07. 2011年5月11日 14:09:51: cXuNZSrrcc
[小麦/コーン]に赤信号。
高騰は必至？
関係するMakerは早急なる対策が ．．．[ミシシッピー大洪水 食料価格に影響か？] 2011年05月11日 / アメリカ経済ニュースBlog
http://uskeizai.com/article/200419694.html この冬の大雪の雪解け水と春の嵐により、ミシシッピ川の水位が上昇。
テネシー州メンフィスでは洪水により住民らは避難を余儀なくされている。
気象当局によれば、メンフィスでは 9日時点で水位が約14.5mに達した。
1937年の大洪水の際に記録された約14.8mに次ぐ高さとなっている
（CNN） ミシシッピ側の周辺都市では現在の水位は洪水レベル水位を遥かに超えている。
この春の湿った土壌により、穀倉地帯での小麦やコーンの作付けは大幅に遅れている。
米農務省のBrad Rippey氏によると、
小麦の作付けは5月8日現在で22%しか行われていない。
例年過去5年平均は61%で、去年は65%が作付けされていた。 また、コーンの春の「種蒔き」の現在進捗は40%と、過去5年平均60%を下回る。 冬の大雪、そして春の嵐による異常気象は、
アメリカ最大の穀倉地帯での収穫高に影響を与え、
穀物食料価格高騰が大いに懸念される。 -----------------------------------------------------------------------
振り返れば １月に こんな記事 [始まった食料高騰] 2011年1月 / 朝倉慶
http://www.funaiyukio.com/money2/index_1101.asp 「世界は前代未聞の食料不足に直面する可能性があります」
投資家、冒険家として有名なジム・ロジャーズは述べました。
「今後食料の価格は幾らまで上がりますか？」
の質問に対しては、
「悪天候が相次げばどんな酷いことになるか、そうなれば穀物価格はうなぎ登りに上昇します。
幾らまで、ですか？
思いつく限りの高値を更新するような、未体験のゾーンに陥るかもしれません。」
未体験のゾーンとはいったいどのくらいか？
実際世界の主要穀物である、[小麦][トウモロコシ][大豆]の値段は昨年夏から急上昇をはじめ、
わずか半年で1.5倍から2倍に急騰、まさに相場はとてつもない高値に向かって
上昇していくような不気味さを醸し出しています。
すでにトウモロコシの在庫率は5.5％、15年ぶりの低水準、
また大豆の在庫率は4.2％、何と46年ぶりの低水準なのです。 【食料価格暴騰で、世界各地で起こる暴動】 国連食糧農業機関(FAO)のジャック・ディエフ事務局長は危機感を強めています。
「世界は新たな食料危機に近づいている。」
悲壮感を持って訴えているのです。
各種食料の輸出価格をもとに算出するFAO食料価格指数(2002-2004年=100)は、
昨年12月、214ポイントに到達、ついに史上最高値を更新。
あの2008年夏の狂乱した異常値213ポイントを抜いたのです。
当時、エジプトやハイチ、カメルーンをはじめ世界中で暴動が発生、
食料を求めて世界中で混乱が拡大しました。それを上回る危機が迫っているというのです。 ディエフ事務局長は焦っています。
「世界中で農業に投資する必要がある。今後世界で70％増産しなければいけない」
と述べました。
しかし もう世界の農業生産は限界と言われているのです。
また世界は水不足で、そんな増産に対して水を供給することもできません。
逆に地下水は枯渇に近づいているのです。
ディエフ事務局長は、現状に対して、もし農業投資を増やさなければ
「食料価格高騰が数年にわたり続き、各国で政情不安を招くことになる」
と指摘したのです。ところが、そんな警告はもう遅いのです。 すでに暴動の走りは世界のあちらこちらから始まってきたのです。
チュニジアでは食料価格の高騰から激怒した市民がデモをはじめ、
何と23年に及び独裁を続けた大統領が逃げ出す始末に発展、
