｢基本｣
銀行＆エコノミスト新聞テレビが上がると予測したら下がり、下がると予測したら上がると用心すれば大損はしない。短期の変動は思惑の需要供給が決定する。現在原発の思惑で円安，しかし吊り上げが限界に来てドル暴落するだろう。アメリカ政府はキンとドルのリンクを宣言するしかないのである。

｢ドル崩壊は避けられない｣
「量的緩和策」で連銀がドルを刷り米国債を買い続けている，ドルに対する信用失墜は大きくやはりドル崩壊は避けられない。ドルはどうせ暴落する。ＮＹの株価も、米国債の値段も、粉飾の価格吊り上げが限界に来て暴落する。つまりドル、株価、債券（国債）の３つともが目出度く暴落するのは避けられない。米国政府はアメロや新ドル発行したりキンかえりを宣言したくないので円安操作すると経済がガダガタになるので，結局円高になる。

｢香港ドルの破裂とドル暴落｣
ドルが対円相場を60円台に近づくと米国の金融危機の第二幕を告げることが分かったので，米国は世界の信用縮小恐慌を止めるために巨大地震と放射能のセイにした外資による円安操作が行われている。それでもドル暴落は不可避,それは各国の保有する国債で,ユーロがドルを上回っているからである。米国は「保有しているキンを尺度に通貨を発行する」キン返り政策を採用せざるをえない。またユーロは、ドルとの均衡安定を回復するため、加盟国のキンをかき集めて、ユーロの固定通貨圏の動揺を防止するため、心ならずも、キン本位制に移行するはず，それで香港ドルと固くリンクしているためドルが暴落すると,一気にバブルが弾けることになる。そのために円安が先行している。吊り上げが限界に来てドル暴落する。

｢新興国のバブルは弾ける｣
そして中国・インド・ブラジル･東南アジア・スペインのバブルは2年半ズレて弾けることになる。中国と香港の不動産と株式バブルが破裂して債務不履行,中国は溜めたドルを全部吐き出す事になるかも知れない。需要より供給（生産能力）が上回っているためバラまいたお金は、後進国のインフレ投機バブルに注ぎ込まれる。中国・インド・ブラジルを中心に、後進国のバブルは破裂は加速され、第二のリーマンショックになることは避けられない。

｢ドルはキンとリンクすると宣言しない限り第二次世界信用収縮恐慌は沈静化しない｣
米国は、ドルはキンとリンクすると宣言しただけで値上がりし、世界の基軸通貨の地位も維持できると判断する。通貨の発行尺度を保有キンにする政策（金本位制）を提案するとドル暴騰ユーロ・円下落が起きる。そこで日本と中国は、溜め込んだドルで、一杯買込んでいる米国国債を解約し、キンを買うと世界通貨の一極にすることが出来る。またキンを原価百分の一の自国の紙切れで買いまくるとデフレを解消できるはず。キン買いを断行できる政治家はいないだろう。しかし巨大地震と原発事故によって，かなえられるかも知れないが出来る政治家は限られている。菅総理政権は対米隷属主義者で連合赤軍思想の貧乏人切捨てなので三極支配体制には参加できない。その代わりに元が新基軸通貨になる可能性もある。

｢ピークで1ドル200円もある｣
新ドル発行(1ドル60円相当・徳政令)しても世界信用収縮恐慌の沈静化は遠のく，結局キンとドルのリンクを宣言するしかない。そうすると逆さや現象が起き,ドルは円も含めて全世界の通貨に対して高くなる。2012年に円は1ドル100円から150円の範囲(2014年にピーク200円以上)も予測される。2013年〜2014年ユーロがキンとリンクすると1オンス3500ドルに暴騰(ピーク7000ドル)　事業の失敗倒産もある(キンの空売りに注意)　しかし円が200円になっても景気は回復しない。需要（市場）が供給（生産能力）を下回っているシーソバランス崩れのため。

「金本位」とは
紙幣とキンの交換ルールを「金本位」と言う，つまり各国の通貨発行の限度として、保有しているキンの価値を使用することになる。ただしキンの束縛から開放された通貨は、世界の信用を膨張させる。その膨張したエネルギーが出口を求め、石油や外債や株式にバブルを発生させることになるのでシステムの構築が不可欠であ

日本政府が、日本国民のキンの輸出入と売買を禁止し、日銀のみの買上げ実施。世界の保有キンは、ドルとユーロと円に、ほぼ三分割され、世界通貨は三極支配体制となるかも知れない。世界は三極通貨体制の誕生である。日本商品の優位性をもつ円が、円安では世界貿易の不均衡は是正できない。そのため心ならずも円は、キンとリンクし基軸通貨になる。

キンが世界通貨の信頼を直接支え、為替を固定化することに成功しても、時間とともに、キン相場とキンの公定相場との乖離が再発する。その結果、再びキン離れへの移行が不可避となる。円高はキン返り政策を加速させるそして円が新基軸通貨になるのは必然的。日本は財政出動するには先行研究とか最新鋭のインフラ投資が望ましく,最新鋭の第二次産業革命(電子蓄電発電システムや太陽光発電など)の推進が不可欠。東北太平洋側が巨大地震津波で未曾有の地獄絵図を体験している。政府官僚は天下国家のビジョンを復興に活かすことが出来るならば，2013年から最新鋭の第二次産業革命がスタートすると言われている。それで電子半導体電池とiPad革命と合体して,すべての電子機器や電車･自動車・ランドセル・冠婚葬祭などが一変させられる夢の様な世が実現することになる。