短期国債市場では、数ヶ月続けて外資による50兆円の買い越しが続いている。それだけの短期国債を買い占めていれば、短期国債を暴落させることで、（もともと彼らが支配しているメガバンクが所有している)長期国債をも暴落させることは可能である。
米国債暴落を皮切りとする、世界中の国債暴落→貨幣価値の崩壊という形での経済破局の時期が迫っていると見て、まちがいないだろう。
つまり金貸したちは、ドルとユーロを延命させる一方で、円暴落のための「仕込み」を急いでいるのではないだろうか。それが今回の不自然な円高の理由ではないか。

では、金貸したちは金融経済のリセットによって何を目論んでいるのか？
全世界経済を崩壊させかねない危険な金融経済から脱して元々の実物経済に戻り、未だ拡大余地が残されている新興国の成長力によって市場（資本主義）を延命させようとしているのではないか。
ということは、金貸したちは資本主義の終焉ではなく、あくまで資本主義の延命→自分たちの利権の延命を企んでいるのであろう。

こういうのを与太話というのだろうな、
金の地上在庫（これまでに採掘精錬加工された金の総量）は１６５６００トンといわれている。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%87%91#.E9.87.91.E3.81.AE.E5.9C.B0.E4.B8.8A.E5.9C.A8.E5.BA.AB

仮に１グラム５０００円として１６京円の金の重量を計算してみな。

[ウィーン金貨]の輸出先の30％が日本向けとの事。
いよいよ [ミセス・ワタナベ]の出動か？
円高が更に進めば 輸出先の50％以上が日本向けといった事態も．．．
だが イルミナティが この事態を看過するはずもない。

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[金市場に異変が起きる] 2011年8月15日 21:00 / CLUB G-1
　http://eagle-hit.com/

ある外交官筋の情報によると、米国で不穏な動きがあるという。
世界同時株安に見舞われたさなか、金市場に資金が逃避し、一時1,800ドルを付けたが、
これは予行練習である可能性があるというのだ。

たしかに市場のボラタリティは高まり、株式市場は まだ収まっていないが、
更なる危機が待っていることを意味している。

それを裏付けるように 本日も、世銀のゼーリック総裁が、
「世界経済は新たな危険ゾーンに突入した」
とシドニーでの講演で警告したようだ。
また、米国の信認低下により、
「世界が複数の準備通貨をもつシステムに移行する見通しだ」
と述べている。

そして、WSJ紙のインタービューで、[破滅博士]の異名を持つ悲観論者ヌリエル・ルービニ教授が、
世界経済の二番底リスクが50％以上あるという見方を示した。
通常、経済学者や識者が公の場で50％以上という確率を述べる時は、
ほぼ90％以上の確率で起きることを示している。

さらにルービニ教授は次のように述べている。

「リセッション時にも、他のリスク資産と違って商品相場は崩壊しない。
　金はテールリスク（発生確率は低いが発生すると大きな影響をもたらすリスク）、
　つまり高インフレのリスクに対するヘッジになる。
　金は、国債でさえ安全でなくなるような世界的金融危機や
　次の金融メルトダウンに対するヘッジにもなる。
　このパラノイア的段階にある人は、食料の缶詰、銃、銃弾、金塊を買って、
　山小屋にでも逃げるべきだ。
　金を1,800ドルあるいはそれ以上に導いたメンタリティはこれだ。
　だから金は、さらに上伸する可能性がある」

ここまで述べられると、もはや、
　[国債でさえ安全でなくなる金融危機、金融メルトダウン]
が起きるということをほのめかし、
金でヘッジせよ、というふうに聞こえてくる。
ゼーリック総裁の発言も加味すれば、
すでに新たな通貨体制のシステムが準備を進められている、ということだろう。

おそらく、この11月3〜4日に行われる[G20カンヌ・サミット]で 表向き 協議されるだろう。
つまり、それまでに現在の世界経済はガタガタになっているということである。
だからこそ、金が買われているのだが、事態はそう単純ではないようである。

世界の資産家が金を買おうとしてるわけだが、
金融の裏当局はそれを黙って見過ごすはずがない、と元外交官筋は言う。
果たしては、それはどういうことなのか？
金市場にどんな異変が起きるというのか？

新たに情報が入り次第、お伝えする。