今でもデモの規模は数千人に拡大、政情不安で先が見えない状況です。
チュニジアだけではありません。
アルジェリアでも牛乳や小麦粉の大幅上昇を受け暴動が発生、
治安部隊と衝突して4,200人が負傷、3人の死者が出ています。
モザンピークでは昨年10月にパン価格を3割値上げ、やはりデモが発生して13人死者が出ました。
結局モザンピーク政府は値上げを撤回したのです。
またヨルダンでも5,000人規模の反政府デモ、
さらにイエメンでは2,500人以上が大学に集結、大統領に対しての 名指しの非難が始まりました。
そしてついにエジプトでも全土で大規模なデモが発生、参加者は数万人に達した模様です。
死者4人、負傷者250人と報道されています。
中東、アフリカ地域では食料は輸入に頼っています、
まさに値段の高騰に庶民が耐えられなくなってきているのです。
庶民のこのような過激な行動は強権政治を続けていた中東諸国ではありえなかったことで、
まさに食料の高騰から政権転覆へと民衆の不満が爆発しつつあるのです。
しかも今暴動が起こっていないケニアやナイジェリア、ウガンダなどの諸国は
食料の在庫を取り崩して値段を抑えている状態で いつ限界が来るかわからないのです。
中東だけではありません、南米ボリビアでは5,000人規模のデモが発生、
一部暴徒化した鉱山労働者や農民が商店を襲撃、食料の略奪が始まったのです。
まさに政情不安は世界中にあっという間に伝播、食料を求める暴徒が次から次へと出現です。 【今後、食料価格の高騰が収まることは期待できない】 いったいこれから食料価格はどうなっていくのか？ 本当に高騰は収まらないのでしょうか？
残念ながら収まることはないでしょう。まだ食料の高騰は始まりにしか過ぎません。
これから驚くような展開が待っているのです。 まず価格というものを考えてください。当然需要と供給のバランスで決まるわけです。
日本が今、デフレなのは生産年齢人口(15〜64歳)が減り、
需要が落ちているという構造的な問題があります。
ですからいろんな物の値段が下がるわけです。
しかし世界はどうですか？ 今年はついに世界の人口は70億人になろうというのです。
世界の人口は減ることはありません。増え続けているのです。
しかも新興国を中心として食生活はかなり裕福になってきています。
肉も食べれば、甘い物も食べる、コーヒーも飲む、
あらゆる食料品が足りなくなりつつあるのです。
まさに供給が不足しているから値段が上がるのです。
昨年夏、日本でも暑さで海面の温度が上がりサンマの供給が不足したとき
値段がどうなったか？ 短期で値段が10倍にまでなったのです。
かように供給が無くなるということは値段の高騰を引き起こすのです。真性インフレです。
そこに持ってきてこの異常気象です。気象が今までと全く違っては農作物などできません。
まさに供給がなくなるとはこのことです。
オーストラリアでは洪水で日本の国土の3.7倍の地域が被害を受けたのです。
日本の国土の3.7倍ですよ。
日本での洪水を考えてください。酷い洪水でもせいぜいある県の一地域ですよね。
新潟県のどことか、熊本県のどことか、ある一定の地域での洪水や山崩れが問題になるわけです。
ところが今回のオーストラリアのケースは日本の国土の3.7倍が一度にやられたわけです。
日本国のおよそ４個分が一度の洪水でやられる、想像できますか？
一度に日本全土が洪水の被害を受けるというケースが想像できますか？
そんな大規模な地域に渡る洪水がオーストラリアでは現実に起きているのです！ また同じくブラジルでの洪水の被害を見てください。
これからオリンピックも開かれるリオデジャネイロ近郊で起ったケースですが、
何と死者は確認されただけで800人弱、行方不明者は400人以上、推定では1,000人以上の死者が
出ているというのです。これも日本の事と想像してみてください。
仮に洪水の災害で日本のある地域で1,000人以上の死者が出たらどうですか？
連日 朝から晩まで ニュースで大変な騒ぎでしょう。
そしてスリランカでも洪水で100万人が避難しているというのです。 これら今南半球で起ってきていることは異常ではないですか？
昨年はロシアや欧州の熱波、日本でも前代未聞の暑さでした。
昨年北半球から始まった異常気象は続いているのです。
この日本の寒さは何でしょう？ 欧州では昨年12月、100年ぶりの寒波、空港閉鎖が相次ぎました。
同じくニューヨークでも60年ぶりの大雪だったのです。
暑さ寒さのこの激しさ、一体地球はどうなっていくのか？
この異常気象が収まると思いますか？
おそらく このコラムを読んでいる読者のみなさんは 感覚的に思っているはずです。
「この世界的な異常気象は収まらない、さらに拡大していくだろう」と。
ではどうなります？ 世界の穀物、農業の状況はどうなります？
今回 オーストラリアの洪水で穀倉地帯は壊滅、
このクイーンズランド州の小麦は半分以上は水びたしです。
さらにこの地域は鉄鋼の原料となる原料炭の生産で世界の50％を占めているのです。
当然石炭の価格は高騰していますが、小麦の値段も高値を更新中、
小麦は世界中で作っているのに今や１ブッシェル8.3ドル、昨年6月は5ドルだったのです。
6割以上の高騰です。
日本では2月には農水省が小麦の売り渡し価格の引き上げを通知します。
いったいいくら値上げされるのか？
今や値上げ幅をどの位にするのか、ということが焦点です。
引き上げ幅によっては一気に小麦粉やパンやそばをはじめとする価格の高騰が始まるでしょう。
いよいよ私がかねてから指摘してきた諸物価の高騰の始まりです。 【私たちはデフレではなく、インフレに備えなければならない】 「問題はデフレの克服だ！」
菅総理をはじめ、日銀や日本の識者は総じてこのデフレを問題にしてデフレ克服を第一に考え、
役にも立たない不毛な議論を続けています。
しかしそんな事は問題ではない！ インフレが迫っている！
大きな困難に備えなければならないのです。
デフレで物の値段が上がらないということは実は暮らしやすいのです。
しかし物の値段が急騰したら暮らせなくなります。そのような危機が迫りつつあるのです。
食料とエネルギーを輸入に頼っている日本国は国際価格で購入するしかありません。
世界的に食料が不足する、エネルギーが高騰するとなれば実は一番影響を受けるのです。
ないしはお金を積んでも手に入らない時が来る可能性すらあるのです。
それが始まりかけているのが今です。
「物価高に備えよ」「インフレに備えよ」
私はドンキホーテのように言い続けるだけです。
すでに砂糖は値上がりが始まっています。
またコーヒーの値上げが始まりました。
春にはUCCもキーコーヒーも値上げです。
コーヒーなどは植樹してから5年経たないと収穫できません、すぐに増産は不可能なのです。
さらに綿花の高騰で医療品に使うガーゼや脱脂綿は今春50％値上げの予定です。
同じくタオル業者も値上げを要請しています。綿花の価格は全く下がる気配はありません。
衣料品への波及も時間の問題でしょう。
ユニクロは値上げの予定はないと言っていますが、いつまで体力勝負が続くでしょうか？
原料高を見て収益が落ちることがわかっている株式市場では
株価がはっきりと先行きを読んでいます。
円高還元ということで 3ヵ月ごとに商品の値下げを行ってきた家具販売のニトリも
昨年末ついに値下げを見送りしました。
また大豆の高騰から食用油は値上げです。
また今年は石油価格の高騰からガソリンは昨年11月から5％上昇、
さらに灯油は昨年同時期に比べて2割高です。 これらは単なる始まりです。日本はデフレだから値上げはできないといいますが、
企業は赤字では販売しない方がいいわけで、いよいよ限界がくるのです。
好んで値上げするのではありません、生き残りをかけて値上げに走るのです。 今年のはじめ、マグロの初セリで１匹、3,249万円という驚くべき値段がつきました。
これは新春のご祝儀のように景気のいい話として報道されました。
2002年には200万円足らずだった１匹の値段が15倍にもなるとは？ これこそが典型です。
マグロは環境保護ということで世界中で捕ることが難しくなってきています。
日本はクロマグロの4割を地中海から捕っています。
そのクロマグロは地中海で捕獲の禁止は免れたものの漁獲量は昨年に比べて６割削減です。
しかももう元には戻りません、本当の意味での供給不足が続くのです。
さらに以前はマグロは日本人だけが食べていたものを
今や中国をはじめとして寿司ブーム、世界中の人達がマグロを求めているのです。
供給はどんどん減る、需要は世界中で増える一方、
日本人１億人の需要しかなかったマグロが世界の30億人以上が目を向けてきたのです。
しかも中国をはじめとする新興国の勢いは凄く、今や巨額のマネーを保有しているのです。
彼らと争って買うのですからマグロの値段が急騰しないわけがありません。
まさにこれこそが日本の置かれた食料事情です。
今は余っているコメもやがて他の食料価格が上がってくれば玉突きのように上がってくるでしょう。 ビル・ロジャーズは講演で
「私の講演の聴衆は金融関係者や個人投資家がほとんどですが、
いずれ農家の人々が高級車で乗り付け、会場を埋める日がくるかもしれません」
と話したのです。
供給不足から起きるインフレの速度は驚くほど早い、人間は食べなければ生きることはできない、
食料価格に本格的に火がつけば値段はロケットのように上昇するのです。
デフレから一転、いよいよ[本当の危機]が始まりつつあるのです。 ---------------------------------------------------------------------- ２月には こんな記事も [食糧高騰は年内続く] 2011年2月21日 14:44 / CLUB G-1
http://eagle-hit.com/ 【世界各国の政府：食糧備蓄を拡大か、補助金増額も−商品トレーダーら】--- 各国政府が世界の食糧市場で果たす役割が拡大するとの見方が、
商品トレーダーの間で強まっている。
政府は備蓄を増やす一方、抗議行動を阻止するため補助金の増額や
輸出入規制を導入する可能性があるとみられている。
抗議行動は中東全域に波及している。 商品管理・穀物取引会社エメラルド・グループ・オーストラリアのアラン・ウィニー会長は
ドバイで開催中の砂糖業界の会議でインタビューに応じ
「食糧問題への政治介入は強まる一方だろう」と予想。
「各国政府は食料価格の上昇阻止に向け、慎重に予防的な政策を導入するとみられる」
と述べた。
需要拡大と天候不順による収穫高の減少で食料価格が過去最高水準に高騰するなか、
アフリカやアジアの国々は価格上昇を抑制するため輸入を増やしたり備蓄を放出したりしている。
先週末にリビアで反政府デモが拡大したことを受け、
同国の指導者、カダフィ大佐の息子は、
内戦が起きれば石油資源がリスクにさらされ、旧宗主国の復帰を招くと警告した。 シンガポールの商品取引会社アグロコープ・インターナショナルのマネジングディレクター、
ビジャイ・アイアンガー氏は
「穀物などあらゆるソフトコモディティーが供給不足の影響を受けているため、
食料価格の上昇は今年いっぱい続くだろう」と指摘。
各国政府は砂糖を含む穀物に関して
「補助金を支給しなければならなくなる」との見通しを示した。
同氏は1986年から農産物商品を取引している。
【ブルームバーグ 12:51 】----------------------------------------------- 食糧問題に政府が介入し、備蓄を行うことで さらに商品価格は上昇する。
供給不足の中、各国政府が争って食糧確保に動くほどに大口の需要が価格を押し上げる。
挙げ句には食糧を巡る争いが起きてくるだろう。 今世界中で起きようとしていることは、多くの貧困層をつくり、さらに戦いが生じることである。
これにより人口を減らそうとする意図が働いているのである。
無論それは、先進国とて例外ではない。
日本の食品会社が安値で買った在庫がつきれば、
もはや企業努力にも限界が生じ、価格転嫁が始まる。
まもなく高度インフレが日本を襲い来るだろう。
|
スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。